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学研プラスは、「マインクラフト」ゲームを使った小中学生向けのプログラミングワークショップを10月9日と10月16日に紀伊国屋書店・玉川高島屋店で開催する。定員は各日10組20名で、応募者多数の場合は抽選となる。Webサイトから応募する。参加費無料。
光村図書出版は10月3日、小学校国語と中学校国語の学習者用デジタル教科書を2017年春に発売すると発表した。商品改善につなげることを目的に、活用モニター校として100校の小学校を募集する。
22歳以下対象「U-22プログラミング・コンテスト」の最終審査会が10月2日、秋葉原UDXで行われ、入選作品16作品についての各賞受賞が決定した。経済産業大臣賞総合は、ECCコンピュータ専門学校のチーム「藤原重工」が輝いた。
すららネットは9月30日、クラウド型学習システム「すらら」に算数・数学で描画過程まで評価・フィードバックができる作図機能「スマート・プロッター」を搭載した。小中高生向け教材では日本初。コンパスや定規の正しい使用が、デジタル教材でも評価可能となる。
Web会議システムを開発・販売するSOBAプロジェクトと教育支援事業を行うNT教育研究所は、ICTを活用した遠隔教育事業「個別指導塾 同立ネット」を10月5日から開始する。対象は、小学生～高校生。料金は、1授業1,500円、月6,000円から。
サイエンスとプログラミングの学びを融合した学習教室「サイエンス＆プログラミング教室Laccolla（ラッコラ）」は、10月よりシミュレーションを用いた中級コース「感じる生命コース」を開講する。申込みはWebサイトで受け付けている。
2015年4月、教師と生徒、そして保護者の3者間コミュニケーションを円滑にする学校SNSとして提供が開始された「Classting（クラスティング）」の活用方法や効果について、佐賀市立大和中学校の中村純一教諭に話を聞いた。
米マイクロソフトは9月22日、教育版Minecraft（マインクラフト）を11月1日に発売すると発表した。先生が生徒との対話やアイテムの配布などを行うことができる「教室モード」を盛り込む。価格は、1ユーザーあたり年間5ドル。
東京都教育委員会は9月21日、「平成28年度情報モラル推進校」の公開授業について日程や実施教科など、詳細を発表した。平成28年9月～平成29年2月まで、総合的な学習の時間や学級活動、情報などの科目で21回の公開授業が行われる。
WRO Japanは9月18日、東京都江東区のBumB東京スポーツ文化館で「第13回WRO Japan決勝大会」（WRO Japan 2016）を開催。11月にインド・ニューデリーで開催される国際大会に進出する優秀チームが決定した。
大阪市の塾代助成事業で10月から、オンライン学習塾やオンライン家庭教師などネット型も対象となることが決まり、参画事業者にアオイゼミが採用された。助成額を活用することで、実質無料でオンライン学習塾の利用が可能となる。
リソー教育グループのスクールTOMASは9月16日、学校向けオンライン英会話事業を開始すると発表した。フィリピンのセブ島ITパークに11月、関連子会社を設置する予定だ。
日本IBMと企業教育研究会は9月14日、「IoT（Internet of Things、モノのインターネット）」を題材とした中高生向け授業プログラムを開発し、公立学校向けに提供すると発表した。授業プログラムを通して、社会の変化を前提とした情報キャリア教育を支援していく。
オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブと、Z会が運営する学習スペース「Z会Liberales（リベラレス）」は、中高生対象の英語プレゼンテーション特別講座を開講する。通学集合研修4回とSkype個別指導8回の講座で、受講料は6万4,800円（税込）。
米AppleのCEO、ティム・クック氏は9月7日（現地時間）、今秋から始まるConnectED schoolsに対し、教師用にMac・iPad4,500台と児童生徒用iPad5万台を無償提供することを発表した。
科学実験教室のサイエンス倶楽部は、 小中学生を対象としたプログラミング×ものづくり教室「プロ・テック倶楽部」を10月よりスタートする。 開催する教室は、中野、横浜、浦和など10校。月謝は、初級コース6,000円（税別）、中級コース11,000円（税別）で、入会金は無料。
