好奇心旺盛な子どもに必要なのは「自然に触れさせること」94.3％
薬用せっけん「ミューズ」を展開するレキットベンキーザー・ジャパンは4月12日、幼稚園・小学校の先生を対象に行った「好奇心旺盛な子どもの育成」に関する調査結果を発表した。
小中学校教員のデジタル教材への意欲、男女別や経験年数で違い
国立教育政策研究所は3月30日、「小中学校デジタル教材の整備と利用に関する調査」の集計結果をまとめ、ホームページに公開した。デジタルテレビとコンテンツサーバが整備されている小・中学校107校の回答を集計・分析している。
橋下市長提案の小中学校での留年…Twitterで「子どもにとって一番良い」
大阪市の橋下徹市長が22日、教育委員会との意見交換で検討を要請した小中学生の留年制度（原級留置）。さまざまな意見が出されるなかで、慎重論が多いようだが、読者はどのようにお考えだろうか。
小学校の授業進度、国語で約4割・算数で約3割の遅れ
ベネッセコーポレーションは2月15日、Benesse教育研究開発センターにおいて実施した「小学校 新教育課程に関する調査2011」の結果を公開した。
米統計、遠隔教育にて単位を取得する大学生2割超える
米教育科学研究所の調べによると、eラーニングを含めた遠隔教育による大学レベルの単位を取得する学生が2割を超えた。約430万人（20.4％）の大学生が、遠隔授業により最低1単位取得したとされ、約4％の大学生が単位の全てを遠隔教育にて取得したという。
海外の日本人留学生・日本の外国人留学生、ともに減少
文部科学省は、2009年統計の日本人海外留学者数、2011年度外国人留学生在籍状況、2011年度10月の各国人留学生の渡日情報を発表。総合的には3部門すべてで減少しているという。
学校でのICT活用についての実態調査…主要教科での活用は41.4％
日本教育工学振興会（JAPET）は1月31日、日本マイクロソフトと共同で行った「学校でのICT活用についての実態調査」の調査報告書を公開。学校にICT活用が進まない原因と解決策を明らかにすることを目的としている。
大学の電子化、「印刷物よりデジタルデータを活用が増えている」77％
名鉄局印刷は、「大学における電子化対策などに関する調査アンケート」の分析結果レポートをホームページで公開している。同調査は、愛知・岐阜・三重の東海3県の短期大学を含むすべての大学機関および関東圏、関西圏の大学機関を対象に、平成23年7月1日〜11月8日に実施。
イード・アワード2011 塾部門 結果発表…教育面のほか安全対策も評価
イードは12月8日に開催された「私塾界Premium Seminar & Reception Party」にて、顧客満足度により塾・予備校・通信教育を表彰する「イード・アワード2011 塾部門」の表彰式を実施した。
新学習指導要領の全面実施による不安、「教員の多忙化の加速」87.4％
ベネッセは、学校・教員の実態や意識についての「中学校の学習指導に関する実態調査報告書 2011」をホームページに公開している。
決まりを守る子は、ネット犯罪遭遇率が低い傾向
シマンテック・コーポレーションは11月22日、ノートン オンライン ファミリー レポート最新版の調査結果を公開した。
大学ブランド偏差値ランキング、首都圏トップ30発表
日経BPコンサルティングは11月9日、「大学ブランド・イメージ調査 2011-2012」の首都圏編の結果を発表した。
大学の秋入学、52.1％が「注目」…263大学が回答
高等学校における進学説明会などの教育情報を提供するライセンスアカデミーのシンクタンクである進路情報研究センターは、「秋入学」導入に関する大学への意識調査を実施した結果を公開している。
個人情報漏えい事故の発生場所、学校外が51％
教育ネットワーク情報セキュリティ推進委員会（ISEN）は9月1日、「平成22年度 学校・教育機関の個人情報漏えい事故の発生状況・教員の意識に関する調査」の結果を公表した。
JST、小学校理科教育実態調査…支援員の有無や学級規模で違い
科学技術振興機構（JST）は8月19日、「平成22年度小学校理科教育実態調査集計結果」をホームページ上に公表した。
文科省、中高一貫教育制度の導入から10年〜成果と課題
文部科学省は、「中高一貫教育制度に関する主な意見等の整理」を取りまとめた資料をホームページ上で公開している。
