iTeachers TVは12月2日、佐野日本大学中等教育学校・高等学校の安藤昇氏による第28回「それはカブトムシから始まった ～佐野日大ICT活用の軌跡～」後編を公開した。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は11月30日、文部科学省の検討会議による「デジタル教科書に関する検討の視点」に対し、回答案を公表した。デジタル版教科書の情報量については「紙の教科書と同程度」とし、紙の教科書と同様に「無償であるべき」との考えを示している。
ロゴヴィスタは、「三省堂 必携用字用語辞典 第六版」iOS版を11月27日発売した。漢字で書くか、かなで書くか、送り仮名はどうするかなど、実際の書き表し方がすぐわかるよう工夫された、文章を書くのに適した用字・用語辞典となっている。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、子どもと大人それぞれの視点で未来の学びを考えるイベント「2045年未来の教室を考えるアイデアソン」を開催する。子どもの部は2016年1月31日、大人の部は2月7日にドコモ・イノベーションビレッジにて実施。参加費は無料。
エクシードは、プログラミング教育の裾野をより広げることを目的に、子ども向けプログラミング教室「Tech for elementary」のフランチャイズ事業を2016年4月より開始する。eラーニング活用やノウハウのパッケージ化により、低価格で導入しやすい仕組みを提供する。
「受験サプリ」などを運営するリクルートマーケティングパートナーズは12月1日、教育とテクノロジーの融合や子どもの教育環境格差についての分析・研究、未来への提言を行う調査研究機関「リクルート次世代教育研究院」の設立を発表した。
小学生向けプログラミング教育事業を行うCA Tech Kidsは11月30日、世界的な子ども向けプログラミング教育推進運動「Hour of Code（アワー・オブ・コード）2015」に賛同し、複数の小学校でプログラミング授業を実施すると発表した。
日本マイクロソフトは、学校現場におけるタブレットPCの活用や校務情報化などの取組みをより広く支援することを目的に、ICT活用を推進する学校への支援プログラム「Microsoft Associate Showcase School 2016 エビデンス・チャレンジ」の募集を12月1日より開始する。
慶應義塾大学SFC研究所と日本マイクロソフトは、第4回「データビジネス創造コンテスト」を開催する。参加対象は高校生から大学院生、オープンデータとマイクロソフトが提供するIT環境を活用し、少子化対策の5つの重点課題を解決するデータ分析力とビジネスアイデアを競う。
駿台予備学校と代々木ゼミナール、ベネッセコーポレーションの3法人は11月26日、文部科学省が提唱する「英語4技能」の育成を共同で推進していくことを発表。ベネッセコーポレーションが運営する英語検定試験「GTEC CBT」を活用したサービス提供を開始する。
メディアアクティブと西日本電信電話（NTT西日本）は11月25日、子育てや教育などを支援するスマートフォン向けアプリケーションの創出に関して相互協力していくと発表した。両者の持つノウハウやアイデアを相互提供し、利便性向上に向けたアプリ創出を目指す。
ソフトバンク コマース＆サービスは、総務省の「先導的教育システム実証事業」に採用された授業支援システム「schoolTakt（スクールタクト）」を、12月1日より公立の小・中学校を対象に独占販売すると発表した。合わせて1年間の無料モニター校も募集する。
バンダイナムコグループのメガハウスが販売する本格子ども向けタブレット端末「tap me（タップミー）」シリーズに、ポケットサイズの新商品「tap me pot（タップミーポット）」が登場する。Wi-Fi通信可能な4インチタブレットで、11月下旬に発売予定。
小学生向けプログラミング教育事業を行うCA Tech Kidsは、運営する小学生向けプログラミングスクール「Tech Kids School」について2016年1月から新たに4地域にスクール開講するほか、2月より自宅開講型スクール事業を開始し、全国展開を強化すると発表した。
LINEは24日、ネットトラブルについて学ぶ教材「『楽しいコミュニケーション』を考えよう！」の公開を開始した。学校や教育機関でのワークショップに利用することで、ネットトラブルの根絶を目指す。
リクルートマーケティングパートナーズが提供するオンライン学習サービス「勉強サプリ」と、教師を教育現場に派遣し教育コンサルティングを行うTeach for Japanは11月25日、福岡県飯塚市で「勉強サプリ」を活用した取組みを開始した。
