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ワオ未来学園ワオ高等学校（以下ワオ高校）は、2025年1月から3月にかけて、オンラインで「ワオ高オープンスクール」を開催する。ワオ高校は、哲学・科学・経済の教養を学べる通信制高校で、全国の仲間とつながり、対話を通じて自分の好きを伸ばすことを目的としている。
マレーシア・クアラルンプール近郊に5つのキャンパスを展開するPine Hills International Schoolが、日本事務局を東京都渋谷区に開設した。これにより、日本人生徒とその家族に対するサポート体制を強化し、安心して学べる環境を提供することを目指す。
学習塾検索サイト「塾選」を運営するDeltaXは2025年1月14日、「受験生応援川柳」の受賞作品を発表した。応募総数1,355句の中から、最優秀賞には「添削の赤字の量だけ想ってる」が選ばれた。
学校法人駿河台学園（以下、駿台）は2025年1月15日、全国の受験生を応援するための交通広告を制作し、全国主要エリアの電車内や駅に掲出することを発表した。この広告は、受験生を支える人々の思いを形にし、未来を目指して努力する受験生たちにエールを届けることを目的としている。
千葉県は2025年1月15日、2025年度（令和7年度）千葉県私立高校前期選抜試験の1月14日正午時点の志願状況を発表した。最終志願倍率は、昭和学院秀英（普通）14.48倍、渋谷教育学園幕張（普通）12.02倍など。
朝日新聞出版は2025年1月15日、小・中学生向けのニュース月刊誌「ジュニアエラ」2025年2月号を発売した。特集は「やる気、記憶力、成績UP！ 脳を味方にする『勉強法』」。定価は600円（税込）。
兵庫県教育委員会は2025年1月9日、2026年度（令和8年度）の兵庫県公立高等学校および県立芦屋国際中等教育学校の入学者選抜日程を発表した。公立高校では、推薦入学や特色選抜、多部制I期試験、外国人生徒にかかわる特別枠選抜が2026年2月16日に実施され、一部の学校では2月17日も行われる。学力検査は3月12日に実施される。
三重県教育委員会は2025年1月15日、2025年度（令和7年度）三重県立高等学校進学希望状況（2024年12月13日現在）を公表した。県内中学校等卒業予定者のうち、全日制課程進学希望者は1万817人。学校別の希望倍率は、桑名（理数）2.60倍、松阪（理数）2.33倍など。
駿台は関東エリアで、中学生を対象とした大学受験情報講演会を開催する。東大や難関大学、医学部を目指す生徒に向けて、最新の入試情報や大学・学部ごとの特徴を紹介する内容となっている。講演会は事前予約制で、参加費は無料。オンラインでの受講も可能で、幅広い参加者に対応している。
青森県教育委員会は2025年1月9日、県内中学校等卒業予定者の進路志望状況（第2次調査）の結果をまとめた報告書を公表した。学校・学科別の進学志望倍率は、弘前実業（家庭科学）1.63倍がもっとも高く、ついで八戸工業（土木）1.54倍、青森南（普通）1.51倍など。
首都圏最大規模の会場テスト「Wもぎ」を実施する創育の新教育研究協会は2025年1月8日、東京都中学校長会進路対策委員会が発表した「都立高校全日制等志望予定調査」の結果をもとに、都立高入試における最新合格基準を公表。合格率60％の最新合格基準は、日比谷930点（参考値）、国立910点（参考値）、駒場860点など。
埼玉県教育委員会は2025年1月9日、「魅力ある県立高校づくりの方針案」を取りまとめ、公表した。2038年4月をめどに県立高校を最大19校削減する再編整備の方針案を示した。埼玉県県民コメント制度により、2月9日まで意見を募集している。
1980年の創立から45年目を迎え、医学部合格者数が延べ5,636名と関西エリアで高い実績をあげている医学部進学予備校メビオ。校舎責任者を務める高橋元氏に、西日本における医学部入試の最新動向と、それを支えるメビオの取組みについて聞いた。
栃木県総合教育センターは2025年1月9日、2024年度（令和6年度）中学校等生徒の第2回進路希望調査結果を公表した。2024年12月1日現在の県立高校全日制課程の進学希望倍率は1.08倍。もっとも進路希望が高倍率となったのは、宇都宮中央（普通）2.16倍。
JSコーポレーションが毎月公表している「大学人気ランキング」。2024年12月31日集計の最新版では、前回集計時から上位30校にほぼ変動がなく、全国版1位は、国立が「東京大学」、公立が「大阪公立大学」、私立が「青山学院大学」。3校ともに2024年は1度も1位の座を譲ることなく安定した人気をみせた。
文部科学省は、毎年「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」を実施し、不登校の人数や原因を公表している。2025年度の同調査によると、小中学生の不登校児童生徒数は過去最多の34万6,482人、高校生は6万8,770人であり、小中高の合計では41万5,252人にのぼる。この調査結果を受けて、不登校の実態をより深く理解するための新たなアンケートが開始される。
