博報堂は、自主開発プロダクトとして、野菜を食べるのがもっと楽しくなる食育フォーク「pacoo(パクー)」を開発したと発表した。博報堂社内の2つのプロジェクトチームが協働し、公立はこだて未来大学の協力を得て開発。2018年3月9日現在、商標登録出願中。
東北大学と仙台放送は、高齢運転者の「認知機能」に直接働きかけ、個人の運転技能を維持・向上させる「新しいトレーニング」を共同開発した。
デジタル・ナレッジは2018年3月7日、大阪府の四天王寺高等学校・中学校と共同で、「人工知能(AI)を活用した英語四技能対策指導カリキュラム設計」における産学連携を開始したと発表した。
富士通と関東学院は2018年3月1日、学校向けに情報システムの企画・開発・運用保守を行う共同出資会社、エデュケーションITサービスを設立した。
帝国データバンクは2018年2月23日、「大学発ベンチャー企業の経営実態調査(2018年)」の結果を公表した。大学発ベンチャー企業は1,002社と、調査開始以来初めて1,000社を突破。2016年の売上高合計は2,327億1,900万円。
金沢工業大学は2018年2月15日、子育て世代支援のために石川県が推進する「プレミアム・パスポート」協賛店舗を、手軽に検索できるアプリ「プレまっぷ」のiOS版を公開した。App Storeからダウンロードできる。
デジタルハリウッド大学大学院の研究実践科目「アニメラボ」は、アニメ制作会社ぴえろ最高顧問の布川郁司氏が塾長を務める「NUNOANI塾」と提携し、2018年4月よりアニメプロデューサー育成に着手することを発表した。
通信制高校サポート校の中央高等学院を運営するディー・エヌ・ケーは、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)に加盟する東京ヴェルディとのコーポレート・パートナー契約を更新した。
慶應義塾大学と日立は、サイバー攻撃に対して、SOCやCSIRTなどの複数のセキュリティ対応チームが連携し、迅速なインシデントレスポンスを行う「分散型セキュリティオペレーション」構想を策定、実証環境を構築したと発表した。
角川ドワンゴ学園「N高等学校(N高)」は、2018年2月5日、学生ベンチャーを育成する「N高起業部」の設立を発表した。起業家を目指す高校生向けのキャリア教育プログラムで、日本や世界を支える人材を育成するとしている。
香川大学と富士通は2018年1月31日~3月31日、障がいがある子どもたちの教育に携わる小豆島地域の小学校教員や支援員などを対象に、特別支援教育の専門性向上を目的とした実証研究を行う。
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は1月11日、ダブル技研と都立産業技術高専と共同で人間の手や指の微妙な動きを再現した新構造のロボットハンドを開発したと発表した。
文部科学省、総務省、経済産業省は平成29年12月26日、プログラミング教育推進体制を強化するため、3月に設立した「未来の学びコンソーシアム」推進体制の強化すると発表した。
小田急電鉄と神奈川中央交通、慶應義塾は2017年12月18日、最先端技術に係る研究や地域の活性化、人材育成や教育活動などに関して連携協力協定を締結した。2018年3月16日には小田急グループの学生向け住居「NODE GROWTH 湘南台」を開業する。
九州大学と西日本電信電話(NTT西日本)は2017年12月15日、「社会課題の解決に向けた産学連携の協力の覚書」を締結し、ソーシャルビジネスに関する研究事業などの推進に向けた産学連携および協同関係の構築を発表した。
カブクは12月11日、大学発ベンチャーのティアフォーが開発を進めるAIモビリティ「Milee」のデザイン・製造をサポートしたと発表した。