アクアライン・首都高速の浮島入口、工事に伴い3/5より閉鎖
首都高速道路とNEXCO東日本は、大雨・台風対策強化を目的とした工事に伴い、東京湾アクアライン・湾岸線 浮島入口を3月5日0時から5月下旬まで終日閉鎖すると発表した。
こどもちゃれんじ、幼保向け「1日1ほめセット」無償提供
ベネッセコーポレーションの幼児の教育・成長支援ブランド「こどもちゃれんじ」は、子どもの小さな成長を見つけて伸ばす「1日1ほめセット」を幼稚園・保育園に無償提供する。園からの申込受付期間は2月19日まで。
地域交通グリーン化事業、大阪大学に電気バス導入
国土交通省は2月8日、環境に優しい交通サービスの普及を促進するため「地域交通グリーン化事業」による補助対象事業として新たに3事業への支援を決定したと発表した。
東海道本線大船-藤沢間に新駅、JR東日本と自治体が合意
神奈川県、藤沢市、鎌倉市は2月8日、東海道本線大船～藤沢間に新設する「村岡新駅」（仮称）に関する覚書を、JR東日本と締結したと発表した。
試着アプリも登場…天使のはねランドセル2022年度モデル
セイバンは2021年2月26日より、天使のはねランドセル2022年度入学向けモデルの販売を開始する。デザインや機能性豊かな全36モデル169アイテムをラインアップ。販売に先駆け、コロナ禍でのランドセル選びを応援する試着アプリ「TRY SEIBAN」も新たにリリースした。
卒業旅行や謝恩会、緊急事態宣言対象地域には自粛働きかけ
文部科学省は2021年2月5日、年度末に向けて行われる行事などの留意事項について、内閣官房新型コロナ感染症対策推進室からの依頼を受け、全国の教育委員会などに通知した。緊急事態宣言が発出された都道府県には、謝恩会や卒業旅行の自粛を働きかけるよう求めている。
藤田医科大、子ども向け「コロナウイルス」説明スライド無料公開
藤田医科大学は2021年1月27日、医学部微生物学講座・感染症科のWebサイトおよびFacebookにおいて、子ども向け説明スライド「コロナウイルスってなんだろう？2021年度版」を公開した。流行から1年前経ってわかってきたことを加えた最新版で、誰でも無料で利用可能。
瞬足、弾むような走りをサポートするHISTORM新発売
アキレスは2021年2月上旬、ジュニアスポーツシューズブランド「瞬足」から、“弾むような走り”をサポートする「HISTORM（ハイストーム）」2021年春夏モデルを発売する。カラーはブルー・黒・赤の3色展開。メーカー希望小売価格は3,850円（税込）。
運動部学生の学業・競技両立を目指す「入学前教育プログラム」
河合塾グループのKEIアドバンスと大学スポーツ協会は、2021年4月大学入学生向けの「入学前教育プログラム」を2021年1月より開始した。2021年は法政大学、日本体育大学など11大学が導入し、運動部学生の学業と競技生活の両立を図る「デュアルキャリア」の推進を目指す。
「COCOA」Android版不具合…2020年9月末から通知されず
厚生労働省は2021年2月3日、新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）のAndroid版で不具合があり、2020年9月末からアプリ利用者に接触通知が到達していなかったことを公表した。
バレーボール練習用品「サービストレーナー」リニューアル
グローバルShopは、バレーボールのベストセラー練習用品「サービストレーナー」をリニューアルし、国内販売を開始した。
アシックスとカシオ、ランナー向けパーソナルコーチング
カシオ計算機とアシックスは、スポーツを通して健康で活気ある社会の実現を目指した価値共創事業を本格的にスタートさせ、ランナー向けパーソナルコーチングサービス「Runmetrix（ランメトリックス）」の提供を3月4日（木）より開始する。
環境省ら、子どもの健康と環境に関する調査のシンポジウム2/21
環境省と国立環境研究所は2021年2月21日、2011年1月より実施している「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」で得られた成果やその活用方法をわかりやすく伝えるための「第10回エコチル調査シンポジウム」をオンラインで開催する。
浦安市の成人式、ディズニーシーで3/7開催
千葉県浦安市は3日（水）、延期していた東京ディズニーシーで開催する予定の「令和2年度浦安市成人式」を、決行することを発表した。
簡単装着＆大容量のサブバック「ランドセルンッ♪」
la.ampleur（ラ.アンプルール）は、簡単装着で大容量のランドセル用サブバック「ランドセルンッ♪」を発売した。ランドセルに装着して入りきらない荷物を詰めたり、手提げバックとして持ち運びできる。価格は3,600円（税別）。
海外帰国・再入国後の登校など、文科省が留意点を通知
文部科学省は2021年1月26日、海外から帰国・再入国する幼児・児童・生徒・学生への対応について、全国の教育委員会や学校設置者に通知を発出した。入国後14日間の自宅待機を経て健康状態に問題がないことを確認したうえで登校させるなど、留意点を示している。
