【高校受験2015】岩手県公立高校入試3/10、 TV解答速報16時53分より
岩手県公立高校の一般入学者選抜が3月10日、全日制63校、定時制9校にて行われる。岩手放送（IBC）では、入試当日の16時53分より公立高校入試の解答速報を放送する。合格発表は3月17日に行われる。
ソフトバンク、被災した高校生100名を米国研修へ無料招待
TOMODACHIイニシアチブとソフトバンクは、東日本大震災・被災地の高校生を米国カリフォルニアでの研修に招待する「TOMODACHIサマー2015 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」を7月22日～8月12日の期間で実施すると発表した。
【高校受験2015】岩手県公立高校入試の確定志願者数、盛岡第一は1.24倍
岩手県は、平成27（2015）年度公立高校入試の確定志願状況を2月23日に発表した。岩手県では、一般入試の出願期間が2月12日まで、その後16日から20日まで調整期間が設けられていた。
【高校受験2015】岩手県立高校一般入試の志願者数発表、盛岡第一1.29倍
岩手県は、県立高校一般入試の学校別志願者数（調整前）を発表した。全日制63校、124学科・学系・コースの募実質定員9,292人に対し出願者は8,639人、倍率は0.93倍となった。
総合化学メーカーBASF、東日本大震災の子ども支援として700万円寄付
世界最大の総合化学メーカーBASFは1月13日、東日本大震災の子ども支援として就学支援奨学金約5万ユーロ（約700万円）を寄付すると発表した。寄付金は、岩手、宮城、福島の3県で、特に被害の大きかった地域の中学3年生を対象に支給される。
【インフルエンザ14-15】44都道府県で増加、597施設で学級閉鎖
厚生労働省は12月12日、第49週（12月1日-7日）のインフルエンザの発生状況を発表した。患者報告数は17,192件、定点あたり報告数は3.49となり、44都道府県で前週よりも増加がみられた。
聖学院大、釜石市での復興支援ボランティアを実施…希望学生は前年の3倍に
聖学院大学は、今年で4回目となる聖学院大学復興支援ボランティアスタディツアー「サンタプロジェクト4」を12月5日から7日まで、2014年1月に連携協定を締結した岩手県釜石市で実施する。
教材として開発された小型EV、教育機関からの引き合い相次ぐ
「最近は工具も使えない工学部系の学生が増えている。このままでは日本のものづくりが廃れてしまう。スマホ世代の若者にどうやってものづくりを教えていくか」。岩手県一関市に本社を構えるモディーは、そんな危機感から教材用の小型EV「PIUS（ピウス）」をつくった。
グーグル、「海から見たストリートビュー」復興が進む三陸海岸を公開
グーグルは20日、夏から秋にかけて撮影した三陸海岸の景観をとらえたストリートビューを公開した。復興に取り組んでいるコミュニティの人々、漁師はじめ地元の人々が協力している。
【被災地で学習支援】東大がボランティアを継続する意味とは
東日本大震災から3年半の復興活動を経て、目に見えるニーズは無くなりつつある。訪れるボランティアも減少の一途を辿るが、現在もなお東京大学は学生ボランティア支援を続けている。
【被災地で学習支援】震災復興はゼロからプラスの段階へ
被災地を訪れるのが5回目となるボランティア参加者の一人は、現在の東北での教育ボランティアが「ゼロをプラスにする、子どもたちの将来の選択肢を広げる教育をしているのでは」という。
【被災地で学習支援】夢を叶える…大学生とキャリアプランを考える3日間
一般社団法人「子どものエンパワメントいわて」は被災した子どもたちにもう一度夢を描きなおしてほしいとの想いから学習支援活動を行っている。そして活動の一環として“スリーデイズ・プロジェクト”という企画が実施されている。
【被災地で学習支援】津波に流された英語教師の遺志、海を越えてNYに
岩手県陸前高田市で教師をしていたMonty Dicksonさん。“モンティ先生”として地元の人々に慕われ、また彼自身も地域の人々を愛していたと伝えられている。津波が彼を襲ったのは、26歳の春だった。
【被災地で学習支援】教育ボランティアE-patchが考える民間塾との差別化
被災地では震災直後から、学ぶ場を失った子どもたちのために教育ボランティアが活動してきた。岩手県陸前高田市に拠点を置く“E-patch”もその一つで、2011年11月より学習支援活動を続けてきている。
【被災地で学習支援】3.11から3年、今なお続く教育ボランティア
東日本大震災から3年がたつ今、被災地のニーズが見えにくくなるとともに復興ボランティアの数も減少の一途をたどっている。しかしそんな中でも活動を続ける人・団体は存在する。岩手県に所在する“E-patch”もそのひとつである。
教員のICT研修受講率、1位は「佐賀県」99.9％
文部科学省は9月25日、全国の公立学校における教育の情報化の実態について、平成25年度の結果概要を発表した。ICT活用指導力に関する研修を受講した教員の割合は28％で、最高は「佐賀県」99.9％、最低は「岩手県」11.4％であった。
