能開センター、関西の中学入試偏差値一覧を公開
能開センターは1月5日、2012年度入試予定日を反映した公開模試偏差値一覧をホームページで公開。同一覧表は、中学受験公開模試における成績をもとに、入試の合否結果を照合させて決定した合格可能生80％ラインを偏差値に換算して表したもの。
合格の秘訣は？ 東大生×他大学生「受験のプレッシャー調査」
ライオンは1月5日、「ストッパ受験応援プロジェクト」において東大生と他大学生を対象に行った「受験とプレッシャーに関する意識調査」の結果を公開した。
大学などのデジタルパンフ1,000冊を閲覧可「学校資料図書館」
就職・進学情報会社のディスコは、進学情報サイト「日経進学Navi」内に、国内最大級のデジタル化した学校パンフレットを収蔵する「学校資料図書館」をオープンしている。
インフルエンザ増加続く、宮城・愛知などに警報レベル
国立感染症研究所の感染症情報センターは1月5日、ホームページのインフルエンザ流行レベルマップを更新し、2011年の第51週（12月19日〜12月25日）のインフルエンザの発生状況を公開した。
浜学園、新小6生の保護者を対象に最難関中進学説明会2/20より
浜学園では、新小学6年生の保護者を対象とした「男子最難関中進学説明会」および「女子最難関中進学説明会」を2月20日より順次開催する。2012年の入試結果をふまえた傾向分析について解説していく。
受験指導のプロが警鐘「高学歴な親はなぜ子育てに失敗するのか」
小林公夫氏の「高学歴な親はなぜ子育てに失敗するのか」が中公新書ラクレより刊行されている。同書では、高学歴な親たちが陥った典型的な失敗例を、リアルなケーススタディとして描いている。
Z会進学教室（首都圏）、新中1生向け講演会1/15より
Z会の首都圏における高校受験教室事業を行うZ会進学教室（首都圏）では、高校受験を予定している新中学1年生（現小学6年生）とその保護者の方を対象とした講演会を、1月から3月にかけて実施する。
SAPIX中学部、新中1生対象の中学進学準備講座2/13より
SAPIX中学部は、新中1生（現小6生）を対象とした中学進学準備講座「プレ・サピックス」を2月13日から16日の全4日間で実施する。同講座の科目は英語と数学で、申込みは1月10日よりホームページのフォームで受付ける。
和田秀樹氏セミナー「医学部合格に必要なこと」2/12より名古屋、大阪など
家庭教師のトライでは、和田秀樹氏セミナー「医学部合格に必要なこと」を2月12日より名古屋、大阪、東京、福岡、岡山で順次開催する。セミナー終了後には、医学部専門のアドバイザーによる個別相談会を行う。参加費は無料。
病欠のボーダーラインは37.94度…全国「冬の風邪事情」調査
ウェザーニュースは12月27日、風邪の治療法や熱が何度まで出たら学校を休むかなど、「冬の風邪事情」をテーマとした調査結果を発表。全国の男女20,175人からの回答を集計し、年代別や都道府県別の分析を行っている。
CEC「教育の情報化」推進フォーラム3/2
財団法人コンピュータ教育開発センター（CEC）は、平成24年3月2日〜3日に東京国際交流館にて開催する、平成23年度「教育の情報化」推進フォーラムの参加申し込み受け付けを開始した。
厚労省、献血を理解するための高校生用テキスト
厚生労働省は、「献血を理解するための高校生用テキスト けんけつ HOP STEP JUMP」をホームページに公開している。平成24年版を12月中旬以降、全国の高等学校・教育委員会などへ直接送付しているという。
京王プラザホテル、工学院大の図書館を利用できる受験生プラン
工学院大学は、京王プラザホテルと提携し、2012年2月1日から期間限定で、受験で宿泊する人々へホテル滞在中に工学院大学の新宿図書館を利用できる特典を提供する。同宿泊プランは、「2012受験生応援宿泊プラン」として京王プラザホテルが販売するもの。
キッズプラザ大阪、書道パフォーマンス＆大書初め大会1/3
キッズプラザ大阪では、2012年1月3日に「キッズプラザでお正月！〜Happy龍Year！〜新春！書道ガールズと大書初め大会」を開催。伊吹高校書道部による書道パフォーマンスと子どもたちの書初め大会が行われる。
私立大学の初年度納付金、1,315,666円で前年比0.3％増
文部科学省は、「私立大学等の平成22年度入学者に係る学生納付金等調査結果」についてホームページに公開している。平成18年度からの平均額の推移をみると、入学料は減少傾向にあるが、授業料・施設設備費の増加により初年度学生納付金は増加傾向にある。
子ども手当の使途調査「子どもの教育費等」が46.4％
厚生労働省は12月26日、「平成23年 子ども手当の使途に関する調査結果〜使い道と使用金額を調査〜」の結果をホームページに公開した。調査対象は中学生以下の子どもをもつ保護者10,000人。
