電子図書、デジタル書籍、電子bookといった単語が当たり前に使われるようになった現在、教育現場におけるデジタル教科書の活用事例が注目されている。デジタル教科書や教材がどのように小学校、中学校、高校にて活用され、子どもたちがどのように反応しているのかを中心に、公開授業の取材などを通して紹介する。
日本電子出版協会(JEPA)は、「電子教科書の国際標準:EDUPUB2報告会」を2月19日、研究社 英語センター(東京・飯田橋)で開催する。
みんなのデジタル教科書教育研究会(デジ教研)は3月2日、アクセシブルなデジタル教科書の在り方について議論する「Open Meeting 09 Saitama」を埼玉会館(さいたま市浦和区)で開催すると発表、参加者を募集している。
アップルは1月21日、「iBooksテキストブック」と「iTunes U Course Manager」をアジア、ラテンアメリカ、ヨーロッパといった新市場をはじめとした世界中のさまざまな国と地域に向けて拡大することを発表した。
玉川大学と紀伊國屋書店は電子書籍を教科書として学生が選択できる環境を構築する共同プロジェクトの開始に合意したと発表した。紀伊國屋書店の電子書籍プラットフォームKinoppyを利用した電子書籍版教科書が今年4月より順次導入される。
教科書会社12社のコンソーシアム「CoNETS(コネッツ)」は12月20日、立命館小学校とデジタル教科書を活用した実証実験を行うことを発表した。2014年1月25日実施の立命館小学校の公開授業研究会では、ワークショップを開催する。
東京書籍は12月18日、高等学校のiPad向けデジタル教科書「数学II」「新編数学II」「新編物理基礎」を発売開始した。数学は各3,000円、物理は4,300円で、いずれもApp Storeで購入できる。
大日本印刷(DNP)は、デジタル教科書・教材システムを活用した学校教育のICT化を推進しており、11月28日から2014年3月末までの約4か月にわたり、茨城県の古河市立古河第五小学校で実証研究を行う。
TechTargetジャパンは11月8日、「教育機関のIT製品導入」に関する調査結果を発表した。授業で導入しているタブレット端末は、「iPad」が最多の32.6%で、「Windows8」は11.3%であることがわかった。
東京大学附属図書館は10月3日、電子図書館と伝統的図書館を融合させた「ハイブリッド図書館」の構築に向け、実証実験を開始したと発表した。電子書籍と紙書籍という「バーチャル」と「リアル」双方の利点を最大限に活用できる環境を目指している。
東京大学など8大学は9月27日、大学図書館における電子書籍の実証実験を10月1日から開始すると発表した。日本の複数の大学による電子書籍の総合的な実証実験は初めて。モニター調査などを通して、大学図書館における電子書籍の利用イメージを明らかにしていく。
市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは9月20日、教育ICTの最新動向と市場展望に関する調査結果を公表した。電子黒板やタブレット端末などの教育用ICT機器の国内市場は、2020年には15.5倍、1,160億円になると見込まれるという。
青山学院大学と京セラ丸善システムインテグレーション、東洋経済新報社の3者は、9月24日より青山学院大学経済学部現代経済デザイン学科で、翻訳教科書「スティグリッツ公共経済学」のデジタル教科書活用実験を開始する。
文部科学省は9月17日、平成24年度の全国公立学校における教育の情報化に関する調査結果を発表した。電子黒板のある学校の割合は前年比2.7ポイント増の74.7%、デジタル教科書の整備率は前年比9.9ポイント増の32.5%となった。
日本教育工学振興会は、9月24日と25日の2日間、私立・公立学校(小学校、中学校、高等学校、特別支援学校)教職員および教育関係者、教育関連企業を対象に、電子黒板の展示会を開催する。
東京書籍は9月9日より13日まで、第1回ご当地キャラ全国学力調査を実施する。日本全国のご当地キャラがデジタル教科書で学習し、テスト問題に挑む。各教科の問題用紙は、デジタル教科書による学びを紹介するウェブサイト「まなデジ」にて公開されている。
CoNETSは、デジタル教科書普及の妨げのひとつである、コンテンツフォーマットや操作性の不統一を解消すべく設立された業界コンソーシアムである。