時計職人＆農業体験、キッザニアの夏休み実社会体験プログラム
子どもの職業体験施設「キッザニア（KidZania）」の企画・運営を行うKCJ GROUPでは、夏休み期間中にキッザニアを飛び出して実社会の仕事現場を体験する特別プログラム「Out of KidZania 2012」の参加申し込みを受け付けている。
東北六魂祭をホームページでライブ配信…NTT東日本岩手支店
NTT東日本岩手支店では、5月26日、27日に岩手県盛岡市で開催される東北六魂祭の模様をライブ配信する。
東北ルーヴル特別展で、タブレットPCを使った鑑賞ワークショップ
岩手県立美術館で4月27日に始まった特別展「ルーヴル美術館からのメッセージ：出会い」では、6月3日までの開催期間中、岩手県内の小学生から高校生を対象に、タブレットPCを用いた作品鑑賞ワークショップ「くらべてみよう、見てみよう」を実施する。
米高校生1,000人が来日ボランティア…日米学生が交流「キズナ強化プロジェクト」
国際交流基金（ジャパンファウンデーション）は4月18日、東日本大震災復興支援事業の一環として行われる青少年交流事業「キズナ強化プロジェクト」について発表した。
医歯薬・福祉系大学等の進学相談会、4/18より東日本7会場で開催
高校生を対象とした進学サポートとキャリア教育を支援するさんぽうは、高校生・大学生・高校教員・保護者などを対象とした「医歯薬・看護・医療・福祉・医療事務系 進学相談会」を4月18日より、東日本7会場にて開催する。
キリン、小学生サッカー教室…全国14会場で開催
キリングループは3月27日、今年で5年目となるサッカー教室「キリンサッカーフィールド2012」の開催について発表した。今回は、青森県・神奈川県・熊本県など全国14会場において小学生1,400名を対象に5月19日より順次開催される。
NTT東・岩手、フレッツ光を活用した被災地住民ゲーム大会を開催
NTT東日本・岩手支店は20日、東日本大震災により居住地や生活の場が移ってしまった地域の人たちが交流できる場を提供することを目的に、岩手県九戸郡野田村内にて住民参加のゲーム大会を開催する。
被災地・岩手県釜石市に「鵜住居児童館」が開館
全国の児童館の活動支援で子どもたちの育成に取り組む児童健全育成推進財団と、未来を担う子どもたちへの支援に取り組むマニュライフ生命保険は3月13日、岩手県釜石市の「鵜住居（うのすまい）児童館」開館について発表した。
【高校受験】H24岩手県公立高校入試、解答速報公開
能開センターは3月9日、同社のホームページにおいて、同日行われた平成24年度岩手県公立高等学校一般入学者選抜の学力検査の問題と解答例の公開を開始した。
立命大教授、陸前高田市広田半島を題材にした防災教育教材を作成
立命館大学は3月8日、同大学 生命科学部・長野正道教授が故郷の陸前高田市広田半島を題材にした防災教育教材を作成したと発表した。広田中学校・小学校の教員などの協力を得て、防災教育教材を作成し、同中学校・小学校の生徒・児童全員に250部を送付した。
1製品につき20円を三陸鉄道へ寄付…キットカットの復興支援
ネスレ日本は20日、東日本大震災により被害を受けた東北・三陸鉄道の復興支援として、三陸鉄道へ寄付ができる「ネスレ キットカット ミニ ワールドバラエティ」を、3月5日から全国で発売すると発表した。
被災地出身者対象のリーダー養成高校留学プログラム
財団法人教育支援グローバル基金は、東日本大震災により被災した若者のリーダーシップ教育支援事業「ビヨンドトゥモロー」の一環としてビヨンドトゥモロー高校留学プログラムの参加者を募集している。
コカ・コーラ、被災高校生対象の米国ホームステイプログラム
日本コカ・コーラとコカ・コーラ教育・環境財団は2月3日、震災被災地の教育支援のため高校生を対象とした米国ホームステイプログラムを実施すると発表。参加者の募集を開始した。
「東京マラソン2012」に被災県の高校生ランナーを招待
東京都は2月2日、被災3県（岩手・宮城・福島）に在住する高校生ランナーを2月26日に開催される「東京マラソン2012」に招待すると発表した。交流会ではトップアスリートの福島千里選手が高校生を激励し、親睦を深めるという。
ソフトバンク、被災高校生300名をUCバークレーに3週間招待
ソフトバンクは2月3日、東日本大震災で被災した高校生最大300名を、「TOMODACHIサマー2012 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」を通じて支援すると発表した。
「こども参画によるこどもにやさしい復興まちづくり」連続シンポジウム2/5より
こども環境学会は、復興支援連続シンポジウムを2月5日より岩手県盛岡市、宮城県仙台市など4カ所で開催する。3月11日には、一連のシンポジウムの総括として「子どもが元気に育つ復興まちづくりガイドライン」を策定、今後の被災地域への支援のあり方について検討する。
