
【EDIX2014】教育用ハードウェア…進化が目覚ましい電子黒板
「教育用ハードウェアゾーン」では、電子黒板、タブレットPC、CALLシステム、パソコン、テレビ・モニター、プロジェクター、書画カメラ、プリンター・複合機、3Dプリンター・スキャナーなどが展示されていた。

【EDIX2014】学校用品・サービス…姿勢がよくなる、怒りをコントロールなど
「学校用品・サービスゾーン」では、入学・進学・就職ソリューション、学校生活サービス学校備品・記念品などが紹介されている。

【EDIX2014】教材・教育コンテンツ…児童1人1台タブレット教材・授業の提案
「教材・教育コンテンツゾーン」では、デジタル教科書やデジタル教材、オンデマンド学習教材、Web教材、電子黒板対応教材/コンテンツ、教育用ビデオ・ソフト、学習情報データベース、理科・科学教材などが展示されている。

佐賀県、県立高校新入生のタブレット端末にモバイルデバイス管理ソフトウェアを導入

世界の教育ICTを紹介「EdTech Night! 第3夜」ドリコムで5/28

【EDIX2014】東京ビッグサイトで開幕、参加社数は過去最高の600社
リードエグジビションジャパンの主催で開催される第5回教育ITソリューションEXPO(EDIX)が、本日5月21日に東京ビッグサイトで開幕した。23日までの3日間、企業展示、セミナー、模擬授業などが行われる。

武雄市が「反転授業」の公開学習日程を公表、小学校で計22回実施
佐賀県武雄市は5月14日、タブレット端末を活用した「反転授業」の公開学習(オープンデー)日程を公表した。5月30日から2015年2月まで1年間かけて計22回、市内の小学校における反転授業の実践を広く一般に公開する。

エプソン、電子黒板機能内蔵のプロジェクターを発売…指でのタッチ操作に対応
エプソンは、学校向けプロジェクターの新商品として、電子黒板機能内蔵の超短焦点壁掛け対応モデル「EB-595WT」を5月29日より発売する。指でのタッチ操作に対応し、投写画面上で指を使って直観的に操作可能となった。

未来の教育を考える「New Education Expo 2014」6/5-7…54講演&130社展示
学校教育で高い関心が寄せられるテーマをもとに54の講演と130社の企業展示で構成される「New Education Expo 2014 in 東京」が6月5日(木)から7日(土)の3日間、東京ファッションタウンビルで一般公開される。

アニメを使ったICT教材「玉井式 図形の極」インドの公立学校が導入
5月12日からの5日間、インドの公立小中高一貫校Kendriya Vidyalaya Sangathan(KVS)を統括するDr.ディネッシュ・クマール氏はじめとする幹部一行が来日。下村文部科学大臣への表敬訪問・小中学校視察などを行った。

栄光HD、ウィザスと業務提携…ICT教育関連の教新規材開発などに注力
栄光ホールディングスは5月14日、学習塾「第一ゼミナール」を展開するウィザスと業務提携契約を締結したと発表した。学習塾の指導ノウハウ共有やICT教育関連の新規教材等の共同開発などを進める。

【EDIX2014】コンテンツの制作能力を幼稚園・保育園・塾・学校などに提供、小プロ
小学館集英社プロダクションは、5月21日から3日間にわたって開催される、日本最大の学校向けIT専門展、「第5回 教育ITソリューションEXPO」(以下EDIX)に出展する。展示内容の見どころを担当者に聞いた。

【EDIX2014】過去最高の600社が出展「教育ITソリューションEXPO」の見どころ
2014年で5回目を迎える「教育ITソリューションEXPO」が、5月21日から23日に開催される。教育ICTへの関心の高まりから注目度が高まっているEDIXの傾向や見どころ、市場の変化などを主催者に聞いた。

WARKと学びing、学習履歴ビッグデータを活用した分析サービスの提供を開始
eラーニング企業のWARKと、独自のAI(人工知能)や機械学習技術を使ったデータ分析やコンサルティングサービスを提供している、学びingは、共同で、「学習履歴ビッグデータ分析サービス」の提供を開始すると発表した。

NTT、小中学校12校による教育ICT導入レポートを発行
NTTは5月16日、NTTグループの“教育スクウェア×ICT”フィールドトライアルの取り組みをまとめたレポートを発行した。109ページにわたるレポートは、“教育スクウェア×ICT”公式ホームページよりPDF形式でダウンロードできる。

学校向けクラウド型Wi-Fi導入サービス、6月より無償体験
データホテルは5月15日、クラウド型Wi-Fi導入サービス「CAMPUS4」の無償トライアルサービスを6月より開始すると発表した。教育研究機関において、専任技術者でなくても簡単に管理運用が可能になるという。