日本デジタル教科書学会、50以上の研究・実践発表原稿を公開
日本デジタル教科書学会は、2014年8月16日と17日に開催した年次大会発表原稿集をホームページに公開した。研究発表、実践発表、そしてポスターセッションと、50本を超えるデジタル教科書に関する発表原稿を、閲覧することができる。
【被災地で学習支援】3.11から3年、今なお続く教育ボランティア
東日本大震災から3年がたつ今、被災地のニーズが見えにくくなるとともに復興ボランティアの数も減少の一途をたどっている。しかしそんな中でも活動を続ける人・団体は存在する。岩手県に所在する“E-patch”もそのひとつである。
デジハリ、10/12に親子向け映像ワークショップ…シルバニアのコマ撮りアニメ制作
デジタルハリウッド大学は、「親子向けワークショップ ストップモーション講座 シルバニアファミリーのアニメーションを作ろう!!」を10月12日、駿河台キャンパスで開催する。
子どもから大人まで楽しめる「東京みんなのスポーツ塾」11/3・22・30
東京都と東京都レクリエーション協会は、誰もが気軽に楽しめるスポーツが体験できる「東京みんなのスポーツ塾」を駒沢オリンピック公園総合運動場で11月3日、22日、30日に開催する。
H26上半期の児童虐待は前年同期より増加、加害者の4割「実父」…警察庁
警察庁は9月25日、平成26（2014）年上半期の児童虐待および福祉犯の検挙状況を公表。今期の児童虐待事件の検挙数は317件で、前年同期より96件増加。身体的虐待が7割以上を占めていた。また、加害者では「実父」がもっとも多いことがわかった。
日本製粉、小学生フットサル大会「EXILE CUP」を応援
日本製粉は、サポーティングカンパニーとして、LDH が社会貢献活動の一つとして取り組んでいる小学生のフットサル大会「EXILE CUP 2014」を応援すると発表した。
小学生の修学旅行、近隣エリアが多い傾向…費用は3万円未満が6割
小学生の修学旅行は、96.9％が「楽しんだ」と回答し、行き先は近隣エリアが多い傾向にあることが、Benesse教育情報サイトの調査結果より明らかになった。費用は「3万円未満」が61.3％を占め、保護者の約8割は金額を妥当と感じているという。
神奈川・東京 私立中高進学相談会、10/5より 横浜・小田原・町田で開催
かながわ民間教育協会は、小中学生とその保護者を対象とした進学イベント「私学・私塾フェア2014 神奈川・東京 私立中高進学相談会」を横浜、小田原、町田の3会場にて開催する。参加は無料、入退場自由。
福岡市とKDDIが共同で小学校のICT教育実証研究
福岡市教育委員会とKDDIは9月24日、共同でICTを活用した教育実証研究を2015年3月まで実施することを発表した。モデルになる市内の小学校に100台のタブレット端末を配備し、算数や英語のアプリを活用した授業を行い、教育の情報化推進に向けて検証を行う。
サントリーホールと森ビルが10/4より音楽週間を実施、子ども向けプログラムも開催
サントリーホールと森ビルは、10月4日から11日の8日間、「アークヒルズ音楽週間2014」をアークヒルズエリアで開催。コンサートのほか、音楽ワークショップや子ども向けのプログラムも行われる。
【中学受験2015】市進、合格可能性80％の予想偏差値を公表
市進は9月22日、平成27（2015年）年度中学入試 試験日別偏差値一覧の最新版を公表した。合格可能性80％の予想偏差値は、開成が70、麻布が68、武蔵が64、桜蔭が69、女子学院が68、雙葉が66などとなっている。
ベネッセの情報漏えい、お詫びの品の手続き方法を案内
ベネッセコーポレーションは、顧客情報の漏えいの対象者に対してお詫びの品の手続き方法と、「こども基金」の設立について発表した。対象者には、9月下旬より順次送付する手紙に手続き方法などの詳細を記載している。手続きの期限は2014年12月15日。
エコツアー、子どもに参加させたいのは「農作業体験」や「自然観察」
小中学生に参加させたいエコツアーとして、農作業体験や自然観察の人気が高いことが、内閣府が9月22日に発表した「環境問題に関する世論調査」の結果から明らかになった。農作業体験は、特に大都市のニーズが高かった。
Gramin、小学生対象のプログラミング教室「勉強の秋集中講座」…10月、11月に開催
キッズプログラミング教室「Gramin」は10月と11月の各2日間に、子ども向けプログラミング言語「Scratch」を使用してオリジナルゲーム「ハロウィンのお菓子集め」を作成する「勉強の秋集中講座」を開催する。対象は小学3～6年生。
中高生の8割以上が「もっとゆっくり過ごしたい」…ベネッセ実施の生活時間調査
「忙しい」「もっとゆっくり過ごしたい」と感じる子どもが増加していることが9月22日、「第2回放課後の生活時間調査」の結果（速報版）から明らかになった。学校の授業時数増などを背景に放課後の時間が減り、多忙な子どもの実態が浮き彫りとなっている。
小中一貫教育を211市区町村で実施、96％が成果あり
小中一貫教育を実施している自治体は、全体の12％にあたる211市区町村に上り、このうち96％が成果があったと評価していることが、文部科学省が公表した「小中一貫教育等についての実態調査」の結果より明らかになった。
