東京2020見据え「サマータイム」導入？繰上げ出勤との違いや子どもへの影響は
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催に伴い、開催年の2020年とその前年の2019年の2年間限定で「サマータイム」を導入する検討が始まったとする報道が話題だ。「サマータイム」とは何か。また、学校への影響は。
家庭、企業のセキュリティ…夏休みの対象者別対策
IPAセキュリティセンターは、「夏休みにおける情報セキュリティに関する注意喚起」を発表した。
横浜高校野球部を支えた合宿所、元「寮母」が秘話を披露8/4
2018年8月4日（土）に放送されるTOKYO FM「TOYOTA Athlete Beat」に、松坂大輔や筒香嘉智の食生活を支えた横浜高校野球部 合宿所の元寮母、渡辺元美がゲスト出演する。
8/7ごろから1週間は「かなりの高温」予測、熱中症に要注意
気象庁は毎週月曜日と木曜日に、情報発表日の5日後から14日後までを対象とした「異常天候早期警戒情報」を発表している。2018年8月2日時点の情報によると、関東甲信から九州北部にかけて、8月7日ごろからの約1週間は「かなりの高温」となる可能性が30％以上だという。
東京2020大会、国民の祝日を変更…学生にボランティア呼びかけ
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催まで残り2年を切り、2018年9月中旬には大会ボランティアの募集が開始される。開催にあたっては特例により、国民の祝日である海の日、体育の日、山の日が2020年度に限り変更となる。実際に連休は増えるのだろうか。
瞬足のソールが進化「THEE SYUNSOKU」8月上旬発売
アキレスは2018年8月上旬、進化した完全非対称ソールを搭載した「THEE SYUNSOKU（ジ・シュンソク）」を発売する。ラインアップは、男児用2タイプ7色、女児用2タイプ8色の計4タイプ15色。価格は3,500円（税別）。
夏休み、お盆は運転に注意…夏に急増する「高齢者」事故
運転中の体調急変により交通事故を引き起こすケースは、以前から指摘されている。いくら安全運転していても、こればかりは防ぎきれない。
【高校野球2018夏】甲子園駅、大会期間中の列車接近メロディーが嵐の曲に
阪神電気鉄道は、2018年8月5日から開催される「第100回全国高等学校野球選手権記念大会」にあわせて、8月5日の始発から大会終了日までの期間、甲子園駅の列車接近メロディーを「熱闘甲子園」のテーマソング「夏疾風（なつはやて）」に変更する。
8月2日は「バズの日」鉄琴の秘策・アゲアゲホイホイなど過去の注目記事
8月2日は「バズの日」。広告代理店のアサツーディ・ケイが制定し、認定を受けたことで記念日となった。8月2日の理由は、「バ（8）」「ズ（2）」の語呂合わせに由来する。
【夏休み2018】お盆期間（8/8-19）の渋滞、558回を予測
NEXCO東日本、NEXCO中日本、NEXCO西日本、JB本四高速、日本道路交通情報センターは、お盆期間中（2018年8月8～19日）の高速道路での交通集中による渋滞予測をまとめた。
子どものスポーツ、何を準備したらいい？ゼビオがサポート
大型スポーツ専門店を展開するゼビオは、2018年7月30日に子どものスポーツシーンやライフスタイルをサポートするWebサイトをオープン。スポーツを始めるにあたり必要な道具やレジャーの準備がわからない場合のサポートなど、役立つ情報を提供する。
わずか15分で危険レベル、子どもの「キー閉じ込み」に注意
JAF（日本自動車連盟）は、2018年は全国的に猛暑日が続いていることから、子どもなどの車内熱中症事故予防を呼びかけている。
積水ハウス、男性社員1か月以上の育児休業完全取得推進…9/1から
ハウスメーカーの積水ハウスは2018年7月26日、子育てを応援する社会を先導する「キッズ・ファースト企業」として、「男性社員1か月以上の育児休業完全取得」を宣言し、9月1日より推進することを発表した。
【台風12号】週末の東日本～西日本に上陸か…隅田川花火大会は順延
台風12号は、2018年7月27日昼過ぎから夕方に小笠原諸島に接近すると予想されている。その後も速度を上げながら北上し、週末に東日本から西日本に接近・上陸する恐れが高まっている。7月28日に予定されていた隅田川花火大会は、7月29日への順延が決まった。
大人から子どもまで絵本をつくる「家やまちの絵本コンクール」9/6まで
住生活月間中央イベント実行委員会は、第14回「家やまちの絵本コンクール」を開催する。応募期間は2018年7月20日から9月6日。小学生以下の子どもの部、中学生・高校生の部、18歳以上の大人の部、制作者が複数の合作の部が用意されている。
消費者被害防止など、成年年齢引下げを見据えた環境整備…文科省が通知
文部科学省は平成30年7月23日、成年年齢引下げなどを見据えた環境整備について、各都道府県・指定都市教育委員会や都道府県知事、国公私立大学長・高等専門学校長などに向けた通知を行った。消費者教育の推進や生徒指導・学生指導など、3つの留意事項をあげている。
