電子図書、デジタル書籍、電子bookといった単語が当たり前に使われるようになった現在、教育現場におけるデジタル教科書の活用事例が注目されている。デジタル教科書や教材がどのように小学校、中学校、高校にて活用され、子どもたちがどのように反応しているのかを中心に、公開授業の取材などを通して紹介する。
日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は、12月6日(土)にベルサール神保町で教育委員会・学校関係者を対象とした「タブレット端末とデジタル教科書の効果的な活用を体験するセミナー2014」を開催。パネルディスカッションと体験授業を行う。
シャープは10月20日、小学生用学習教材を発行する日本標準とともに共同開発したデジタル教材について、2014年11月下旬より佐賀県多久市の公立小学校で実証研究を実施すると発表した。
大日本印刷(DNP)は9月30日、台湾Quanta Computer(クァンタ・コンピュータ)と共同開発したカラーマネジメント用LSIを搭載のオリジナルタブレット端末2機種を、教育機関や企業、美術館などに向けて12月に発売すると発表した。
日本デジタル教科書学会は、2014年8月16日と17日に開催した年次大会発表原稿集をホームページに公開した。研究発表、実践発表、そしてポスターセッションと、50本を超えるデジタル教科書に関する発表原稿を、閲覧することができる。
日本デジタル教科書学会2014年次大会が8月16日と17日、「深化するタブレット端末活用 ~今育成したい能力~」をテーマに開催された。同大会について、日本デジタル教科書学会の会長で、附属新潟小学校教諭の片山敏郎氏に寄稿いただいた。
6月5日に開幕した教育関係者向けセミナー・展示会「New Education EXPO 2014」では、未来の学校を提案する展示が行われている。タブレット連携ソリューションやデジタル校務システム、デジタル教科書、スマートペン、読書通帳など、注目の展示内容を紹介する。
京セラ丸善システムインテグレーションは8日、青山学院大学における電子教科書活用実験が、経済学部全体へ拡大されることを発表した。同大学では 電子教科書での学習を、重要な選択肢の1つとして位置付けているという。
日本デジタル教科書学会の2014年度年次大会が、8月16日(土)と17日(日)に新潟県で行われる。大会テーマは「深化するタブレット端末活用~今育成したい能力~」。参加費は、会員が無料、非会員が1,000円。事前申し込みが必要。
近畿大学生活協同組合は。今年度から専用サイトで教科書注文を行う「完全インターネット化」を実施する。全国の大学生協では初めての試みで、パソコンやスマートフォンからも利用できる。他大学でも、煩雑になりがちな教科書購入に新たな試みも始まっている。
デジタルえほんとCANVASは「第3回デジタルえほんアワード」を開催し、4月8日から6月20日まで作品を募集する。脳科学者の茂木健一郎氏など8名が審査し、大賞には賞金20万円が贈られる。
ACCESSと東京書籍は4月8日、「ICTを活用した教育サービス」と「オンラインプラットフォーム」の開発・事業化に向けて協業することに合意したと発表した。ACCESSの技術力と東京書籍の知見を持ち寄り、海外展開も視野に新たな教育サービスの開発や事業化を目指していく。
ACCESSは、EPUB3に準拠した教材向け電子書籍ビューワ「PUBLUS Reader for Education」Windows版が、教育出版の電子教材用ビューワとして採用されたことを発表した。
学研教育みらいと学研教育出版、学校図書の3社は1月27日、デジタル教科書プラットフォームの共同開発を行うと発表した。プラットフォームの開発は学研教育出版が担当し、2015年2月完成を目指す。