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リセマムでは5周年を迎えた2015年に「ReseMom Editors' Choice」をスタートしました。第8回となる「ReseMom Editors' Choice 2022」では、10のサービスを選出させていただきました。
子供の教育メディア「ちいく村」は、小学生の子供を持つ保護者を対象に運動会のお弁当の要否について意識調査を行った。「運動会にお弁当はいる？いらない？」の質問に200人中103人の51.5％が「いらない」と回答したことが明らかとなった。
水処理薬剤商社のKBクリエイトは「習字・書道の日」である2022年11月2日、習字や書道で発生する墨で汚れた水を簡単にきれいな水にして排出することができる排水処理セット「くるくる水クリン」「シャカシャカ水クリン」を発売する。
文部科学省は2022年10月6日、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）に関係した児童生徒の悩みや相談に対し、学校の教育相談で適切に対応するよう全国の教育委員会等に通知した。スクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカーによる支援の推進を図るよう求めている。
東京大学は2022年10月22日に「子ども睡眠健診運動」のキックオフシンポジウムをオンラインで開催する。参加費無料、要事前申込。
着席時の姿勢を正し、子供ロコモを防ぐ、子供向け学習机「多機能フレームデスク」が発売された。垣根をコンセプトとしたオフィス家具「KAKINE」を展開する伊藤工業が開発し、子供のうつむき姿勢を防ぐ。
ロート製薬は「子供の生活と目に関する調査」を実施し、結果を公開した。小中学生の約4割が視力矯正しており、6割以上の親が「学力」と同等に子供の「視力」を気にしている。一方で約2割は子供の目を悪くしないための対策を何もしていないことが明らかとなった。
2022年秋の全国交通安全運動期間中（9月21日～30日）の交通事故死者数は83人で、前年同期と比べて20人増加した。警察庁が発表した。
小中高校の養護教諭156人のうち60.9％が、近視進行による将来の眼疾患・失明リスクへの危機感をもっていることが、ジョンソン・エンド・ジョンソン ビジョンケア カンパニーが2022年10月5日に発表した調査結果から明らかとなった。
観光庁による観光需要喚起策「全国旅行支援」が2022年10月11日よりスタートする。全国一律で旅行代金が4割引となる国の支援事業。割引上限額は、交通付き旅行商品が1泊8,000円、日帰り商品等が5,000円。クーポン券がもらえ、修学旅行等の学校行事にも活用できる。
大阪府は、2022年11月5日と16日の2日間、咲洲地区（南港）にあるATCと大阪府咲洲庁舎をおもな会場として「咲洲こどもEXPO2022～Think SDGs 笑顔がつながる、未来をつくる～」を開催する。45件のプログラムを予定。参加申込は不要で、誰でも参加できる。入場料は無料。
内閣府は2022年9月26日、「子供・若者インデックスボード」の最新版（ver3.1）を公表した。子供や若者に関する幅広いデータを整理し、わかりやすく紹介。子供と若者の意識や取り巻く現状等を各種データから可視化している。
東京都教育委員会では2022（令和4）年10月1日から、都立高校等における産婦人科医を活用したユースヘルスケア事業を開始する。産婦人科医を学校医とし、思春期特有の心や体の悩みに関する専門的な相談に対応する。
経済産業省は2022年9月28日、地域×スポーツクラブ産業研究会による最終提言「未来のブカツ」ビジョンを公表した。多様なスポーツクラブが共存する「未来のブカツ」の社会システムを構築するため、大会・場所・人・財源・方針という5本柱の施策群を提言している。
約2割の人がコロナ禍でコミュニケーション力の衰えを感じていることが、企業トップ向けのコミュニケーションコーチングを手掛けるグローコムが実施した調査でわかった。
全国の公立の小学校、中学校、高等学校、特別支援学校、幼稚園等における普通教室や体育館等の冷房設備設置率は95.7％であることが、文部科学省が2022年9月28日に公表した調査結果より明らかになった。
