2014年に世界40カ国で検索された人気キーワード、トップ10を発表
アウンコンサルティングは、12月24日、世界40ケ国を対象に、2014年1月から12月に各国で最も注目されていた人気キーワードを調査し、ランキングトップ10を発表した。
成人式での楽しみは「写真を撮ること」と「着飾ること」…SNSも重視
晴れ着を着て、写真を撮り、友達同士でわいわいと楽しむ。10代女性を対象に行った調査ではそのような成人式を楽しみにしている姿が浮き彫りになった。着飾った写真はSNSに投稿して人に見せたいと考えているようだ。
試験合格で「スマホ免許」取得、小中生向けトラブル防止書籍発売
誠文堂新光社は、小学生と中学生を対象とした、スマホトラブルを回避するための書籍「家庭でマスター！小学生のスマホ免許」「家庭でマスター！中学生のスマホ免許」を発売した。定価はいずれも1,200円（税抜）。
本日9日20:30より各政党代表者にTwitterインタビュー
毎日新聞社は14日に行われる第47回第47回衆議院議員総選挙に向けて、本日9日20時30分よりTwitter上で各政党代表者にライブインタビューを実施することを発表した。
高校生の4割がメールやLINEを書きながら勉強、ベネッセ調査
メールやチャット（LINEなど）を書きながら勉強することがある割合は、中学生が24.3％、高校生が37.5％に上ることが、ベネッセ教育総合研究所が12月9日に発表した中高生対象の「ICT利用実態調査」結果より明らかになった。
2014年女子中高生 流行語ランキング、トップは「ダメよ～ダメダメ」
サイバーエージェントが運営するAmebaは11月21日、2014年の「JCJK（女子中高生）流行語ランキング」を発表。1位には女性お笑いコンビ「日本エレキテル連合」のヒットネタ「ダメよ～ダメダメ」が選ばれた。
母親の6割以上がスマホ所持、子どもの年齢で用途異なる傾向
子育て中の母親は、長子の年齢によってスマートフォンの用途が異なることが、博報堂こそだて家族研究所がまとめたレポートからわかった。長子が0～3歳の母親は「ブログ・SNS」「写真・動画の管理」、10～12歳の母親は「ゲーム」などの利用が高い傾向にあった。
青少年をネット依存から守るためのシンポジウム、東京都庁で11/23開催
東京都青少年問題協議会は、青少年をネット依存から守るためのシンポジウム「STOPネット依存！ 青少年をネット依存から守るために」を11月23日、東京都庁 都民ホールで開催。保護者、教育関係者などに参加を呼びかけている。
SNSに詳しい神奈川の高校生募集…高校生が先生にSNSを教える取組
神奈川県教育委員会は、高校生が中心となって情報社会の問題解決に取り組む「高校生による情報議会」の委員募集を10月28日に開始した。
学校専用SNS「Edmodo」とは…登録者4千万人の理由
生徒、教員、保護者をつなぐ学校専用SNSととして「Edmodo」がロンチしたのは2008年。現在は世界中に約4,400万人のユーザーを抱え、日本では2014年9月より福岡市におけるICTを利活用した教育実証研究に導入されている。
ドコモ、携帯電話の啓発活動を一新「スマホ・ケータイ安全教室」
NTTドコモは、 全国各地で開催してきた「ケータイ安全教室」を、10月23日より「スマホ・ケータイ安全教室」としてリニューアルすることを発表した。カリキュラムや教材を改訂し、小学生も理解しやすい内容となっている。
大学生の96％がLINEを利用、目的は連絡・雑談
現役大学生・大学院生の96％がLINEのアカウントを保有し利用していることが、トモノカイが10月14日に発表した「大学生のSNSの利用実態」より明らかになった。LINEの利用目的は「家族・友人等との連絡・雑談」が95％で最多だった。
LINE WOW、LINE Pay、LINE TAXI、LINE MUSICなどLINEが新事業戦略
LINEは9日、事業戦略発表イベント「LINE CONFERENCE TOKYO 2014」を千葉県浦安市にて開催。新サービスやパートナーシップ戦略、今後の事業構想を発表した。
家庭でネット利用のルールがある青少年のリテラシーが高い…総務省調査
総務省は9月30日、青少年のインターネット・リテラシーに関する実態調査結果を発表した。スマートフォンやSNSを使う際の家庭でのルールがある青少年は、家庭でのルールがない青少年に比べてリテラシーが高いことが明らかになった。
世界に先駆け、Facebookのコメント欄で「スタンプ」が利用可能に
Facebookは29日、友達の投稿へのコメント欄で「スタンプ」が利用できる機能を開始した。世界に先駆け、日本が初公開になる。スタンプは、スタンプストアより無償でダウンロード可能。
緊急地震速報を装った迷惑メールに注意…気象庁が呼びかけ
気象庁は9月24日、緊急地震速報を装った迷惑メールが届いているという情報を受け、注意喚起を行った。迷惑メールにはリンク先が記載されていることが多く、金銭的な被害などを受けた場合は、速やかに警察署へ届け出るよう呼びかけている。
