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駿台医学部専門校は2025年7月14日より、高卒生を対象とした特別プログラム「夏から医学部合格コース」を開始する。夏の約2か月間、最初から徹底的にインプットすることで、短期間での医学部合格を目指す。設置校舎は、東京駅前校と横浜駅前校。定員各校8名。
代々木ゼミナールは2025年6月10日、2026年度入試における国公立大学変更点の更新情報を発表した。大学ごとに前年度入試からの変更点をまとめて掲載している。北海道大学は、2026年度入試より「情報」の点数化を実施。筑波大学は、人文・文化学群において新たに一般選抜・前期募集を行う。
一般選抜の日程・方式別で河合塾が予想した「入試難易予想ランキング表」の2025年5月版（2025年5月30日更新）から、私立大学文系をピックアップ。偏差値ボーダーラインでみると、早稲田（政治経済-経済・テ併用／国際教養-国際教養・テ併用／社会科学-社会科学・テ併総合／社会科学-社会科学・テ併数学）が70.0で最難関となっている。
大学入試センターは2025年6月6日、2027年度（令和9年度）大学入学共通テストの出題教科・科目の出題方法、問題作成方針などを発表した。問題作成の基本的な考え方、問題の構成・内容、出題教科・科目ごとの問題作成方針などを定めている。本試験は2027年1月16日と17日に行われる。
大学入試センターは2025年6月6日、2026年度（令和8年度）大学入学共通テスト実施要項を発表した。今回から出願手続きを電子化。志願者は共通テスト出願サイトでマイページを作成のうえ、9月16日から10月3日までに出願する。受験案内は6月中旬までに大学入試センターのWebサイトで公表する。
日本労働組合総連合会は、全国の15歳以上の働く男女1,000名を対象に「社会保障に関する意識調査2025」を実施。子供・子育て支援に関する不安として、「いじめや不登校などの問題が起きたときにどのような支援があるかわからない」という回答がもっとも多かった。
河合塾は2025年6月14日から7月21日にかけて、中学生・高校1年生を対象に「文理選択ガイダンス」を全国38校舎・教室で開催する。文系・理系の違いや学部・学科の選び方など、今後の進路選択の参考になる内容を提供し、高校1年生の秋以降に行われる文理選択をより充実したものとする。事前申込制。
旺文社教育情報センターは2025年6月6日、「2026年入学者選抜実施要項 公表！」をWebサイトに掲載した。文部科学省が6月3日に公表した「2026年度（令和8年度）大学入学者選抜実施要項」をもとに、2026年度の大学入試における変更点やポイントをまとめている。
一般選抜の日程・方式別で河合塾が予想した「入試難易予想ランキング表（方式別ランク）」の2025年5月版から、国公立大学文系をピックアップ。共通テストの得点率で示すボーダーラインは、東京（文科一類）89％、東京（文科二類）と京都（経済-経済経営理系）が88％など。
高校生向け進学イベントを手掛けるさんぽうは、2025年6月22日に東京国際フォーラムで学部・系統特化型の大学・短期大学進学フェアを開催する。このイベントは、特定の学部・系統を設置する大学・短期大学のみを集めた進路相談会である。
概念工学研究所（ICE）は2025年6月8日、大学受験の総合型選抜・学校推薦型選抜に特化した対策塾「RETAQ Youth Academy」を開校した。元国立大学教員やグローバル企業での経験を持つ講師陣が、試験採点者の目線で指導し、受験準備期間を有効に活用した多角的な指導をオンラインで行う。
国際基督教大学（ICU）は2025年6月2日、2026年4月入学志願者から、新入生向けICUトーチリレーHigh Endeavor奨学金の支給対象を拡充することを発表した。一般選抜出願者の採用枠数をなくし、採用条件を満たした合格者全員に、奨学金給付を確約する。
中央大学は2025年6月4日、次世代を拓く「行動する知性」を備えた人材養成を目指し、2027年4月に多摩キャンパスに「スポーツ情報学部（仮称）」と「情報農学部（仮称）」を開設予定であると発表した。Society5.0の時代に活躍できる知性と行動力を備えた人材の育成を図る。
一般選抜の日程・方式別で河合塾が予想した「入試難易予想ランキング表（方式別ランク）」の2025年5月版から、国公立大学文系をピックアップ。共通テストの得点率で示すボーダーラインは、東京（文科一類）89％、東京（文科二類）と京都（経済-経済経営理系）が88％など。
京都府立大学は2025年5月29日、同大の公共政策学部を2026年4月から「社会科学部」に名称変更すると発表した。新学部には公共政策学科と福祉社会学科の2学科7領域を置き、社会科学の手法をベースに公共的課題や生活課題の発見と解決に取り組む。
東京私立中学高等学校協会は2025年6月3日、2025年度（令和7年度）の学費負担軽減制度に関するリーフレットを公開した。全日制・定時制、都認可通信制、中学校のそれぞれに向けたリーフレットを掲載。私立高校（全日制・定時制）における2025年度の授業料負担軽減額は、国の就学支援金等とあわせて最大49万円となる。
