【センター試験2016】河合塾が概況分析…7科目型文系アップ、理系ダウン
河合塾は2月5日、大学入試情報サイト「Kei-Net」の「入試・教育トピックス」に「2016年度大学入試センター試験概況分析」を掲載した。7科目型受験者の平均点や得点分布は、文系で上昇した一方、理系では下降したという。
4年ぶりの日食は全国で観察チャンス、3/9部分日食…次回は3年後
部分日食が3月9日、日本全国で見られる。欠け方はやや小さいものの、日本では4年ぶりとなる日食。全国の科学館や天文台などでは「部分日食観望会」も予定されている。次に日本で見られる日食は、2019年1月6日の部分日食だという。
中高生向け無料体験、プログラミングで科学現象をシミュレーション
ICTを活用して社会課題を解決するソーシャルウィルは2月・3月に、中高生対象の科学的思考を養うプログラミング体験教室を開講する。プログラミングの経験がなくても体験でき、参加費は無料。Webサイトから申込みを受け付けている。
【大学受験2016】私大医学部 解答速報（まとめ）…慶應医学部・日本医大・慈恵医大ほか
連日大学入試が実施されており、大学受験予備校などがWebサイトに解答速報を公開している。ここでは、私大医学部の解答速報をまとめる。
内閣府、青少年のインターネット利用環境づくりハンドブック配布
内閣府は2月4日、保護者、教職員、指導員向けに青少年のインターネット利用環境づくりハンドブックの案内をホームページに掲載した。ハンドブックの電子データ（PDF）を無料で配布している。
保護者7割が進路の「アドバイス難しい」…費用よりも情報重視
高校生の保護者が、進学にあたり重要だと考える情報は「入試制度」と「進学費用」であることが2月5日、意識調査の結果から明らかになった。進路選択のアドバイスも7割が「難しい」と感じており、入試制度や進路情報を知らないことを理由にあげる人が多かった。
施行から約1年、保護者歓迎「子ども・子育て支援新制度」講演2/22
内閣府と文部科学省、厚生労働省が主催する「子ども・子育て支援新制度フォーラム」が、2月22日に東京千代田区大手町の日経ホールで開催される。入場無料だが、事前にWebサイトもしくはFAXからの申込みが必要。
国内の飛び入学、9大学で123人…最多は千葉大82人
大学への飛び入学は、平成9年度に制度化されて以来、平成27年12月現在、9大学において導入され、これまで123人が実際に飛び入学したことが2月4日、第34回教育再生実行会議で公表された。入学実績は千葉大学がもっとも多く、82人にのぼっている。
【センター試験2016】グラフで見る5年間の平均点・受験者数推移
大学入試センターは2月4日、平成28年度大学入試センター試験の実施結果概要（最終）を公表した。志願者数は563,768人、受験者数は536,828人。直近5年間のデータとあわせ、平成28年度センター試験の志願者データを振り返る。
【春休み2016】小4-6対象、筑波大留学生たちとめぐる科学英語キャンプ
近畿日本ツーリストは、つくばサイエンスツアーオフィスと筑波大学、朝日小学生新聞社協力のもと、春休み期間中に筑波大学などの留学生と英語を学びながら「研究学園都市つくば」の科学技術を巡る「英語DEサイエンス スプリングキャンプ」の販売を2月4日より開始する。
渋谷で1日限りのホタル鑑賞、環境省「こどもホタレンジャー」表彰2/13
環境省は、全国の子どもたちから水環境保全活動を公募した「こどもホタレンジャー」の中から優れた団体を発表・審査・表彰する「こどもホタレンジャー発表大会」を、2月13日エリアベネッセ青山の特設会場において開催する。当日は1日限りのホタル鑑賞施設も登場する。
マウスコンピューター、長野県飯山市の小学校にタブレット50台寄贈
マウスコンピューターは2月1日、ICT教育推進事業をハードウェアの側面から支援するため、長野県飯山市にタブレット端末「MT-WN1001」50台を寄贈した。飯山市立木島小学校にて同日、贈呈式が行われた。
マレーシア留学の魅力を伝える無料イベント開催…3/12・13東京
国際開発センター（IDCJ）は、マレーシア留学の魅力を伝えるイベント「マレーシア留学フェア」を3月12日と13日に開催する。場所は国際開発ソリューションズ（東京都千代田区）。参加費は無料。
子どもの貧困対策運動、ディック・ブルーナ氏イラスト起用で広報
内閣府、文部科学省、厚生労働省および日本財団により構成されている「子供の未来応援国民運動推進事務局」は、ポスターやWebサイトなどにディック・ブルーナ氏のイラストを起用し、広報活動を展開していくことを発表した。
2015年の国内タブレット市場、教育分野は219億円
IDC Japanは1月28日、国内タブレットソリューション市場の予測を発表した。2015年のタブレットソリューション市場の売上額は1兆1,974億円で、このうち教育分野は219億円になると予測している。
新型奨学金は月2,3千円から返還可能の見通し、4月受付開始
政府が創設を目指している新たな所得連動返還型奨学金制度について、制度設計の骨子が明らかになった。所得に応じて決定される返還月額は、最低金額が2,000円から3,000円程度となる見通し。平成29年度新規貸与者から適用される。
