電子黒板利活用のメリットとデメリット…小学校教員の声
イードは7月27日、授業における電子黒板の利用状況および利用の可能性に関して、小学校教員4名にインタビュー形式で調査を行った。日立ソリューションズとエプソン製の電子黒板機能内蔵型プロジェクターを使用しながら、使用感や、学校での使い方を聞いた。
小中高教員調査から見えた電子黒板の利用実態、効果と課題
イードは6月20日から30日まで、全国の小・中・高教員329名を対象にした電子黒板の利用状況調査を行った。調査結果によると、電子黒板を使った授業の効果に対する満足度は高かったが、授業準備のしやすさなどの課題も明らかになった。
【話題】高校における不登校生徒数ワーストの大阪、「わらえない」
文部科学省は10月16日、平成25（2013）年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」の結果を公開。都道府県別に見る高校生の不登校生徒数では、大阪が1位。1,000人当たりの不登校生徒数も31.8人と47都道府県中もっとも多かった。
面倒見が良い中高一貫校、1位は5年連続「京華」
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は10月16日、「面倒見が良い中高一貫校ランキング2014」を発表した。1位は5年連続で「京華」が選ばれた。2位は「北豊島」、3位は「八雲学園」が続いた。
11/17 教育改革国際シンポジウム「国際比較から見る今後の教育・教員政策とは」開催
国立教育政策研究所は、平成26年度 教育改革国際シンポジウム「国際比較から見る今後の教育・教員政策とは ―PISA・TALIS調査が与えた影響―」を11月17日、文部科学省講堂で開催する。参加は無料、事前申込制。
学力低下、7割以上の大学が問題視…ベネッセ調査
学生の学力低下を問題視する大学が7割以上に達することが、ベネッセ教育総合研究所が実施した「高大接続に関する調査」の結果からわかった。学生間の学力差を問題視する大学も7割近くに上り、いずれも国公立よりも私立に多い傾向がみられた。
英検準1級以上の英語教員、中学28％・高校53％
文部科学省は9月3日、平成25年度「英語教育実施状況調査」の結果を発表した。英検準1級以上相当の英語力を有している教員は小学校が0.8％、中学校の英語担当教員が27.9％、高校の英語担当教員が52.7％であることが明らかになった。
中高英語教師、難しいのは「英語で文法を教えること」
中高の英語教師が難しいと感じているのは「英語で文法を教える」であることが8月27日、英会話教室を運営するイーオンの実態調査からわかった。学校現場で「読む」「聞く」「書く」「話す」という4技能に力点が置かれ始める中、重要度が増す項目への不安が多く指摘された。
モンスターペアレント、教員の過半数が対応経験あり
「リセマム」が小学校・中学校・高等学校の教員を対象に実施した調査結果から、86.0％の教員が、自分もしくは校内のほかの教員に、モンスターペアレントの対応経験があると認識していることがわかった。
小中学校教員、高校の教員に比べICT機器の利用や導入に前向き
教育情報サイト「リセマム」は、小中高校の教員を対象とした教育ICT機器に関する調査を実施。学校におけるICT機器の活用率は小学校が中学校や高校に比べて高く、今後のICT機器利用についても小学校教員がもっとも前向きなことが明らかになった。
東京都、小5・中2全員対象の学力調査を実施…問題と解答を公開
東京都教育委員会は7月3日、平成26（2014）年度「児童・生徒の学力向上を図るための調査」を実施した。調査対象は、都内公立小学校5年生（全数）1,298校9万1,343名と、都内公立中学校および中等教育学校2年生（全数）629校77,864名。
入試関係者の66％「大学入試で英語4技能を測定すべき」…日本英語検定協会調査
日本英語検定協会は6月30日、「大学入試に関する調査」を急遽実施し、結果を発表した。入試関係者の66％が「大学入試で英語4技能を測定すべき」と回答したものの、実現可能かについては、64％が「そう思わない」と回答したことが明らかになった。
日本の教員の勤務時間は週53.9時間で最長、女性の割合は唯一半数下回る…OECD調査
経済協力開発機構（OECD）は6月25日、OECD国際教員指導環境調査（TALIS）を発表した。日本の教員の1週間あたりの勤務時間は53.9時間で、34か国・地域でもっとも長いことが明らかになった。
小中学校のICT整備で「よりわかる授業が実現」77％…JAPET調査
授業用ICT環境整備が推進された結果、「よりわかる授業を実施できるようになった」と回答した小中学校が77.2％に上ることが、JAPETが6月24日に発表した「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」より明らかになった。
教職員の勤務時間は1日平均11.5時間、約9割が多忙
横浜市教育委員会は6月6日、「教職員の業務実態に関する調査」の結果を発表した。教職員の業務時間は勤務日が平均11.45時間、休日が平均2.57時間で、約9割が忙しいと感じていることが明らかになった。
金融経済教育、中高教員の6割が「不足」…日本証券業協会
中学校や高校教員の6割が金融経済教育の授業が不足と考えていることが、日本証券業協会が実施した調査の結果から明らかになった。学習内容では半数以上の教員が「実生活とのつながりを感じにくい」という問題点を抱えているようだ。
