「活躍の場は世界」立教英国学院で得たブレない思いとは…立教英国学院OG・山本茉友さんPR
日本初の私立在外教育施設として、英国ウェストサセックス州に設立された立教英国学院。人格形成にも大きな影響を与える多感な思春期を、立教英国学院でどのように過ごしたのか。現在は一橋大学法学部に在籍する学院の卒業生、山本茉友さんに話を聞いた。
アライドテレシス「アカデミック製品」拡充、中-大規模校に対応
アライドテレシスは、1月12日より文教市場向け「アカデミック製品」のラインアップを拡充する。すべてのSFPモジュールをアカデミック対象製品に追加することに加え、中～大規模な学校ユーザーも求めやすい価格帯を揃える。
給付型など奨学金の相談窓口を開設、日本学生支援機構
日本学生支援機構は、新たな奨学金制度に関する相談窓口を開設した。創設される給付型奨学金など、平成29年度から新制度となる日本学生支援機構の奨学金について、電話で相談できる。設置期間は4月28日まで。
「安心塾バイト認証制度」を導入、全国学習塾協会
全国学習塾協会は、学生アルバイトの労働条件を確保するため、「安心塾バイト認証制度」の運用を開始する。基準をクリアした学習塾事業者には、認証マークが入った登録証を発行。求職者らが活用できるよう、認証を取得した事業所は協会Webサイトで順次公開していく。
1/9は成人式、はたちが一番読んだ小説ランキング…上位に新海誠
「honto （ホント）」を運営する大日本印刷（DNP）とDNPグループの書店およびトゥ・ディファクトは、hontoサービス実施店とhonto.jpサイトで購入された書籍や電子書籍の販売データをもとにした「2016年 二十歳（はたち）が一番読んだ小説ランキング」を発表した。
新成人2年ぶり増の123万人、酉年生まれは十二支最少943万人
総務省統計局は、平成29年1月1日現在の新成人の人口と酉（とり）年生まれの人口を発表した。新成人の人口は123万人で、2年ぶりの増加。酉年生まれの人は、十二支の中でもっとも少ない943万人となった。
富士急行、通学定期運賃を大幅値下げ
富士急行は12月22日、富士急行線の通学定期運賃を2017年4月1日に改定すると発表した。高校生以下の定期運賃を最大で約3.8割値下げする。
第93回箱根駅伝1/2・3、出場校一覧…山登りの5区短縮・4区延長
第93回箱根駅伝が1月2日と3日の2日間開催される。シード校と予選会通過校の各10校と関東学生連合を加えた合計21チームが出場し、東京・読売新聞社前～箱根・芦ノ湖間を往路5区間、復路5区間の合計10区間・217.1kmで競う。
【2016年重大ニュース-教育ICT】プログラミング教育元年、その動き
2016年にリセマムが紹介した教育ICTやプログラミング、ICTを利用した新しい学びの手法に関するニュースから、2016年「教育ICT」重大ニュースを発表する。
【2016年重大ニュース-大学生】世界大学ランキングに17卒就活戦線、リオ五輪の活躍ほか
大学生の学業、生活、今後に関するニュースから、リセマムが選ぶ2016年「大学」重大ニュースを紹介する。
東洋大学、ランナー目線で体験できる「箱根駅伝応援動画」
東洋大学は、箱根駅伝の応援動画「10分間の箱根駅伝」を制作し、東洋大学オフィシャルサイトほかで公開した。
若者の投票率、子どものころの経験で20ポイント以上差
子どものころに親の投票について行ったことがある若者の方が、実際の選挙で投票した割合が20ポイント以上高いことが12月27日、総務省による意識調査の結果からわかった。高校生が選挙や政治に関心を持つためにすべきことでは、「学校で模擬選挙を体験」が最多だった。
書き初めや干支展、シーパラのお正月「新春パラダイス」1/1-31
横浜・八景島シーパラダイスは2017年1月1日～31日、「新春パラダイス’17」を開催する。アシカの仲間オタリアの書き初めや、シーパラならではの干支展、BIGサーモンを釣る食育プログラムなど、さまざまなイベントが用意されている。
「子どもたちの放課後」を考える都民フォーラム2/19、定員500名
東京都は2017年2月19日、「子どもの心を考える都民フォーラム」を都庁にて開催。「子どもたちの放課後」をテーマにした講演会、ディスカッションを行う。対象は都内在住・通勤・通学をしている高校生以上。
USJが8年連続値上げ、2017年2月から7,600円
ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）は、2017年2月8日より入場券の価格を値上げする。改定後の1日券の価格は、12歳以上の大人が7,600円（税込）。USJのチケット代の値上げは8年連続となる。
卒業論文・卒業制作は誰のもの？ 利用に潜む落とし穴
2016年も残りわずか。年が明ければ、卒業制作や卒業論文の締切りがやってくる、という学生も多いだろう。卒業論文や卒業制作には、どんな権利があり、誰がその権利を持つことになるのか。アディーレ法律事務所の島田さくら弁護士に聞いた。
