advertisement
advertisement
EDUL Designは、学校現場での活用を最大限に配慮した小中高生向け自己管理手帳「2023年4月始・ACTIO手帳シリーズ」を4タイプで販売している。B6ワイドは2,240円、B6は2,090円、A5は2,240円と1,980円（すべて税込）。
イー・ラーニング研究所は、子供がいる親を対象に「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」を実施し結果を発表した。教師不足については、8割以上の親が深刻な問題と認識、解決策として多くの親が授業のデジタル化に期待していることが明らかになった。
このたび「リセマム」は、教育書籍としては異例の17万部ものベストセラー『子育てベスト100』（ダイヤモンド社）を執筆、リセマムでもライターやイベントのファシリテーターとして活躍してきた教育ジャーナリスト・加藤紀子さんを新たな編集長に迎えました。
製品評価技術基盤機構は、熱中症対策の有効な手段であるエアコンについて、メンテナンス不足等で肝心なときに使用できなくなることがないよう、本格的な夏を迎える前に早めの試運転をしてほしいと注意を促した。
政府の「花粉症に関する関係閣僚会議」は2023年5月30日、30年後に花粉発生量の半減を目指す「花粉症対策の全体像」を取りまとめた。花粉発生源となるスギ人工林を10年後には約2割削減し、花粉量の削減を加速化するとしている。
ファンケルは、東京都予防医学協会と共同実施した思春期の子供における鉄欠乏状態の尿フェリチン検査を使用したスクリーニング評価の研究成果を、2023年4月開催の第126回日本小児科学会学術集会で発表した。尿フェリチン測定で、鉄不足を推定できる可能性があるという。
この1週間で公開されたリセマム記事から、中学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月22日～5月26日の注目ニュースを振り返ってみよう。
千葉県教育委員会は2023年5月19日、児童生徒が周囲の雰囲気等でマスクを外せない状況が生じないようにするため、教職員が率先してマスクを外すことも必要とする通知を出した。学校生活全般にわたり、原則としてマスク着用は不要との考えも明示している。
小・中・高等学校向けの教科書を発行する光村図書出版が実施した、戦争と原爆に関する子供と保護者へのアンケート調査によると、子供の「原爆の認知度」は約8割、原爆を知ったきっかけは「学校の授業や教科書」がもっとも多いことがわかった。
子供向けワンストップサービスの提供ビル「こどもでぱーと」が、東京都中野区と神奈川県横浜市に2025年春ごろ開業予定となった。託児所、習い事教室、親子カフェ等、子育て・教育機能を集約した施設で、リソー教育・ヒューリック・コナミスポーツが共同展開する。
九都県市首脳会議は2023年5月19日、全国統一的な子供の医療費助成制度の創設に向け、国に要望書を提出した。新制度創設を早急に行うことの他、子供の医療費助成の現物給付に係る国民健康保険の国庫負担金等の減額調整措置廃止等を求めている。
東京都私学財団は、2024年4月に高校等への進学を希望する中学3年生を対象に、無利息で奨学金を貸し付ける「東京都育英資金奨学生」の予約募集を行う。採用候補者予定人員は400人程度。貸付月額（予定）は、国公立1万8,000円、私立3万5,000円。
季節性インフルエンザの集団感染が全国で相次いでいる。東京都調布市の学校では、104人が感染する集団感染が発生した。一方、新型コロナウイルス感染症の影響による臨時休業は落ち着いており、2023年5月1日時点で公立学校の臨時休校は0.01％、学年・学級閉鎖は0.11％。
この1週間で公開されたリセマム記事から、中学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月15日～5月19日の注目ニュースを振り返ってみよう。
大東建託は2023年5月17日、いい部屋ネット「街の住みここちランキング」と「住みたい街ランキング」2023の首都圏版を発表した。住みここち（自治体）は5年連続で「東京都中央区」が、住みたい街（自治体）は前年2位の「東京都港区」がトップとなった。
ヤマダホールディングスは、スポーツ庁・文化庁が2025年度までに実現を目指す「部活動の地域連携」に向けた新たなサポート事業「YAMADAの“ブカツへGO！”」を、2023年8月より開始すると発表した。当面は陸上競技を対象にサポートを実施。事業に賛同するスポンサーも募る。
Language