パスポートをイメージした上野国立3館共通入場券、3/14発売
東京国立博物館、国立科学博物館、国立西洋美術館の3館が観覧できる共通入場券が3月14日発売される。パスポートをイメージしたつくりとなっており、スタンプラリーも楽しめる。
甲子園駅、春の選抜高校野球大会の期間中「アナ雪」メロディーに
阪神電気鉄道は、第87回選抜高等学校野球大会が3月21日より阪神甲子園球場で開催されることに合わせ、大会終了までの期間中、甲子園駅の列車接近メロディーをディズニー映画「アナと雪の女王」の劇中歌「Let It Go～ありのままで～」に変更することを発表した。
100均の使える防災グッズ、ランキング発表
インプレスグループのStyle us（スタイラス）が運営する身近系happy共有サイト「gooppy」が100均の使える防災グッズについての投稿を集計。結果は、1位「ウォータータンク」、2位「手動LEDライト」、3位「非常用持出袋」だった。
千葉県教員採用で前年度1次合格者を対象に特例選考を新設
千葉県は3月5日の第14回教育委員会会議（臨時会）で平成28年度公立学校教員採用候補者選考について審議可決した。前年度に1次選考を合格した人を対象に特例選考の新設など、質の高い教員確保に向けて改善する。
卒業ソングランキング…1位は荒井由実の「卒業写真」
卒業シーズンに合わせて、音楽情報誌「CD＆DLでーた」は3月9日、「卒業ソングランキング2015」を発表した。心に残る卒業ソングの総合1位は、荒井由実の「卒業写真」が選ばれた。
ネットショッピング、3割の世帯が利用…支出額は月31,757円
ネットショッピングを利用する世帯は約3割で、1世帯当たりの1か月の支出額は31,757円であることが3月6日、総務省による「家計のネットショッピングの実態把握」より明らかになった。項目別では、旅行関係費が最多だった。
学資保険…気になるのは「返戻率」と「支払額」
学資保険に加入するにあたり、妊婦や子育て世帯が気になるのは「返戻率」と「月々の支払額」であることが3月5日、「学資保険に関する調査2015」の結果からわかった。加入を決断する時期は、出産後1年以内が6割を占めた。
住みたい街1位は4年連続「吉祥寺」…注目は目黒・武蔵小杉
リクルート住まいカンパニーは、関東1都4県に居住する人を対象に「2015年みんなが住みたい街ランキング関東版」をWEBアンケートにて実施。住みたい街（駅）ランキング1位は、本調査開始以来4年連続となる「吉祥寺」だった。
幼少期の男女格差が将来のキャリア選択に影響
経済協力開発機構（OECD）は3月5日、幼少期の男女格差が将来のキャリア選択と雇用機会に影響していることを示す報告書を発表した。その原因の一端は、親や教師の性別に対する偏見にあるという。
しまじろう映画「しまじろうとおおきなき」3/13公開
こどもちゃれんじ（ベネッセコーポレーション）のキャラクター「しまじろう」が活躍する映画の第3弾「しまじろうとおおきなき」が、3月13日より全国の映画館で公開される。初めて映画を見る子どもでも親しめるよう、親子で楽しめる工夫がされているという。
東京都教育庁、平成27年度オリンピック教育推進校に600校を指定
東京都教育庁は3月5日、平成27年度オリンピック・パラリンピック教育推進校を発表した。指定校は前年度300校から600校に拡充され、2020年東京オリンピックの開催に向けて、教育実践の研究開発を行っていく。
小学生がなりたい職業、男子は「サッカー選手」、女子は「医師」
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が3月5日、小学生の「将来なりたい職業」ランキングを発表した。男子は「サッカー選手・監督」、女子は「医師」がそれぞれ1位となった。
5歳児期の「学びに向かう力」はやりとり遊びをする家庭ほど高い…ベネッセ
ベネッセは3月4日、ベネッセ教育総合研究所が実施した「幼児期から小学1年生の家庭教育調査・縦断調査」の結果について公表。親子で知的なやりとり遊びをする家庭ほど、5歳児の「学びに向かう力」が高いことが明らかになった。
生活保護、161万8,196世帯で過去最多を更新…厚労省調査
厚生労働省は3月4日、平成26年12月分の被保護者調査結果を公表した。生活保護の受給世帯は161万8,196世帯となり、過去最多を更新した。受給者数は217万161人で、過去2番目の多さとなった。
若手社員の「入社してよかった企業ランキング」GSは残業90時間でも2位
ヴォーカーズは、3月3日、「新卒若手社員による『入社してよかった』会社ランキング」を発表した。結果、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P&G）がランキングトップとなった。
要保護児童登録ケースは児童虐待が最多…厚労省調査
要保護児童対策地域協議会の調整担当職員で、児童福祉司や保健師など一定の資格を有しているのは6割未満であることが、厚生労働省公表の「子どもを守る地域ネットワーク等調査」結果から明らかになった。協議会の要保護児童登録ケースでは、児童虐待がもっとも多い。
