首都圏の主な私立大学から、募集人数が1,000人を超える10大学をピックアップし、2014年度入試の受験者数、合格倍率、入学辞退率を比較した。志願者数が10万人を超えたのは昨年同様に明治大学と早稲田大学の2大学だった。
ドコモ・ドットコムは5月29日、「Google Play月平均ランキング(2014年4月)」を発表した。教育カテゴリでは、幼児向け知育アプリが数多くランクインした。
子育て世代の主婦をターゲットに5月28日に創刊された雑誌「aene」が全国に住む20代から40代までの主婦を対象に「全国主婦の幸せ度調査」を実施。1位は「神奈川県藤沢市」となった。
世界最大手の広告会社である英WPPグループは21日、ブランド価値ランキング『BrandZ TOP100 Ranking(ブランジー・トップ100ランキング)』を発表した。それによるとGoogleがAppleを上回りブランド価値1位に、昨年まで3年連続1位だったAppleが2位となった。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は5月22日、2014年度の「大阪大学に強い高校ランキング」を発表した。1位は「北野」で、2年連続のトップとなった。大阪の公立高校の健闘が目立ち、トップ10のうち7校を占めた。
ピアソンは5月8日、世界各国の教育水準を調査したレポート「ラーニングカーブ2014」を発表した。世界39か国の教育実績をもとに算出された国別のランキングでは、日本が世界第2位となった。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は5月8日、「この10年で伸びた高校ランキング」を発表した。東大現役合格者が伸びた高校は、1位「聖光学院」、2位「駒場東邦」、3位「豊島岡女子学園」であった。
経済協力開発機構(OECD)は5月5日、「より良い暮らし指標2014」を発表した。36か国中、日本は総合ランキングで20位、教育のランキングで7位。教育はOECD平均を上回ったものの、昨年の2位からランクダウンした。
お母さんにやさしい国ランキング2014は、1位「フィンランド」、2位「ノルウェー」、3位「スウェーデン」で北欧諸国がトップ3を占め、日本は178か国中32位であったことが、セーブ・ザ・チルドレンが5月6日に発表した「母の日レポート」より明らかになった。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は5月1日、「医学部に強い高校ランキング」を発表した。国公立大医学部医学科の合格者数が多い高校は、1位「東海」、2位「ラ・サール」、3位「洛南」だった。
トムソン・ロイターは4月15日、論文の引用回数表す「被引用論文数」による日本の研究機関ランキングを発表した。総合トップ3は、1位「東京大学」、2位「科学技術振興機構」、3位「京都大学」がランクインした。国別では日本は世界5位だった。
インターエデュ・ドットコムは「東大へ現役合格するためにはどこの高校へ行くべきか?」、2014年度大学入試における現役合格率や文系理系実績など独自の調査をもとに発表した。東大現役合格率1位は、「筑波大学附属駒場中・高等学校」50.6%だった。
4月8日発売のサンデー毎日と週刊朝日は、主要大学合格者高校ランキングを特集。全国3,440高校の181大学合格者数や、東大・京大よりハーバードに進む高校生たちなどを紹介している。
共立総合研究所は4月2日、文部科学省「平成25年度全国学力・学習状況調査」の分析による「いい子どもが育つ」都道府県ランキングを発表した。総合評価は、1位「秋田県」、2位「宮崎県」、3位「山梨県」がランクインした。
マイナビは3月27日、「2015年卒マイナビ大学生就職企業人気ランキング」を発表した。文系は7年連続で「JTBグループ」、理系は初めて「カゴメ」が1位にランクイン。選社理由はどちらも「やりたい仕事ができそう」が最多となった。
3月25日発売のサンデー毎日と週刊朝日は、東大・京大をはじめとする難関国公立大の前・後期の合格者高校ランキングを特集。早大・慶大など88私立大学の合格者数や東大合格者644人の実名アンケートなども紹介している。