アレルギーを発症させない方法は？ 遺伝や環境との関係【子どものアレルギー8】
アレルギーを避けるにはどうしたらよいかと考える保護者に向け、アレルギーに関する情報サービス「クミタス」を運営するウィルモアの石川麻由社長に、アレルギー症状を発症させない方法やなりやすい傾向について聞いた。
東京都、待機児童ゼロに向け緊急対策…年度内17,000人分整備へ
東京都は9月9日、「待機児童解消に向けた緊急対策」を発表した。保育所整備促進のための補助増額、保育人材定着のための宿舎借り上げ支援期間の拡大などの緊急対策により、平成28年度内に17,000人分の保育サービスを整備し、待機児童ゼロを目指す。
千代田区、高3までのインフルエンザ予防接種を無料化
千代田区は9月14日、区内に住む高校3年生までのインフルエンザ予防接種費用を無料化すると発表した。助成期間は10月1日から平成29年1月31日まで。高校生までの無料化は東京23区で初めてだという。
身だしなみや習慣を英語で定着、生後18か月からの知育玩具
マテル・インターナショナルのベビーブランド「フィッシャープライス」は9月中旬、歯磨きや手洗いなど毎日の習慣を日本語と英語で学べるバイリンガル知育玩具「スマートステージ・バイリンガル・シンク」を発売する。
東大、保育・幼児教育の大規模調査に基づくシンポジウム9/17
東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センターは9月17日、「2016年度発達保育実践政策学センター公開シンポジウム」を開催する。参加費は無料で、定員は1,000名。申込みはWebサイトより受け付けている。
子守歌のような心地よさ、学研のおやすみ絵本「ねんねこコトラ」
学研プラスは9月1日、2～7歳向けのおやすみ絵本「ねんねこコトラ すこやかねんねのおやすみ絵本」を発売した。著者は、心理セラピストの中野日出美氏。9月22日には保護者や園の先生向けの読み聞かせセミナーも開催される。
出生数は100万5,677人、30-49歳の年齢層で増加
厚生労働省は9月8日、平成27（2015）年の人口動態統計（確定数）の概況を公表した。出生数は、前年より2,138人多い100万5,677人で、5年ぶりに増加した。母親の年齢別では、30～49歳で出生数が増え、第1子の出生数も上昇した。
電子母子手帳、神奈川県が提供開始…導入自治体は増加傾向
神奈川県は9月6日、横須賀市など8市町で、母子健康情報を電子化した「電子母子手帳」の提供を開始した。予防接種や成長記録などをスマートフォンで楽に管理でき、導入する自治体も増えてきている。神奈川県でも今後、提供する市町村を拡大していく。
子ども英語教育の今がわかる「英語に強くなる小学校選び2017」
朝日新聞出版は9月1日、AERA English特別号「英語に強くなる小学校選び2017」を発売した。子どもの英語教育の今を紹介しており、小学校受験を考えている人にもそうでない人にも役立つ1冊だ。定価は1,000円（税込）。
9/20は「子ども成長啓発デー」子どもの成長に目を向けよう
子どもの成長啓発デー実行委員会は、9月20日を「子ども成長啓発デー」と定め、日本記念日協会に記念日登録をするとともに、公式Webサイトを開設した。「お子さんの成長に目を向けよう！」をスローガンに、さまざまな情報発信を行う。
夫婦で子どもを見守ろう、スケジュール共有アプリ「コミテ」
ジャングルは、子どもを見守るスケジュール共有アプリ「コミテ」を9月1日より、AppStoreおよびGooglePlayで配信を開始した。未就学児から小・中学生になる子どものスケジュールなどの情報を親が管理し、夫婦で共有できるアプリだ。基本利用料金は無料。
ハロウィンは「おかしコーデ」を楽しもう、明治が作り方やレシピを紹介
明治は、パーティーにぴったりな一部の大袋商品をハロウィン限定パッケージで展開するとともに、親子で楽しめる「おしゃれ親子のおかしコーデキャンペーン」を実施している。Webサイトでは、「おかしコーデ」の作り方やハロウィンレシピなどを紹介している。
ひらがなの名前ランキング、2位は「さくら」1位は？
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクルーティングスタジオは、「2016年ひらがなの名前ランキング」を発表した。1位は「ここみ」、2位は「さくら」、3位は「あかり」がランクインした。
フィンランド発、0歳児からの知育アプリ「こちょこちょモンスター」
メディアアクティブは9月1日、0～5歳児を対象としたスマートフォンの知育アプリ「こちょこちょモンスター」の配信を開始した。フィンランド生まれの人気アプリで、子どもの好奇心や創造力を刺激しながら、親子の楽しいコミュニケーションツールとして活用できるという。
子ども医療費、全国各地で助成対象が拡大傾向に
全国で子どもの医療費に対する助成対象を拡大する動きがみられる。横浜市は平成27年10月より通院助成の対象を小学1年生から小学3年生までに拡大、川崎市も4月より小学3年生までに拡大した。また、福岡市では、10月より小学6年生までに拡大する。
小学館・ベビカム「DAKKO」リニューアル、妊娠前から6歳に対象を拡充
小学館とベビカムは、妊娠・出産・子育てをサポートする新たな統合サービス実現に向け資本提携し、その一環として総合育児サイト「DAKKO」をリニューアルオープンした。両社の知見やコンテンツを結びつけ、新サービスやビジネスを創造するねらい。
