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リクルートが提供する進路情報メディア「スタディサプリ進路」は、現役高校生と保護者を対象に「校長先生になってほしい有名人」の調査を実施した。1位は高校生・保護者共に「タモリ」という結果となった。
スポーツスタートアップ企業のookamiは、スポーツエンターテイメントアプリ「Player!」において、2025年3月23日に開幕した第26回全国高等学校選抜ラグビーフットボール大会を準々決勝からリアルタイムで速報する。決勝戦は3月31日。全国の高校生ラグビーチームが優勝目指して競いあう。
ベネッセコーポレーションは2025年3月から、「子どもと青少年のデジタル ウェルビーイングに関するイニシアチブ」に参画することを決定した。デジタル技術の利点を生かしつつ、子供たちが安全で健康的にデジタルコンテンツを利用できる環境を整えることを目指している。
東京都医学総合研究所などは2025年3月19日、英国ロンドン大学キングスカレッジと共同で実施した、メンタルヘルスの男女格差について結果を発表した。女子の抑うつ症状は男子よりも重く、成長とともにその格差が拡大することなどが明らかになった。
セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンは、経済的困難や生活上の困難がある世帯を対象に、中学・高校の入学に関わる費用の一部を支給する「子供給付金」を実施している。2025年4月に中学校や高校等に進学予定の子供のいる同給付金申請世帯を対象に調査を実施し、結果を公表した。
ソニー生命保険は2025年3月13日、大学生以下の子供をもつ男女を対象に実施した「子供の教育資金に関する調査」の結果を発表した。8割以上の親が教育資金に不安を感じており、6割強が老後の備えより子供の教育費にお金を回したいと考えていることが明らかになった。
物価高におけるバイト代が「少なすぎる」と感じる学生が49.0％にのぼることが2025年3月12日、Studyplusトレンド研究所が発表した調査結果から明らかとなった。スキマバイトについては働いたことがある学生がわずか3.6%にとどまり、興味関心と実態は異なることがわかった。
小中高校生の好きな教科1位は、小学生が「体育」、中高生が「数学」であることが、学研教育総合研究所が2025年3月13日に発表した小学生白書・中学生白書・高校生白書Web版の第3弾調査結果から明らかになった。「嫌いな教科」「生成AIの利用」「探究学習」「長期の欠席」などについても調査結果をまとめている。
東京都は2025年3月7日、2024年度（令和6年度）第5回の「こども都庁モニター」のアンケート結果を取りまとめ公表した。東京港に関するインフラ情報の一元化、中高生 政策決定参画プロジェクトなどについて調査している。
毎日新聞出版は2025年3月7日、第97回選抜高校野球大会公式ガイドブック（サンデー毎日増刊）を発売した。3月18日に阪神甲子園球場で開幕する大会の注目選手やチームの紹介、選考理由、大会展望、戦力分析、大会全記録など、観戦に役立つ情報をまとめている。
ウェザーニューズは2025年3月11日、防災・減災への意識の実態や変化を調査した「減災調査2025」の結果を発表した。2024年8月に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、全国平均で約6割の認知があり、特に東海から西日本太平洋側では7割以上の地域が多い結果となった。
第一生命保険は2025年3月11日、第36回「大人になったらなりたいもの」アンケートの結果を発表した。小学生男子では「野球選手」が3位にランクインし、プロ野球選手への憧れが再び高まっていることがうかがえる。中学生ではデジタル関連職業が人気を集め、高校生男子では「社長／起業家」が初めて6位にランクインした。
東京都教育委員会は2025年3月6日、2024年度（令和6年度）東京都統一体力テストの結果を公表した。調査対象となった小5、中2、高2の男子は前年度に比べ体力総合評価の数値が改善したものの、男女いずれもコロナ禍前の体力水準には戻っていない現状が明らかになった。
R&G（埼玉県さいたま市）は、20代以上の男女499人を対象に「大人になって役立った科目に関する意識調査」を実施し、その結果をランキング化した。調査の結果、「算数・数学」が1位に選ばれた。また、必修化してほしい科目としては「お金関連」がもっとも多くの支持を集めた。
英語コーチングスクール「TORAIZ（トライズ）」を展開するトライズは、英検を受験したことがある高校生・大学生669名を対象に「英検の合格級と学習時間についての調査」を実施した。調査の結果、英検の級を1つあげるためには平均約83.7時間の学習が必要であることがわかった。
リクルートは2025年3月6日、首都圏に住む人を対象にした「SUUMO住みたい街ランキング2025 首都圏版」を発表した。調査はWebアンケート形式で実施され、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県に居住する20歳から49歳の男女1万人が回答した。
