日本初となる予備校機能をもつ東大合格シェアハウス「TOKYO SHARE 石神井公園」が、3月にオープンする。予備校である合格舎と提携し、東大合格請負人と呼ばれる同社代表の時田啓光氏の監修の下、学習効果を高める環境を実現するという。
子どもに対する向精神薬の処方が増えていることが、医療経済研究機構が実施した調査結果より明らかになった。13歳から18歳への処方を2002～2004年と2008年～2010年とで比較すると、抗精神病薬で43％、抗うつ薬で37％の増加となっている。
公職選挙法改正により選挙権年齢が18歳に引き下げられる見通しとなったことを受けて、JX通信社は未成年者を対象とした緊急オンライン調査を実施し、2月9日に結果を公表した。「18歳選挙権」が実現したら「選挙に行きたい」という未成年者は7割に上った。
日本薬物対策協会が2014年9月から12月にかけて実施した「中高生の薬物意識調査」によると、首都圏の中高生の53.3％が「危険ドラッグが手に入ると思う」と回答し、そのうち半数以上が「簡単に手に入ると思う」と回答していることが明らかになった。
BPO・放送と青少年に関する委員会（青少年委員会）は、2015年度「中高生モニター」を募集している。任期は4月からの1年間。モニター対象者は、2016年3月中旬に東京で行われるモニター会議にも参加する予定。
レオパレス21は、2014年11月7日から12月26日の期間で応募していた「高校生川柳コンテスト」の選考を実施し、入賞作品の発表を行った。最優秀作品には、マークミスの恐ろしさをうまく表現した「マークずれ 気づくの遅く 総崩れ」が選ばれた。
厚生労働省は1月29日、外国人を含めた日本における人口動態統計の概況を取りまとめ、公表した。平成25年の出生数は104万2,813人、前年より7,902人の減少。全出生数のうち、3.1％が「少なくとも父母の一方が外国人」だった。
太陽のマルシェ実行委員会は、「食べる・買う・学ぶ・体験」ができる都市型マルシェ『太陽のマルシェ』を、東京都中央区勝どきで、2月14日・15日に開催する。
バレンタインに中高生の息子がお菓子をもらえたかどうか本人に確認する母親は7割に上り、ホワイトデーのお返しについて「相談にのる」「お菓子を用意する」など6割の母親が関与することが、クックパッドの調査結果よりわかった。
文部科学省は1月23日、平成26年度学校保健統計調査（速報値）を公表した。身長の平均値は横ばいで、体重は減少傾向。裸眼視力が1.0未満の子どもは増加傾向で、高校生は6割以上が1.0未満だった。肥満傾向児の出現は北海道、東北地方に多いことがわかった。
ITコミュニケーションデザイン事業を展開するシカタは、練習ノートや目標設定など、コーチと生徒の1対1のコミュニケーションを活性化させる、クラブ活動に特化したウェブサービス「Clubnote」の提供を開始した。
世界最大の総合化学メーカーBASFは1月13日、東日本大震災の子ども支援として就学支援奨学金約5万ユーロ（約700万円）を寄付すると発表した。寄付金は、岩手、宮城、福島の3県で、特に被害の大きかった地域の中学3年生を対象に支給される。
大学入試センター試験まで2週間をきり、受験シーズンに突入。受験生を抱える家庭では、試験本番に向けて体調管理に万全を期したい。レシピサイトや栄養学を学ぶ大学では受験生向けの料理を紹介し、受験生をバックアップする。
志望校合格を目指して頑張る受験生を応援しようと、これからの受験シーズンに向けてさまざまな合格祈願グッズが販売されている。今回は、縁起かつぎの鉛筆や消しゴム、定規などの文具を紹介する。
本格的な受験シーズンを前に、合格発表前でも賃貸物件を予約できる「合格発表前予約」を学生マンションや賃貸仲介業者などが行っている。予約期間中の賃料が発生しないメリットが特徴だ。
中高生の72.7％が小さな子どもと触れ合う機会がなく、触れ合う機会がない人ほど「子どもは欲しいと思わない」「子育ては負担が大きい」など子育てにネガティブなイメージを持つ人が多い傾向にあることが明らかになった。
