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トレンドマイクロは12月9日、「就活生と社会人のSNS利用とプライバシー意識に関する調査」の結果を発表した。11月に実施したもので、2015年度に向け就職活動を実施予定の学生107名および社会人248名、計355名から回答を得た。
アベノミクスによる経済効果や景気回復の影響で、一部企業では賃上げが話題となっているが、今冬のボーナスに「期待できる」と回答した人はわずか6.6％であったことが、フォートラベルが12月9日に発表した意識調査より明らかになった。
マピオンは12月3日、同社が提供する地図情報検索サービス「マピオン」とケータイ公式サイト「マピオンモバイル」において、「マピオンいちご狩り特集2013-2014」を公開した。
科学技術分野に関する実験教室の企画・運営を行うリバネスは12月1日、「教育CSR大賞2013」の結果発表を行った。教育CSR大賞には、コニカミノルタ「コピー機のしくみを学ぼう」が輝いた。
アルバイト求人情報サイトのモッピージョブは12月3日、全国の女子学生に実施した「キャリア意識調査」の結果を発表した。今の女子学生は、転勤に対しては消極的なものの、大多数の人が仕事に対しては前向きにとらえていることが明らかになった。
大阪市教育委員会では、子育て家庭を応援する「親力アップサイト」を大阪市のホームページ内に開設し、家庭教育にまつわる幅広い情報やコラムを紹介している。12月3日には、第35号となるコラムを掲載し、朝ごはんの大切さなどを伝えている。
バンダイでは12月3日、0～12歳の子どもの親を対象に行った、「今年のクリスマスに関する意識調査」の結果を発表した。今年のクリスマスプレゼントの平均予算は6,253円で、一番人気は昨年に引き続き「ゲームソフト」だった。
2012年に実施したOECD生徒の学習到達度調査（PISA）の結果が12月3日、発表される。今回は、数学的リテラシーを中心に読解力、科学的リテラシーの主要3分野に加え、問題解決能力と金銭に関する理解力についても調査した。
国際教養大学は、地域におよぼす経済波及効果の試算結果を発表した。教職員・学生の消費による効果は22億2,500万円、教育・研究活動による効果は8億2,800万円で、そのほかの活動などを合わせると40億1,500万円となった。
法務省は、平成25年度「全国中学生人権作文コンテスト」の入賞作品を発表した。応募作品のうち、もっとも多かったのが「いじめ」をテーマにした作品だった。
大阪府は12月2日、平成25（2013）年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）について、大阪府の分析結果を公表した。大阪府は、小中学校とも全教科で全国平均正答率を下回った。
短大生・大学生の25.5％が日没の方角を正確に答えられなかったことが、東海大学産業工学部が2011年に発表した「短期大学生・大学生に対する天文基礎知識調査」より明らかになった。
日本の教育市場規模は世界3位であるが、人口1人あたりでは先進国中最低水準であることが、三井物産戦略研究所が11月20日に公表したレポート「世界の教育産業の全体像」より明らかになった。
NPO法人エコ・リーグは11月29日、「第5回エコ大学ランキング」を発表した。総合1位には「三重大学」、2位は「岩手大学」、3位は「日本工業大学」が選ばれた。
明治安田生命は11月29日、2013年生まれの子どもの名前調査を発表した。男の子は「悠真」、女の子は「結菜」がどちらも初のトップとなった。
2015年春卒業予定の大学3年生の就職活動が、12月1日に解禁された。ニコニコ動画などを提供するドワンゴグループは、2015年新卒採用において受験料制度を導入することを発表。金額は2,525円で、地方在住者は免除し、受験料の全額を寄附するという。
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