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光文書院は2018年8月3日まで、デジタル教材「デジタル水彩パレット」2018年度版を無料で公開している。デジタル教材プラットフォーム「ひまわりポケット」を端末にインストールすることで、デジタル教材を30日間体験可能。期間は異なるが、「デジ体」なども公開している。
マーケティング事業などを展開するグローバルキャストの教育ブランド「G-VaLEd」は、名古屋市教育委員会後援のもと、小中学生向けのプログラミング・ICTスキルの全国大会「子どもみらいグランプリ2018」を開催する。参加応募期間は、2018年5月1日から6月10日まで。
近畿大学は、2018年5月7日正午から貴重資料デジタルアーカイブの公開を開始する。近畿大学中央図書館が所蔵する貴重資料をデジタル化することで、一般の人や学生などがWebサイトで閲覧できるようになる。
ITサービス開発とドローン利活用推進を手掛ける ORSOは、誰でも簡単にドローンプログラミングが学べるアプリ「DRONE STAR プログラミング」の配信を2018年4月17日に開始した。
プログラミング教育関連市場は、2025年度に230億5千万円となり、2016年度からの10年間で約6倍の市場に成長すると予測されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。
ヤマハ発動機は、子どもたちのプログラミング体験活動を支援するために、小学生を対象としたプログラミング競技会「GPリーグ プログラミング・コロシアム」にオフィシャルパートナーとして参画すると2018年4月25日に発表した。
人工知能（AI）型タブレット教材「Qubena」を提供するCOMPASSは、Qubenaを教材として学習塾の開校を支援する新たな事業、未来型学習教室「Qubena Room」の全国フランチャイズ展開を開始した。第1弾として東京・神奈川・千葉・静岡・岡山の5地域に10教室を開校する。
子ども向けプログラミングを手がけるプロキッズは、プログラミング作品を登録・共有できるサイト「paddle（パドル）」を無料公開した。「Maker Faire Tokyo 2018」のmicro:bit（マイクロビット）作品コンテストともコラボし、paddleを通じて作品の応募を受け付ける。
内田洋行と毎日新聞社は、毎日新聞社が発行する小中学生向け学習誌「ニュースがわかる」をデジタルコンテンツ化。2018年4月26日より内田洋行が運営する教育用コンテンツ配信サービス「EduMall」にて教育委員会・小中学校を対象にコンテンツの提供を開始する。
ライフイズテックは2018年7月14日から8月30日の夏休み期間、全国7都道府県の13大学を会場に、中高生向けIT・プログラミング講座「Life is Tech！Summer Camp 2018」を開催する。アプリ・ゲーム・Web・アート・デザインなど17コースある。申込期限は6月25日。
文部科学省は平成30年4月20日、都道府県教育委員会などを対象に「学校ICT環境整備促進実証研究事業」の公募を開始した。統合型校務支援システム導入実証研究、遠隔教育システム導入実証研究の2事業があり、企画提案書の提出期限はいずれも5月11日。
誠文堂新光社は2018年5月8日、未来を生きる子どもたちにとって大切な科学を楽しくわかりやすく紹介する“子供の科学★ミライサイエンス”シリーズ第2弾「プログラミングでなにができる？ゲーム・ロボット・AR・アプリ・Webサイト…新時代のモノづくりを体験」を刊行する。
プログラミングを初めて学ぶ子ども・保護者・教員向けイベント「Scratch Day @埼玉大学 ～プログラミングの勉強を始めてみよう 2018春～」が2018年5月12日に埼玉大学で開催される。
アルクテラスと朝日学生新聞社は2018年4月25日より、大学入学共通テスト対策ツール「ClearS記述対策」の提供を開始する。塾や学校で、おもに国語の記述式問題（120字程度）、歴史、地理、現代社会の資料分析問題の対策を行うことができる。
Z会は、講師×AI（人工知能）による「数学最速最短学習コース」を特別企画として本格的に開始する。対象は、高3生（受験生）・高2生・高1生・中学生（中高一貫）。80分の講座が4回で受講料は2万2,000円（税込）。
プログラミング教育について、保護者の65.1％は「賛成」と考えているが、小学生女子の44.7％は「プログラミングという言葉も知らない」と答えていることが、KADOKAWAと角川アスキー総合研究所による「子どもライフスタイル調査2018」から明らかになった。
