電子図書、デジタル書籍、電子bookといった単語が当たり前に使われるようになった現在、教育現場におけるデジタル教科書の活用事例が注目されている。デジタル教科書や教材がどのように小学校、中学校、高校にて活用され、子どもたちがどのように反応しているのかを中心に、公開授業の取材などを通して紹介する。
教育関係者向けセミナー&展示会「New Education Expo2015」が6月4日~6日に東京会場、6月19日~20日に大阪会場で開催される。教育業界のトレンドや教育現場の活用事例を伝えるセミナーのほか、教育関連の製品・ソリューションを扱う企業が120社以上出展する。
第6回教育ITソリューションEXPO(EDIX)が5月20日-22日の4日間、東京ビッグサイトで開催される。教材・教育コンテンツや教育用ハードウェアなどの製品・ソリューションを扱う企業620社が出展する展示会のほか、特別講演や専門セミナーなどのプログラムもある。
文部科学省は3月より、教育向け映像作品に加え、教育用デジタルコンテンツの審査を開始した。対象となるのは、小学校の算数の教材で、電子黒板の活用を前提としたもの。教育上の価値が高いと審査された作品を同省のWebサイトに掲載する。
デジタル教科書のコンソーシアム「CoNETS」に参加する教科書会社8社は3月20日、小学校向けの指導用デジタル教科書とビューアを提供開始した。発行会社や使用機器のOSを問わない共通プラットフォームを利用し、教科書間を連携させた学習が容易になるという。
光文書院は3月10日、デジタル教材プラットフォーム「ひまわりポケット2015」を公開した。Windows Vista(SP2)以降のパソコンやタブレットにインストールすれば、漢字ドリルや計算ドリル、社会科資料集などのデジタル教材を利用することができる。
大阪私学教育情報化研究会は、3月21日「隣の府県では何している?」をテーマに、教育の情報化などに関する2014年度春の研究発表大会を開催する。今回は大阪府内の取り組み事例だけでなく、近隣府県の京都や奈良の事例を聞くことができる会となっている。
区立小中学校で情報機器整備を進めている東京都港区教育委員会は、すべての区立小学校において、1校につき40台のタブレット端末を導入すると発表。また、区立中学校のモデル校3校においても、各校40台のタブレットを導入する。
チエルは、タブレット対応の児童用教材として2014年11月に発売した「小学校のチャレンジミニドリル」第1巻に続き、2月6日に第2巻を発売する。国語、算数、社会、理科のドリル教材で、より児童が直観的に操作できる仕様になっているという。
教育ICT標準化策定を目的とし、企業や団体が連携し設立した協議会の「ICT CONNECT 21設立発表会~みらいのまなび共創会議~」が2月2日、東京都港区の電通ホールにて行われた。
学研ホールディングスは1月30日、同社の連結子会社である学研出版ホールディングスが小中高校生向けの学習図書を展開する文理の普通株式を63.3%取得し、子会社化(学研HDの子会社および孫会社化)することを発表した。
日経BPは、ICT活用による教育手法の進化の最前線を紹介するイベント「ラーニングテクノロジー 2015」を、2015年7月15日(水)~17日(金)に東京国際フォーラムで開催する。
デジタル教科書教材協議会(DiTT)は、シンポジウム「未来の教育のあり方を考える~先導自治体が描く未来~」を2月23日、慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。
群馬県教育委員会は平成27年2月7日(土)に「平成26年度ぐんま教育フェスタ」を開催する。当日は、特別講座のほか、デジタル教科書、電子黒板などの操作体験や世界遺産に認定された富岡製糸場の特別解説などが行われる。
学習ソフトウェア情報研究センター(学情研)は、教育ICTについて講演を行う「情報教育コンファレンス」を12月12日にアルカディア市ヶ谷で開催する。定員は50人で事前申込みが必要となっており、参加費は無料。
沖縄県教育委員会は、文部科学省の「平成25年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」で、公立学校の状況を公開。教育用パソコン1台あたりの児童生徒数は5.8人で全国19位、デジタル教科書導入済みの学校の割合は65.1%で全国2位だった。
デジタル教科書教材協議会(DiTT)は、12月10日(水)に慶應義塾大学三田キャンパスでシンポジウム「未来の学び~授業が変わる・学びが変わる!」を開催する。藤原和博氏の基調講演と広尾学園の金子暁氏による講演を予定している。