【インフルエンザ17-18】全47都府県で注意報レベル、推計患者数累計554万人
厚生労働省は平成30年1月19日、平成30年第2週（1月8日～14日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり報告数は26.44で、前週の16.31から増加した。全47都道府県が注意報レベルを超え、今シーズンの推計受診者数は約554万人となった。
Zoff花粉対策メガネ2018、ディズニーなど充実のキッズライン展開
インターメスティックが運営するメガネブランド「Zoff（ゾフ）」は2018年1月19日、花粉対策メガネ「AIR VISOR（エア・バイザー）」の2018年モデルの販売を開始した。人気の「ディズニーモデル」に加え、2018年はキッズタイプに新たに「スポーティーモデル」が登場する。
歯磨き・ガムに続く口臭対策に、いま“スーパー乳酸菌”がアツい!?PR
1月19日は「いい口の日」。オハヨーバイオテクノロジーズが行った歯や口臭に関するアンケート結果によると、20代から60代の男女のうち、全体の7割以上が他人の口臭を気にしていることがわかった。20代から30代の女性と40代以上の女性は、約8割が自分の口臭を気にしていた。
【インフルエンザ17-18】全47都道府県で患者増、最多は宮崎県
厚生労働省は平成30年1月10日、第52週（平成29年12月25日～31日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり報告数は17.88で、前週の12.87からさらに上昇した。都道府県別では、宮崎県の45.14がもっとも多く、全47都道府県で前週より増えている。
子どもの自制心、遺伝的影響は5歳ごろから…京大研究グループ
京都大学の研究グループは2018年1月5日、行動や思考を制御する能力（実行機能）とその能力に深くかかわる外側前頭前野の活動に、COMT（カテコール－O－メチルトランスフェラーゼ）遺伝子が影響を与えることを突き止めたと公表した。
【インフルエンザ17-18】患者数は推計66万人、学年・学級閉鎖は昨年2倍
厚生労働省は平成30年1月5日、第51週（平成29年12月18日～24日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり報告数は12.87で、全47都道府県で前週より増加した。この1週間の推計受診者数は約66万人、今シーズンの累計は約158万人となった。
高校生に「献血」の正しい知識を…厚労省H30年度版テキスト
厚生労働省は平成29年12月26日、献血を理解するための高校生用テキスト「けんけつHOP STEP JUMP」（平成30年度版）を公開した。高校生用と教員用の2種類を作成。12月中旬より、全国の高等学校などに対して直接送付しているという。
【子どものアレルギー11】牛乳の味がおかしい？保管法や症状の例
成長や生命の維持、活動に必要な栄養のひとつであるカルシウムを含む「牛乳」。アレルギー症状がある子どもや大人もいることから、アレルギーに関連する情報発信やサービスを提供している、ウィルモア代表取締役の石川麻由氏に話を聞いた。
「学校における働き方改革」に関する緊急対策、文科省の取組み明確に
文部科学省は平成29年12月26日、学校における働き方改革に関する緊急対策を公表した。
花粉症の母親の子、8割は花粉症…60代以上は軽症傾向
いまや国民病とも言える花粉症。毎年その症状に悩まされている人も多いのではないだろうか。大人の花粉症については、世代が若いほど「重症」が多く、世代が高くなるにつれ「軽症」が増える傾向にあることが、ロート製薬が実施した調査により明らかになった。
視力1.0未満、小中で過去最多を更新…虫歯は改善続く
文部科学省は平成29年12月22日、平成29年度（2017年度）学校保健統計調査（速報）の結果概要を発表した。視力は、裸眼視力1.0未満の割合が小学校と中学校で過去最多となった。難聴以外の耳疾患の割合も小中高で過去最高値を記録した。
医師へ無料相談や往診手配、アプリ「キッズドクター」東京23区へ
エバーセンスは、往診型の夜間救急サービス「ファストドクター」を提供するメディサイドとサービス提携し、夜間や休日に医師への無料相談や往診手配が行えるアプリ「キッズドクター」を2017年12月20日にリリースした。iOS版のみ東京23区限定でサービス開始する。
無料検索サイト「パパスマツールズ」急病対応や保活をサポート
パパスマイルは2017年12月19日、東京23区の小児科・緊急医療・保育園・幼稚園の検索サイト「パパスマツールズ」を正式にオープンした。子どもの急病対応や幼活・保活に役立つツールを無料で提供する。
ワーキングママの65.6％が疲労状態、疲労蓄積による失敗も
ワーキングママの3人に2人が疲労状態にあることが、養命酒製造の調査結果より明らかになった。疲労蓄積による失敗は、「子どもを寝かしつけているうち自分も寝てしまった」が40.1％と最多だった。
学校給食に悩む親子が急増、専用相談窓口開設
日本会食恐怖症克服支援協会は2017年12月、保護者専用の相談窓口を開設した。人前でご飯を食べることができない「会食恐怖症」の克服支援をする日本会食恐怖症克服支援協会には、学校給食に悩む子どもを持つ保護者からの相談が急増している。
子どもの医療費補助に地域差、母親6割が違和感
子どもの医療費補助制度が地域によって異なる点について、約6割の母親が「おかしい」と違和感を抱いていることが2017年12月11日、インタースペースが実施した実態調査の結果から明らかになった。「医療費補助が手厚い地域に引っ越した」という回答も2.7％あった。
