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JR東日本横浜支社はJR東日本発足30周年を記念し、 創立55周年を迎え幅広い世代にファンを持つタツノコプロ作品とタイアップした「デジタルスタンプラリー」を11月1日～11月30日の期間開催する。「JR東日本アプリ」をダウンロードすれば誰でも参加できる。
伊豆シャボテン動物公園は2017年11月18日から2018年4月8日の期間「元祖カピバラの露天風呂」を開催する。今シーズンは赤ちゃんもお風呂デビュー。期間中、平日は1日1回、土日・祝日と冬休み・春休み期間は1日2回カピバラたちが露天風呂に入るようすを見ることができる。
エイチジェイは、日本全国の女子高生で形成された女子高生ネットワーク「女子高生ラボ★47」を発足し、公式Webサイトをオープンした。初期メンバーには「女子高生ミスコン2017-2018」において各都道府県の代表に選出された女子高生たちが参加している。
小学生から高校生の子どもを持つ首都圏在住の母親のうち、見守りに自信のある母親でも4割以上が「子どもの居場所が長時間わからなくなった経験がある」ことが、セントラル警備保障が実施した「子育て・見守りに関する調査」で明らかになった。
日本漢字能力検定協会は10月23日、日本語・漢字の普及啓発活動における新たな取組みとして、リアル脱出ゲームを生み出したSCRAPと共同で小学校向け能動的学修教材「不思議な漢字洞窟からの脱出」を制作・公開した。授業1コマで実施可能な遊びながら漢字に親しめる教材だ。
近畿大学英語村E3［e-cube］（イーキューブ）は10月27日、開村11周年記念とハロウィンを兼ねたパーティーを開催する。ハロウィン恒例のゲームやコスチュームコンテストなどのイベントを通して、学生が楽しみながら海外の文化に触れるきっかけを演出する。
文部科学省は12月8日、文部科学省の東館3階講堂にて平成29年度（2017年度）「地域とともにある学校づくり推進フォーラム」を開催する。地域とともにある学校づくりの充実方策について、コミュニティスクール（CS）の効果的な取組み事例の発表などを行う。
東京学芸大学は、教育に関心のある多業種・多業界を対象とした参加者主体のカンファレンス「Edcamp学芸大学」を、2018年1月21日に開催する。教育現場の課題について議論し、アイデアや知識の共有を目指す。参加費は無料。Webサイトにて広く参加申込みを受け付けている。
Z会は、「Z会プログラミング講座 with LEGO Education」開講を記念して、講座を体験できる無料の親子体験会を10月から11月にかけて3会場で開催する。11月5日に行われる国際カンファレンス「Edvation x Summit 2017」のワークショップとしても出展し体験会を行う。
Apple Storeは、キッズ向けイベント「Kids Hour」のプログラムの1つとして、iPadによる読書とiPad ProとApple Pencilを使ったデジタルなお絵描きを楽しむ「デジタル読書会」を10月21日から31日にかけて開催する。推奨年齢は4～10歳、親子での参加も可能。
大阪教育大学と富士通は、スマートフォンなどのスマートデバイスを活用した対話型のアクティブ・ラーニング支援システムを構築、10月より大阪教育大学の授業で運用を開始したと発表した。今後、授業での採用率70％以上を目標にシステムの活用促進を図るという。
アルプスシステムインテグレーション（ALSI）は、10月18日に文部科学省による「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」が発表されたことを受け、「ガイドライン」策定のポイントと情報セキュリティ対策の今後の展望についてWebサイトに情報を掲載した。
情報セキュリティーソリューションを提供するカスペルスキーと静岡大学は、おもに中学生を対象とした情報セキュリティー啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう」の無償ダウンロード提供を10月18日より開始した。Webサイトからダウンロードして利用できる。
アクエルが展開する生活雑貨ブランド「ナチュリブnaturliv」は、可愛いデザインの木製将棋「ハートshogi」を500個限定で販売する。価格は5,000円（税別）。11月17日の「将棋の日」より予約販売を開始し、12月より順次発送する。
SAPIX YOZEMI GROUPが提供する医学部合格を目指す受験生のための総合情報サイト「医学部研究室」は10月18日、「2018年度 私立大学選抜方法（推薦・AO入試）」を掲載した。医学部を持つ全国19大学の推薦・AO入試の出願資格や出願期間を一覧にまとめている。
NTTデータ経営研究所とNTTデータグループのJSOLは、情報通信研究機構および大阪大学と共同で、ニューロフィードバック技術を応用した英語学習支援サービスの開発を開始したと発表した。10月より実証実験を行い、将来的な商用化に向け開発に取り組むという。
