チエルは1月9日、タブレット対応デジタル教材の第3弾、教師用インタラクティブ型教材「小学校の動かして教える算数(1巻)」のiPad版を、全国の小学校や教育委員会向けに発売した。
日本教育工学振興会は、教育関係者などを対象とした、地域教育ネットワークセミナー「一人一台児童生徒端末の実現に向けて」を2月21日、ラーニングスクエア新橋で開催する。
東京学芸大学「小学校と中学校の学びを一体とした『体つくり運動』の学習評価」プロジェクトは、小中学校に教育関係者などを対象とした研究報告会を3月2日に開催する。
日本教育工学振興会(JAPET)は1月21日(火)、平成25年度「教育分野における最先端ICT利活用に関する調査研究」シンポジウムを機械振興会館B2Fホールで開催で行う。定員は250名、参加費は無料で、定員になり次第締め切る。
好学出版、NTTラーニングシステムズ、大日本印刷(DNP)の3社は、印刷物の紙面をスマートフォンまたはタブレット端末で撮影すると、関連する動画解説が閲覧できる学習塾向け教材の実証実験を開始した。
大分県教育庁はホームページで、県内の中学校で電子黒板などのICT機器を活用した授業を動画で紹介。どのように授業に活かしていくのか、提案授業として見ることができる。
多摩市立東愛宕小学校は2月15日、公開授業を中心とした教育イベント「iPad 5ケ月目の挑戦!-公立小学校の新しいかたち」を開催する。全学級2時間の公開授業に加え、午後からは講演や協議会が予定されている。
2013年は、各教育段階でさまざまな取組みが行われた。荒川区や武雄市は、区内の全小中学校に1人1台のタブレットを導入すると発表し、佐賀県では高校に導入されるタブレットが富士通の「ARROWS Tab」に決定、1人1台の端末導入が、公立学校に大きな広がりをみせた1年だった。
スマートフォンやタブレットが普及する昨今、端末を使った子ども向けの知育コンテンツが拡がりつつある。その中の一つ、NTTドコモが運営する「dキッズ」は、ぬり絵や絵本、図鑑などを月額390円で学びながら楽しめるコンテンツとなっている。
教科書会社12社のコンソーシアム「CoNETS(コネッツ)」は12月20日、立命館小学校とデジタル教科書を活用した実証実験を行うことを発表した。2014年1月25日実施の立命館小学校の公開授業研究会では、ワークショップを開催する。
デジタル・ナレッジは12月20日、「スマートフォンによる参加型授業の実践と文字発言の効果」研究結果を発表した。授業中の文字発言を取り入れた結果、授業への参加意識の高まりや授業内容の理解の深まりに効果があることが明らかとなった。
学習塾を運営する進学心教育システムが今年11月に行なったインターネット調査(回答数:5,801人)で、英語の必要性を感じている人は、77%に達することが分かった。
東京書籍は12月18日、高等学校のiPad向けデジタル教科書「数学II」「新編数学II」「新編物理基礎」を発売開始した。数学は各3,000円、物理は4,300円で、いずれもApp Storeで購入できる。
ディー・エヌ・エー(DeNA)は12月16日、スマートフォンやタブレットで学ぶ新サービス「アプリゼミ」をiPhone/iPad、Android端末向けに提供開始した。「小学校入学準備号」の配信を皮切りに、2014年4月より「小学1年生講座」を開始する。
佐賀県は、平成26年度に県立高校全校で導入するタブレットを富士通の「ARROWS Tab Q584/H 佐賀県学習用パパソコン特別モデル」に決定したと発表。OSはWindows 8 Pro、Microsoft Officeのほか、国語辞典、英和辞典、古語辞典などのソフトが搭載される。
大日本印刷(DNP)は、デジタル教科書・教材システムを活用した学校教育のICT化を推進しており、11月28日から2014年3月末までの約4か月にわたり、茨城県の古河市立古河第五小学校で実証研究を行う。