【ワークショップコレクション10】プログラミングを体験し、タブレットゲームをつくろう
小学生や中学生でのプログラミング学習が話題となっている。特定言語のコーディング技術を教えることの効果や是非については議論があるところだが、アルゴリズムに関する概念や論理的思考は大人にも子どもにも必要なリテラシーではないだろうか。
ICTを活用した学びの推進に4億円増…文科省概算要求
文部科学省は8月29日、平成27（2015）年度の概算要求を発表した。要求額は前年度比10.1％増の総額5兆9,031億円。このうち、情報通信技術を活用した学びの推進に8億円（前年度比4億円増）、国際バカロレアの推進に7,200万円を盛り込んだ。
Kobo、防水・防塵対応の電子書籍リーダーを発表
楽天グループのKoboは26日（現地時間）、IP67の防水機能に対応した電子書籍リーダー「Kobo Aura H2O」を発表した。10月に北米や欧州で発売され、北米での価格は179.99ドル。
チエルやNECなど7社、ICT環境を活用した授業の実証研究を開始
チエルとNECは8月28日、7社共同で最新のICT環境を効果的に活用する授業事例を開発し、学校における日常的なICT活用のあり方を検証する実証研究を開始すると発表した。富山大学人間発達科学部附属小学校で2014年9月から2016年3月末まで実施する。
教育ICT利活用の調査研究報告、荒川区の小学校2校で検証
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は8月26日、平成25年度 総務省委託事業「教育分野における最先端ICT利活用に関する調査研究」報告書を公表した。東京都荒川区の小学校2校の協力を得て行った調査研究の知見が203ページにわたってまとめられている。
武雄市、平成27年4月より全中学校に1人1台タブレット端末…予算は1.3億円
佐賀県武雄市は8月25日、平成26年武雄市議会9月定例会に提出する議案を発表。教育委員の増員と官民一体型学校の創設のほか、平成27年4月より市立中学校の生徒全員にタブレット端末を配布するため、補正予算として1億3,272万2千円を計上する。
日本e-Learning大賞、「MOOC賞」を新設
eラーニングアワードフォーラム実行委員会とフジサンケイビジネスアイは、eラーニングに関する優秀な取り組みを表彰する「日本e-Learning大賞」において、今回より「MOOC（大規模公開オンライン講座）賞」を新設すると発表した。
タブレットで自宅学習、反転授業対応の「みらいスクールホームスタディ」発売
富士ソフトは、総合教育ソリューション「みらいスクールステーション」の新サービスとして、クラウドシステムとタブレット端末を活用して反転授業を可能にする「みらいスクール ホームスタディ」の販売を開始した。
筑波大学附属小「ICTを活用した授業づくりを進める会」9/7
第2回ICTを活用した授業づくりを進める会が9月7日（日）に筑波大学附属小学校で開催される。「教科の特性を活かしたICT活用場面の拡張」をテーマに、算数と図工、社会の公開授業のほか、研究協議会を予定している。
北海道教育大学、教育の情報化の最新動向9/2
北海道教育大学は9月2日（火）に教員志望者や現職教員を対象とした講演会「教育の情報化の最新動向」を同大学の札幌駅前サテライト教室で開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。
総務省、先導的教育システム実証事業の提案公募を開始
総務省は、文科省の「先導的な教育体制構築事業」と連携して実施する「先導的教育システム実証事業」の提案公募を8月12日に開始。実証実験地として公募されている3地域は、一定程度ICT環境が求められている。
Googleの学校・教員向けサービスClassroomが正式公開
Googleは8月12日、5月より限定公開していた教員向けサービス「Classroom」を正式公開した。教員の作業負担を軽減することを目的にしており、クラスの管理や成績をつける機能などを無償で利用することができる。
小中学校教員、高校の教員に比べICT機器の利用や導入に前向き
教育情報サイト「リセマム」は、小中高校の教員を対象とした教育ICT機器に関する調査を実施。学校におけるICT機器の活用率は小学校が中学校や高校に比べて高く、今後のICT機器利用についても小学校教員がもっとも前向きなことが明らかになった。
【学校ニュース】大阪工大が教育ICT支援員育成講座を開催
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。8月13日は、大阪工業大学が9月8日と9日に行う「教育ICT支援員育成講座」の情報を紹介する。
文部科学白書2013公表…ICT活用や教育再生など
文部科学省は8月8日、平成25（2013）年度文部科学白書を公表した。「情報通信技術の活用の推進」「世界トップレベルの学力と規範意識等の育成を目指す初等中等教育の充実」「教育再生に向けた取組みの加速」などを特集している。
公立小中高校のタブレット端末導入台数、前年比2倍の7万台
文部科学省は8月8日、全国の全公立学校における教育の情報化の実態について、平成25年度の調査結果（速報値）を発表した。電子黒板や実物投影機、タブレット端末の導入台数が過去最高となり、特にタブレット端末は前年度と比べて2倍以上に増加したことが明らかになった。
