本物の学力や問題解決力につながる幼児期の学び…ドラゼミ×Z会 対談
いつでも家庭でできる、送迎の負担がない、無理なく続けられる料金設定などの理由から根強い人気がある幼児向けの通信教育。どう選んで、どう利用すればよいのか、また幼児期の学びに親はどのように関わればよいのか。
【春休み】学研×銚子電鉄が体験型教育イベント「ラボ・トレイン」開催
学研ホールディングスおよび学研教育出版は、3月21日から23日までの3日間、銚子電鉄と共催で、千葉県銚子市にて体験型教育イベント「ラボ・トレイン」を実施する。
子どもの読書活動推進フォーラム4/23…林真理子氏の特別講演など
国立青少年教育振興機構は、4月23日の「子ども読書の日」を記念して「子どもの読書活動推進フォーラム」を開催する。場所は国立オリンピック記念青少年総合センターで、参加費は無料だが、事前申込みが必要。
小中学校教員の半数以上が、授業でのICT活用に「不安」
ベネッセコーポレーションが3月19日に発表した「ICTを活用した学びのあり方に関する調査」によると、小学校教員の78.7％、中学校教員の61.1％がすでにICTを活用した授業に取り組んでいることが明らかになった。
【春休み】上智大、高校生対象講座「日本の安全保障をどう考えるか」3/25開催
上智大学は3月25日、高校生向けの講座「Veritas」において、未来のグローバルリーダーへの第一歩として「日本の安全保障をどう考えるか」をテーマとした講座を四谷キャンパスにて開催する。対象は高校生とその保護者、高等学校教員。
【大学受験2015】代ゼミ、国公私立大学の入試変更点…京大など184大学
代々木ゼミナールは3月18日、2015年度より入試方法を変更する国公私立大学に関して、現段階での判明分を公開した。国公立大学は91大学、私立大学は93大学で入試方法等を変更する。
【高校受験2014】福岡県が県立高校の補充募集定員を公表
福岡県は3月18日、平成26年度県立高校入学者選抜の全日制と定時制課程の補充募集実施計画を公表した。全日制の県立高校で602人、市町立高校で17人、組合立高校で15人の募集があった。また、3月28日からは入学者選抜学力検査の得点の簡易開示を行う。
教師のための理科実験実技講習「ナリカ・サイエンス・アカデミー」参加者募集
教員のための理科総合サイト「理科.com」を運営するナリカでは、教育関係者などを対象とした理科実験実技講習「ナリカ・サイエンス・アカデミー」を開講。現在、2014年前期（4～7月）の受講者を募集している。
公文、子どもたちが被災地を訪問する「Tohoku Trip」を開催
公文教育研究会は、3月26日から30日に東日本大震災の被災地を訪問する「Tohoku Trip」を実施。現地体験を通し、自分たちにできることを考え行動することを目的に子どもたちが参加する。
大卒予定者の就職内定率82.9％、理系は90.7％
文部科学省と厚生労働省は3月18日、平成26年3月に大学卒業予定者の2月1日現在の就職内定状況を取りまとめて公表した。就職内定率は大学が82.9％で男子より女子の内定率が高い。理系も昨年同期比より増え、9割を超えている。
東京都、駿台立川校開校など11件を認可
東京都私立学校審議会は3月17日、東京都知事あてに私立学校の設置等に関する11件の答申を行った。駿台予備学校立川校の設置や松蔭女子専門学院の廃校などが認可された。
世界展開力強化事業の中間評価に立命館大、千葉大がS評価
文部科学省は3月18日、「大学の世界展開力強化事業」平成23年度採択分の25のプログラムについて中間評価結果を公表した。立命館大学と千葉大学が優れた取組状況のS評価の結果になった。
2015年卒は大手企業志向の学生が約半数、2年連続上昇に
マイナビが「2015年卒マイナビ大学生就職意識調査」を行い、その結果を発表した。大手企業志向の学生が44.9％と約半数に上り、前年比3.7ポイントアップの2年連続で上昇となった。
キネ旬とイオンシネマ、小学生対象の全国映画感想文コンクール開催
キネマ旬報社は、全国にイオンシネマ76劇場を運営するイオンエンターテイメントと共同で、2015年度開催を目指し「全国映画感想文コンクール実施委員会（仮称）」を設置すると発表した。
四谷学院、55段階の教材をスマホで提供
ブレーンバンクが運営する「四谷学院 大学受験予備校」は3月19日、55段階の教材をスマートフォンで学習できる教材「スマホ教材」を提供開始した。四谷学院の在籍生は無料で利用できる。
企業による子どものインターネット閲覧傾向の追跡・分析に74％の保護者が反対
非営利団体SafeGov.orgは3月18日、「日本の保護者の意識調査」を発表した。調査結果より、子どものインターネットの閲覧傾向を企業が追跡・分析してオンライン広告に利用することに74％の保護者が反対していることが明らかになった。
