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東洋英和女学院大学は2025年12月20日、学費免除の機会がある「スカラシップ入試」を実施する。調査書、志望理由シート、英語と国語の学力試験で総合的に選抜し、合格者には最長4年間で最大438万円の授業料などが免除される。出願期間は12月1日から9日までで、期間中は河合塾講師による過去問解説動画もWebサイトで公開する。
龍谷大学は、滋賀県大津市の瀬田キャンパスに「環境サステナビリティ学部（仮称）」と「情報学部（仮称）」を2027年4月に新設する予定であることを発表した。創立400周年に向けた長期計画の一環で、このほど両学部のブランディングデザインが完成。育成したい人材像や学びの内容などを表現している。
TRYBEとキッズプロジェクトは2025年12月1日、知育から大学・研究レベルまで、あらゆるジャンルの勉強で対決するカードゲームシリーズ「勉ゲー」全10タイトルを発売する。価格は各1,500円（税別）。
本質から学ぶ理数教育に加え、ユニークな英語教育でも注目が高いSEG（科学的教育グループ）は、長年にわたり中高一貫校の生徒から厚い支持を集め、難関大学合格者を多数輩出。今回は、「多読」と「実践」を軸とし、日本人講師と外国人講師がタッグを組む独自の英語指導法について、代表の古川昭夫氏に話を聞いた。
デジタルハリウッド大学（DHU）は2025年11月19日、文部科学省の2025年度「MDASH（数理・AI・データサイエンス）リテラシープラス」に選定されたと発表した。全国で32校、私立大学では9校のみが認定されており、同大学の特色ある教育プログラムが高く評価された形だ。文部科学省のWebサイトでは、2025年度のプラス選定校における好事例としても紹介されている。
河合塾は2025年10月20日、入試を取り巻く環境の変化と、全統模試からみる2026年度入試の志望動向について、大学入試情報サイト「Kei-Net」に掲載した。国公立大は前年度並みの堅調な人気、私立大志望者は共通テスト方式で大きく増加しているという。
東大阪大学は2025年11月17日、第三者委員会による調査報告書を公表した。短期大学部介護福祉学科の2025年度（令和7年度）留学生入試で、コンサルティング契約を結んだ会社が紹介した受験生を優遇し、合格させていたことが明らかになった。
年間の志願者数137万人（2024年度）を超える漢字検定は、文部科学省の後援を受ける資格検定。多くの高校・大学などの入学者選抜試験や企業の採用試験でも評価の対象となっている。今回は、2026年度の漢検の試験日程や検定料金についてまとめて紹介する。
帝京平成大学は、2026年4月に池袋キャンパスに「共創学部 デジタル共創学科」を新設することを決定した。同学科は、AIやビッグデータなどの最先端デジタル技術と、健康医療やビジネスなど多様な分野への応用力を兼ね備えたデジタル人材の育成を目指す。
じゅけラボ予備校は、大学生の子供をもつ保護者を対象に大学受験の教育サービス利用に関する調査を実施し、受験生の半数以上にあたる53.3%が塾や予備校、家庭教師を利用していない実態を明らかにした。入試方式により教育サービスの利用率に大きな差があり、対策の二極化が進んでいることがうかがえる。
国立高等専門学校機構は日本経済新聞社と共催で、2025年12月14日に「4回目 高専GIRLS SDGs × Technology Contest（高専GCON2025）」の本選（成果発表会）を開催する。本選は東京大学伊藤謝恩ホールで行われ、オンラインでも無料ライブ配信される。
セーブ・ザ・チルドレンは2025年10月30日、経済的に困難な世帯を対象に行った中高生の教育費負担に関する実態調査の報告書を発表した。
旺文社教育情報センターは、「年内入試の学力検査『2月1日ルール』を考える」をテーマに総合型・推薦型における学力検査の歴史と、2月1日ルールに関する考察をWebサイトに掲載した。
日本英語検定協会は2025年11月18日、Webサイトで「英検2025年度第2回二次試験」の合否結果閲覧サービスを開始する。団体責任者は午前11時以降、個人受験者は午後1時以降に公開予定。
日本女子大学は2025年11月17日、創立以来120年以上にわたり女子高等教育の中心を担ってきた「家政学部」を再編し、2027年度をもって学生募集を終了すると発表した。2028年4月までに既存学部を再編し、専門性を高めた9学部16学科体制へ移行する。
Duolingoは、文部科学省が設置する「大学入学者選抜における総合的な英語力評価を推進するためのワーキンググループ」に参画したと発表した。同社が提供するオンライン英語試験「Duolingo English Test」の知見を生かし、誰もが公平に英語能力を証明できる環境づくりに貢献するとしている。
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