デジタルアーツ、教育関係者向け情報リテラシー授業1/28
デジタルアーツは2021年1月28日、教育関係者向けの情報リテラシー授業をオンラインで開催する。児童・生徒が巻き込まれやすいネットトラブルを疑似体験できるほか、フィルタリングについても解説する。参加費は無料。参加申込はWebサイトで受け付けている。
オンライン学習に潜むサイバー不正行為、保護者ができる対策とは…マカフィー
マカフィーは2020年8月24日、マカフィー公式ブログで「休暇を終え学校へ：子どもたちがオンライン学習でサイバー不正行為を犯すリスクと対策」を公開した。オンライン学習に潜む盗作やカンニングなどの不正行為について、抑制する方法などを伝えている。
最新の定義で学校を守る…Windows PCのセキュリティ対策PR
GIGAスクール構想を目前に控え、製品選定に頭を抱えている自治体職員、学校の情報担当者のために、Windowsパソコンの特徴の紹介と合わせて、これからの教育現場で求められる情報環境について考える。
メルカリ偽メール「有効期限が近いためサービス中断」に注意
フィッシング対策協議会は、メルカリを騙るフィッシングの報告を受けているとして、注意喚起を発表した。
オンラインのリスクから子どもを守る…ユニセフ行動指針
ユニセフ（国際連合児童基金）らは2020年4月15日、新型コロナウイルスの影響でインターネットの利用時間が増加している子どもたちをリスクから守るため、行動指針を発表した。政府、情報通信関連業界、学校、保護者それぞれに、子どもの被害防止のための行動を推奨する。
「情報」を正しく取り扱うために必要な知識が手のひらサイズに
noa出版より、情報倫理やセキュリティ、情報を取り扱う際のモラルについて記された「2020年度版 情報倫理ハンドブック」が発刊された。全国の教育機関を中心に年間約3万件の採用実績を誇る大人気シリーズ。定価は367円（税込）。
【中止】文科省「ネット安全安心全国推進フォーラム」2/28
文部科学省は2020年2月28日、保護者や学校関係者、都道府県などの青少年行政担当者などを対象に「ネット安全安心全国推進フォーラム」を文部科学省庁舎第1講堂にて開催する。参加無料。
中央大ら、産官学連携「サイバーセキュリティ教育」始動
中央大学とメルカリ、LINE、警視庁サイバーセキュリティ対策本部は2019年12月18日、「サイバーセキュリティ人材の育成に関する産官学連携についての協定」を締結。人材育成に絡む多角的な協力体制を構築し、産官学の強みを生かしたサイバーセキュリティ教育を始動する。
8か国参加のセキュリティキャンプ、日本の学生・生徒募集
セキュリティ・キャンプ協議会は、「国籍・人種を超えた専門知識のあるグローバル人材の育成」と「国境を超えた友情とゆるやかなコミュニティの形成」を目的に、25歳以下の学生を対象としたトレーニングキャンプ「GCC Tokyo - Global Cybersecurity Camp v2.0」を開催する。
大学名を騙る不審メール、大阪大学が注意呼びかけ
大阪大学は2019年10月3日、大阪大学を騙る不審メールが発信されていることが確認されたと公表。関係機関との過去のメールのやり取りに返信するような形だという。詳細については現在調査中で、添付ファイルやメール本文中のリンクを絶対に開かないよう注意を呼びかけた。
【夏休み2019】サイバーセキュリティを体験、科学技術館8/24-25
警視庁サイバーセキュリティ対策本部は、サイバー犯罪の被害から身を守ることを目的としたイベント「けいしちょう！サイバーセキュリティ最前線！～体験！実感！インターネットに潜むワナ！～」を2019年8月24日と25日に科学技術館で開催する。事前申込不要、入場無料。
13歳未満への自画撮り要求に罰則…北海道の条例案
青少年がインターネットに起因するトラブルや事件に巻き込まれる事例が増加していることを受け、北海道は少年健全育成条例の一部を改正する条例の素案を取りまとめ、2019年6月5日より7月5日まで市民からの意見を募集している。
巧妙化するサイバー攻撃にどう立ち向かうか？大学・教育機関向けセミナー5/30新宿PR
堅牢なセキュリティを必要とする組織向けのソリューションを提供しているFireEyeは、マイナビと共催の大学・教育機関向けセミナー「FireEye SECURITY FRONTLINE ～サイバーセキュリティ最前線：見えない脅威に、どう立ち向かうか～」を2019年5月30日に開催する。
【GW2019】10連休控え例年より早く発表、長期休暇におけるセキュリティ注意喚起（IPA）
IPAは、「ゴールデンウィークにおける情報セキュリティに関する注意喚起」を2019年4月2日に発表した。
大学・研究機関等への不正アクセスが増加、侵入後はメール盗み見が1位
総務省、経済産業省、警察庁は2019年3月22日、「不正アクセス行為の発生状況及びアクセス制御機能に関する技術の研究開発の状況」について発表した。不正アクセス行為を受けた管理者は「大学、研究機関等」が前々年の2件、前年の5件から161件へと大幅に増加している。
複数の理由で「アカウント検証」をクリックさせようとするAmazon偽メールに注意
フィッシング対策協議会は、2019年2月18日、Amazonを騙るフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起を発表した。
