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オンライン英語学習サイト「EnglishCentral」を提供するEnglishCentral（イングリッシュセントラル）は11月30日、業務提携を結んでいる桐原書店と資本提携したことを発表した。高校英語における発話教育の充実化を目指す。
小中高生と高専生を対象とした未踏説明会および講演会「未踏の魅力を知ろう」が12月17日、東京・六本木にあるUUUMにて開催される。参加費無料で、事前申込みが必要。なお、イベントのようすはネット中継される。
増進会出版社は11月30日、KDDIと個人・家庭向け市場への展開に関する業務提携契約を締結した。2017年2月より、Z会の通信教育サービス「iPadスタイル」とKDDIの端末・通信サービスを組み合わせた「どこでもZ会プラン」の提供を開始する。
教育用ICT市場は2015年度186億円にのぼり、2020年度には2015年度比8.3倍の1,547億円が見込まれることが、シード・プランニングの市場調査レポートからわかった。また、そのうち4割強が教育用タブレットの市場となり、2020年の出荷台数は160万台と予測している。
東和エンジニアリングは、複数の映像を同時にディスプレイやプロジェクターに表示できるマルチウィンドウプロセッサー「マルチウィンドウパスTMP971」を発売している。学内デジタルサイネージで学生の注目を集める映像演出ができる。
52の国や地域が参加する学生国際ロボットコンテスト「WRO2016インド国際大会」が11月25日～27日の3日間、インド・ニューデリーで開催され、日本の高校生チームが金メダルと銅メダルを受賞した。また、小学生部門などでも入賞し、好成績を収めた。
東京学芸大学と3市連携IT活用コンソーシアムは、教員、大学生、大学院生および教育関係者を対象とした教育フォーラム2016「子どもたちの主体的な活動を促すICT活用」を12月3日に開催する。基調講演や授業実践報告のほか、企業展示も行われる。定員は300名。
アメリカ政府は、バーチャルリアリティー（以下、VR）の教育現場での活用に注目し、その活用方法を模索するうえで、「VRエデュケーション プロジェクト」助成金を交付することを決定した。
ACCESSは11月21日、同社の教科書・教材用コンテンツ制作ソリューション「Lentrance Creator（レントランス クリエイター）」が新村印刷に採用されたことを発表。教育分野向けのデジタルコンテンツ制作サービスを強化する方針を明らかにした。
代ゼミライセンススクールは11月24日より、「統計検定で学ぶ！統計学」を開講する。数学II・Bを履修済みの高校生・大学生・社会人・教員を対象に、全24回の講義を提供する。講座料金は、3分野セット受講で2万5,000円（税込）。
チエルとすららネットは、小中学校向けeラーニングドリル教材を共同開発し、2017年4月に発売すると発表した。「学習分析」と「適応学習」の機能を合わせ持った学校向けeラーニング教材を共同展開していく。
ソーシャル学習アプリ「Clear」を展開するアルクテラスは11月22日、増進会出版社および朝日学生新聞社と資本業務提携を締結したことを発表した。Clearを通じ、受験生や中高生向けの志望校合格をサポートする学習サービスを提供する。
サンワサプライは11月22日、Apple TV（第4世代）の盗難を防止するセキュリティ用品「SL-79ATV」を発売した。Apple TVを収納でき、セキュリティーワイヤーを取り付けてApple TVを固定できる。標準価格は6,998円（税込）。
MM総研は11月17日、2016年度上期の国内タブレット端末の出荷台数調査結果を発表した。総出荷台数は前年同期比13.0％減の388万台。文教市場はWindowsとの親和性が高く、停滞しているWindowsシェアが今後は拡大していくと推測されている。
チエルは11月17日、2017年4月に小中学校向け「教育クラウドサービス」の提供を開始すると発表した。サービス第1弾は、チエルの授業用デジタル教材シリーズに個別学習や家庭学習、反転学習などに対応する新デジタル教材を加えた「らくらく教材クラウド（仮称）」。
大学ICT推進協議会は12月17日、シンポジウム「これからの大学の情報教育」を京都大学で開催する。大学での情報教育に関心のある人であれば、誰でも参加可能で、参加費は無料。申込みはメールで受け付けている。
