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iThings研究所は、Apple社が提供する最新Apple TVで動作する新しいタイプのハイブリッド電子黒板アプリ「iThings teachers TV／iThings Remote」の新バージョンを開発し、9月26日より無償提供を開始した。App Storeからダウンロードできる。
2015年4月、教師と生徒、そして保護者の3者間コミュニケーションを円滑にする学校SNSとして提供が開始された「Classting（クラスティング）」の活用方法や効果について、佐賀市立大和中学校の中村純一教諭に話を聞いた。
NTTラーニングシステムズとNTTドコモは10月13日、品川シーズンテラスカンファレンスにおいて、「教育の情報化による学校の魅力創造セミナー～学校経営とアクティブ・ラーニング」を開催する。
米マイクロソフトは9月22日、教育版Minecraft（マインクラフト）を11月1日に発売すると発表した。先生が生徒との対話やアイテムの配布などを行うことができる「教室モード」を盛り込む。価格は、1ユーザーあたり年間5ドル。
ベネッセ教育総合研究所は、アクティブラーニングを活用した指導と評価研究を立ち上げた。主体的・対話的で深い学びを意識しつつ、資質・能力の整理やエビデンスをもとに、育成・指導のあり方、評価のあり方を研究する。研究概要がWebサイトに公表されている。
東京都教育委員会は9月21日、「平成28年度情報モラル推進校」の公開授業について日程や実施教科など、詳細を発表した。平成28年9月～平成29年2月まで、総合的な学習の時間や学級活動、情報などの科目で21回の公開授業が行われる。
10月1日、アクティブラーニングの普及や推進を行う学会「日本アクティブ・ラーニング学会」が発足する。学校教育にかかわる教員や研究者、企業が研究と実践を通して広くその成果を共有し、アクティブラーニングの普及や普及活動を通し教育の質向上を図る。
日本IBMと企業教育研究会は9月14日、「IoT（Internet of Things、モノのインターネット）」を題材とした中高生向け授業プログラムを開発し、公立学校向けに提供すると発表した。授業プログラムを通して、社会の変化を前提とした情報キャリア教育を支援していく。
Appleは9月14日、App StoreでiPad向けの新しいプログラミング学習アプリケーション「Swift Playgrounds」の提供を開始した。プログラム言語「Swift（スウィフト）」を用いて、直感的な操作で誰でも楽しくプログラムの記述方法を学べる。
チエルは9月12日、大学・短大・高校向けの英語ニュース教材配信サービス「ABLish（エイブリッシュ）」の新バージョンを発売した。スマートフォンに対応し、スキマ時間を有効活用できる。年間利用料ライセンス体系をとっており、登録ユーザー数で価格が変わる。
東京都市大学は9月5日、小学生のハザードマップ作成を支援するタブレットPC向けアプリケーションを開発したと発表した。小学校での検証実験にてハザードマップ作成授業の効用が確認され、今後ICT機器を活用した児童向け防災授業カリキュラムとしての成果が期待される。
総務省は平成29年度予算として、若年層に対するプログラミング教育の推進に4億円を計上していることが、総務省が8月31日に発表した概算要求より明らかになった。平成29年度の要求額は前年度比6,828億円増の16兆6,743億円にのぼる。
全国修学旅行研究協会は9月1日より、第16回「修学旅行ホームページコンクール」の参加校募集を開始した。全国の小中高校における旅行の学習内容やインターネットの活用面を審査する。応募締切りは12月9日。
エルモ社は9月1日、大学の講義室に便利なスタンダード型書画カメラP10HDを発売した。高精細なフルハイビジョン映像とチラツキを抑えたクリアーな映像を実現。本体価格は19万8,000円（税別）。
全国の公立学校に導入されているタブレット端末の台数は、3月1日時点で25万3,514台と2年で3.5倍に増加したことが、文部科学省が8月31日に発表した調査結果より明らかになった。
堺市教育委員会は9月6日、堺市西区の津久野中学校で「ネットいじめ防止授業」の公開授業を実施する。ネットいじめ防止授業の開催は今年で8年目。中学生38名が正しいスマホ・ネットルールを啓発する「スマホ・ネット ルール5"まもるんやさかい"」に基づく授業に参加する。
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