食物アレルギーを持つ子どもは全体の4.5%、6年前より1.9ポイント上昇

生活・健康

アレルギー疾患のり患者(有症者)数
  • アレルギー疾患のり患者(有症者)数
  • 各学校における対応レベル人数(最も日常的な対応)
 文部科学省は、学校給食における食物アレルギーに関する調査を実施、その結果を発表した。調査結果によると、アレルギー疾患の有症者は平成25年8月現在で4.5%、平成19年の2.6%より1.9ポイント上昇したことが明らかになった。

 アレルギー疾患部分に関する調査は、全国の公立小学校・中学校・高等学校・中等教育学校、2万8,958校、1,015万3,188人を対象に実施。アレルギー疾患のり患者(有症者)数は、食物アレルギーが45万3,962人(4.5%)、アレルギー反応により皮膚症状、消化器症状、呼吸器症状がみられるアナフィラキシーが4万9,855人(0.5%)、アドレナリン自己注射薬のエピペン保持者が2万7,312(0.3%)となった。

 また、学校給食における食物アレルギーを有する児童生徒への対応に関する調査においては、全国の公立小学校、中学校・中等教育学校、579校(20万6,409人)中、緊急時の対応について、140校(24.2%)がエピペンを学校に持参してもらっている児童・生徒がいると答えている。

 食物アレルギーを有する児童・生徒で給食の対応を行っている児童・生徒の人数は4,244人(2.1%)で、実施している学校数は519校(89.6%)。ほぼ9割の学校が給食における食物アレルギー対策を行っているという結果となった。

 各学校における対応レベル人数は、代替食対応が935人(22.0%)、除去食対応が1,658人(39.1%)、弁当対応が457人(10.8%)、詳細な献立対応が1,194人(28.1%)となっている。なお、主な原因食は鶏卵(32.5%)、牛乳・乳製品(28.0%)、甲殻類(18.5%)、果物類(17.7%)、落花生(16.5%)となっている。
《水野こずえ》

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