学校専用SNS「Edmodo」とは…登録者4千万人の理由
生徒、教員、保護者をつなぐ学校専用SNSととして「Edmodo」がロンチしたのは2008年。現在は世界中に約4,400万人のユーザーを抱え、日本では2014年9月より福岡市におけるICTを利活用した教育実証研究に導入されている。
金沢大附小「考える子を育む」をテーマに公開授業11月開催
金沢大学付属小学校は「考える子を育む～問いがつながる授業～」をテーマとする研究発表会を11月14日・15日に開催し、各教育関係者に参加を呼びかけている。全体講演は東京大学名誉教授佐伯胖氏が行う。
61社が教育ICTを支援「Windowsクラスルーム圏域包括プログラム」発表
マイクロソフトやインテルなど61社で構成する「Windowsクラスルーム協議会」は10月27日、ICT教育環境の整備に関する知見の共有や整備計画を支援する「Windowsクラスルーム圏域包括プログラム」を発表した。同日、文部科学大臣にプログラムの説明を行った。
大阪教育大附属5校園、ICTを利用した小中連携などの共同研究発表会を開催
大阪市平野区にある大阪教育大学附属5校園は、教育関係者を対象とした「ICTを利用した小中連携」などの共同研究発表会を11月8日、大阪教育大学附属平野中学校など、5校園で開催する。参加は無料、事前申込制。
NEC、教育向け11.6型タブレット発売
NECは10月23日、教育現場の学習用端末をはじめとする多様な利用シーンに応える新製品として、Windows 8.1 Pro Update搭載の11.6型大画面タブレットPC「VersaPro タイプVS」など11タイプ31モデルを発売開始した。
米政府が脳トレ開発に年13億ドル…子どもの認知力向上に効果
アメリカ政府は現在、米国内各地の研究機関で年間13億ドルの予算を費やし、脳トレ的なビデオゲームの開発を行なっていることがニューヨーク・タイムズ紙で報じられています。
ドコモ、携帯電話の啓発活動を一新「スマホ・ケータイ安全教室」
NTTドコモは、 全国各地で開催してきた「ケータイ安全教室」を、10月23日より「スマホ・ケータイ安全教室」としてリニューアルすることを発表した。カリキュラムや教材を改訂し、小学生も理解しやすい内容となっている。
模擬授業や体験型研修「eスクールステップアップ・キャンプ」横浜で11/14
日本視聴覚教育協会・日本視聴覚教具連合会は、学校現場でのICT活用の定着を図るため、11月14日（金）に「eスクールステップアップ・キャンプ2014 東日本大会」を日石横浜ビルで開催する。参加費は無料で、事前申し込みが必要。
筑駒「教育研究会」11/22…公開授業とICT活用シンポ
筑波大学附属駒場中・高等学校は11月22日（土）に「知を拓く」をテーマに公開授業と研究協議会を実施する。その後、シンポジウム「ICTの活用-いまできること・まだできないこと-」を開催する。参加は教育関係者に限る。
トレンドマイクロ、スマホ・タブレット向けセキュリティソフト最新版を発売
トレンドマイクロは、スマートフォン・タブレット端末向けセキュリティソフト「ウイルスバスター モバイル」の最新版を10月30日より店頭で、またトレンドマイクロ・オンラインショップでは10月22日より発売を開始する。
早稲田大学の「e-Teaching Award」、優れたICT活用授業を表彰
早稲田大学は、早稲田大学の全教員を対象にした「第3回WASEDA e-Teaching Award」のエントリーを開始した。早稲田大学大学総合研究センターが支援する優れたICT活用教育を表彰する制度で、エントリーの期限は12月19日（金）となっている。
「こども×プログラミング」をテーマにしたトークイベント、10/30と11/7開催
「こどもメディアラボ」は10月30日と11月7日の両日、プログラミング学習の第一人者を招いたトークイベント「こども×プログラミング」を開催する。
エリクソン、学習の未来に関するアイデアを世界中の大学生から募集
スウェーデンの通信機器大手エリクソンは、世界中の大学生から学習の未来像に関するアイデアを募集する「エリクソン・イノベーション・アワード2015」を開催する。世界中の学校が応募するコンテストで、優勝チームには約340万円が進呈するという。
電子黒板利活用のメリットとデメリット…小学校教員の声
イードは7月27日、授業における電子黒板の利用状況および利用の可能性に関して、小学校教員4名にインタビュー形式で調査を行った。日立ソリューションズとエプソン製の電子黒板機能内蔵型プロジェクターを使用しながら、使用感や、学校での使い方を聞いた。
多摩市立愛和小、1人1台iPad体制のICT教育授業を公開…11/22
多摩市立愛和小学校は11月22日、「i和design-11/22ICT」と題した授業公開を実施する。昨年から1年間児童1人に1台のiPadを貸与しICT教育の推進を図っている同校が、取組みの可能性や方向性を多くの人に紹介する。参加費は無料、定員は先着順で200人。
シャープらがデジタル教材を開発、11月より佐賀県で実証研究
シャープは10月20日、小学生用学習教材を発行する日本標準とともに共同開発したデジタル教材について、2014年11月下旬より佐賀県多久市の公立小学校で実証研究を実施すると発表した。
