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家族でのおでかけを、もっと楽しく、もっと快適にしてくれる新型ステップ ワゴンを、ともに2人の息子を持つ親であるイードメディアの編集長が試乗。その魅力について“パパ” “ママ”目線で語る。
アキレスは、米国ブランド「アウトドアプロダクツ」から、快適な履き心地と軽快なデザインで子供が外に出て体を動かすきっかけづくりに繋がるキッズ用軽量シューズ3タイプを、9月下旬に発売する。
キッズデザイン協議会は2022年9月21日、第16回キッズデザイン賞の優秀作品36点を発表した。最優秀賞「内閣総理大臣賞」には、黒田潤三アトリエ／なないろレディースクリニックによる茨城県の施設「なないろこまち」が選ばれた。
東京都交通局は、「都営交通×東京すくすく 夏休みわくわくキャンペーン」に参加した小中学生の取組成果を地下鉄駅やバス車内などで紹介する。
厚生労働省は2022年9月16日、2021年度「乳幼児等に係る医療費の援助についての調査」の結果を公表。医療費の援助は、すべての都道府県・市区町村が実施しており、対象年齢は都道府県では「就学前まで」、市区町村では通院が「中学生まで」、入院が「高校生まで」が最多。
コカ・コーラ教育・環境財団は2022年9月16日、第28回「コカ・コーラ環境教育賞」の企画募集を開始した。12月23日まで、小中学生と指導者が対象の「活動普及部門」、高校生以上の学生と非営利団体が対象の「企画・研究推進部門」の2部門で企画を募る。
チャイルド・ファンド・ジャパンは2022年9月28日、青山学院大学にて、子供へのオンライン性搾取についてより多くの人に伝えるためのシンポジウムを開催する。参加無料。定員150名。
東京都葛飾区は、2023年4月より区立小中学校の給食費を完全無償化すると発表した。給食費の完全無償化は、地方の小規模自治体では例があるが、人口が多い都市部では珍しく、東京23区内でも初めての取組み。2023年4月からは、給食費の保護者負担がなくなる。
埼玉県は2022年9月20日、ヤングケアラー向けLINE相談「埼玉県ヤングケアラーチャンネル」を開設する。どこからでも無料でつながり、相談員の元ヤングケアラーから、経験者だからこそできる共感やアドバイスを受けられる。
2022年7月30日に「ハンセン病問題に関する『親と子のシンポジウム』」がオンラインで開催された（法務省主催）。そのようすをリポートする。
厚生労働省は2022年9月6日、新型コロナワクチン予防接種についての説明書（小児（5～11歳）追加（3回目）接種用）をWebサイトに掲載した。ワクチン接種は公費で負担するため、無料で受けることができる。
心理学書を中心に教育学や社会科学の専門図書を発行する北大路書房は2022年9月9日、発達心理学の専門書「ギフティッド その誤診と重複診断」を第5刷重版した。言葉だけが先行し、見落とされがちなギフティッドの困難に着目し、理解を深める。
文部科学省は2022年9月13日、新型コロナウイルス感染症の影響による公立学校臨時休業状況調査の結果を発表した。夏休み明けの9月1日時点で公立校の臨時休校は0.1％、学年・学級閉鎖は2.0％。いずれも前回7月13日に行った調査より減少している。
日本出版販売（日販）は絵本ナビと共同で、参加型絵本紹介サイト「絵本ナビ」に、「エコ育絵本特集」の特設サイトを、2022年9月1日より開設した。SDGsが国連総会で採択された9月25日に向けて、紹介の絵本6作品を、全国101店舗でフェア展開する。
厚生労働省は2022年9月15日、改正児童福祉法の一部を施行。ベビーシッター等によるわいせつ事案の再発防止に向け、過去に子供へのわいせつ行為等で処分歴のあるベビーシッターの情報公開へ踏み切る。都道府県間の情報共有だけでなく、利用者にも情報提供を図る。
Amazonは、9月の小児がん啓発月間にあわせて「Amazon Goes Gold for Kids with Cancer」を実施。全国の拠点の社員が、ボランティアイベントを通じて、小児がんの理解と関心を社会に呼びかけ啓発していく。
