SAPIX中学部は、新小学5・6年生、新中学1・2・3年生とその保護者を対象に「高校入試分析会 ～地域別 入試概況～」および「高校入試分析会 ～志望校別 データ分析～」を2021年3月13日から順次実施する。
日本計画研究所（JPI）は2021年2月5日、文部科学省の「GIGAスクール構想」実現に向けた取組みの進捗と今後の教育の情報化における方向性についてセミナーを開催する。セミナーはライブ配信で行われる。
官民協働海外留学支援制度「トビタテ！留学JAPAN」は2021年1月19日、大学生向けイベント「留学×キャリア」をZoom配信する。パネルディスカッション後、ゲストと直接話ができる機会を設けている。参加は無料。
代々木ゼミナールを運営する高宮学園と駿台予備学校を運営する駿河台学園は2021年1月14日、代々木ゼミナールが提供する模試「早大入試プレ」および「慶大入試プレ」の共催をはじめ、早慶大対策において連携を推し進めることを発表した。
埼玉県教育委員会は2021年1月12日、2021年（令和3年）3月中学校等卒業予定者の進路希望状況調査（2020年12月15日現在）結果を公表した。高校進学希望者は6万929人、進学希望率は98.7％と前年より0.1ポイント増加。
九州大学は2021年1月12日、新型コロナウイルス感染症対策に伴う2021年度（令和3年度）総合型選抜II第2次選抜の選抜方法変更について公表した。工学部では、オンライン面接および大学入学共通テストの成績の総合評価によって選抜を行う。
政府は緊急事態宣言の対象地域に関西3府県を追加する方針だが、京都大学は2021年1月12日、湊長博総長が学生に緊急メッセージを公表した。自由で活発な大学生活を取り戻すために、感染防止の基本などを守るよう呼び掛けた。
四谷大塚は、新小学6年生を対象にした「開成・桜蔭入試同日体験受験」を2021年2月1日に実施する。2021年度の開成中学校・桜蔭中学校の入学試験と「同じ問題」を「同じ日」にチャレンジできる。受験料は1校分で4,800円（税別）。
ICT CONNECT21「GIGAスクール構想推進委員会」は2021年1月14日、コロナ第1波時に教育委員会主導で実施された「オンライン双方向授業の事例」を紹介するセミナーを、オンラインにて開催する。参加費は無料。
早稲田アカデミーは2021年1月6日、首都圏1都3県への緊急事態宣言発出に伴う、1月の授業・模試・イベント等に関して現段階で決まっていることを公表した。小学1年～小学5年生対象の1月の理科実験教室などは休講する。
立教大学は2021年1月7日、キャンパスが位置する1都3県に緊急事態宣言の発出が検討されていることから、現在、対面授業を実施している科目の一部をオンライン授業へ切り替える。明治大学や青山学院大学も授業体制などについてWebサイトで公表している。
早稲田大学は2021年1月6日、同大学の受験を考えている受験生に向け、田中愛治総長のメッセージを公開した。受験会場の空調設備を入れ替えるなどの感染防止策を整えているほか、4月からは7割をキャンパスの対面授業を目指すとしている。
オンライン学習塾スタディチェーンが、自宅学習ができない高校生のために無料体験授業を実施する。講師は東京大学、早稲田大学などの現役難関大学生が担当する。対象は高校1～3年生、浪人生など先着80人。申込締切は2021年1月20日。
Z会ソリューションズは、発刊中の「2021年用 共通テスト実戦模試」が入手困難な状況が続いているため、予想模試の一部を電子版で提供する。期間は2021年1月7日から2月15日まで。
国立青少年教育振興機構は2021年1月8日、「第3回 コロナ状況下の青少年教育を考えるオンラインフォーラム」を開催する。今回のテーマは、「子ども・若者に関わる施設・団体の2020年をふりかえる」。参加は無料。
政府は首都圏1都3県に緊急事態宣言の発令を2021年1月7日に決定するが、成人式開催を1月11日に控える自治体では対応に追われている。横浜市は2会場で各4回に分けて実施、千葉市では式典を中止し事前収録した動画を公開する。
