【朝刊・教育】無料オンライン講座、4学期制のメリット
朝日、読売、毎日、日経の各朝刊から、気になる教育・子ども関連記事をチェック。無料オンライン講座や私大の学部・学科新設、4学期制のメリット、大学が行う就活サポートなど。
OECD「暮らし指標」発表、日本は総合19位・教育2位
経済協力開発機構（OECD）は5月28日、「より良い暮らし指標（BLI:Better Life Index）」のアップデート版を発表した。日本は複数の項目で平均並みか平均以上に位置づけられており、教育に関しては、フィンランドに次いで2位となった。
ペットの写真共有アプリ「パシャっとmyペット」ポメラニアンの俊介君が人気
Twitterで一躍人気者になったポメラニアンの俊介君。雑誌やテレビなど、メディアに出演する機会も多いが忙しいことだろうと思ったが、実際に会ってみると、普通に家族との時間を楽しんでいるようだ。俊介君の日常や、SNSとの付き合い方について、俊ママさんに聞いた。
ベネッセと日本郵便が業務提携
ベネッセコーポレーションと日本郵便は5月30日、手紙文化の振興や世代間交流の促進を目的とした業務提携を発表した。親子を対象に「手紙を通じて人に気持ちを伝える大切さ」を感じてもらうためのイベントを両社共同で行う。
【中学受験2014】日能研「予想R4偏差値一覧」首都圏5月版を公表
日能研は、5月15日発行の首都圏版「2014年中学入試 予想R4一覧」をホームページにて公表した。男女別に合格可能性80％ラインを一覧表に掲載している。
【中学受験2014】小5-6対象「公立中高一貫適性検査模試」6月より4回開催
東京私塾協同組合TJK入試情報センターは、「公立中高一貫適性検査模試」を開催する。開催日は、6月30日（日）と9月29日（日）、10月27日（日）、12月1日（日）の全4回。一般申込料金は、小5が4,200円、小6が4,725円。
京都府教委「土曜日教育」実践研究…体験授業など28校の活動
京都府教育委員会は5月29日、2013年度「土曜日教育」実践研究を実施することを発表した。昨年度に引き続き「土曜教育実践研究指定校」を28校指定し、実践研究を進める。
インドネシアの公文式学習者が12万突破、発展の理由を探る
日本公文教育研究会の調べによると、インドネシアに公文の現地法人が設立して20周年を迎え、2013年3月末現在の教室数は600、学習者数は12万5千人にのぼる。インドネシアで公文が伸び続ける理由はどこにあるのだろうか。
日本人のビジネス英語力、10点満点中4.29点と世界平均を下回る
ビジネス英語学習プログラムを世界約170か国・地域で提供しているGlobalEnglishは、各国の英語力を数値化したビジネス英語インデックス2013（BEI2013）を公表している。10点満点で評価される同インデックスによると、世界平均は4.75、日本は4.29と平均を下回った。
関東甲信地方、平年より10日早く梅雨入り…気象庁
気象庁は5月29日、関東甲信越地方が梅雨入りしたと発表した。平年より10日早く、昨年より11日早い梅雨入りとなった。向こう一週間は、前線や湿った気流の影響で曇りや雨の日が多い見込みという。
風しんの累積報告数が7,540件…昨年1年間の3倍を上回る勢い
国立感染症研究所は5月28日、風しんの発生動向調査結果を発表した。5月16日から22日までの1週間の報告数が571件、累積報告数が7,540件となり、昨年1年間の報告件数2,392件の3倍を上回る勢いで増加していることが明らかになった。
首都圏・私立大学人気ランキング2013…受験者数・合格倍率・辞退率
2013年大学入試では、明治大学が志願者数が10万9,934人で4年連続日本一であったと発表した。他の大学はどうだろうか。受験者数、合格倍率、辞退率からみえる、首都圏の私立大学の人気ランキングを紹介する。
注目の工場見学ランキング、1位は「インスタントラーメン発明記念館」
旅行口コミサイトのトリップアドバイザーは5月28日、「行ってよかった工場見学＆社会科見学2013」を発表。1位は2年連続で大阪府池田市にある「インスタントラーメン発明記念館」が輝いた。
大学生の採用活動時期を遅らせる政府方針、企業の43％が「よくない」
政府が、企業による大学生の採用活動の解禁時期を遅らせるよう経済界に提言する方針を固めたことを受け、HR総合調査研究所は、企業に緊急アンケートを実施した。政府方針を「よい」との評価は25％にとどまり、「よくない」とする回答が43％を占めた。
独自の学力調査、2013年度は31都道府県で実施…文科省調べ
文部科学省は5月24日、都道府県・指定都市が実施する独自の学力調査について発表した。2013年度に独自の学力調査を実施する教育委員会は、31都道府県教育委員会・14指定都市教育委員会で、前年度と比べ2都道府県減少し、1指定都市増加した。
文科省、学校で生じ得る犯罪行為を警察へ通報するよう要請
文部科学省は5月16日、早期に警察へ相談・通報すべきいじめについてまとめ、各教育委員会教育長や学校長らへ通知した。警察へ相談・通報すべきかどうかは、「学校において生じる可能性がある犯罪行為等」の事例を参考にして判断するよう要請した。
