電子図書、デジタル書籍、電子bookといった単語が当たり前に使われるようになった現在、教育現場におけるデジタル教科書の活用事例が注目されている。デジタル教科書や教材がどのように小学校、中学校、高校にて活用され、子どもたちがどのように反応しているのかを中心に、公開授業の取材などを通して紹介する。
2016 東京学芸大学 子ども未来フォーラム実行委員会は、「子ども未来フォーラム~デジタル教材と学校図書館~」を東京学芸大学講義棟で12月3日に開催する。学校図書館・教育関係者向けのセミナーから、子どもから大人まで地域の皆が楽しめるワークショップなどもある。
教育同人社は10月10日、小中学校の理科の観察や実験の指導法をわかりやすく解説した書籍「理科重要観察・実験の指導法50選 3・4年生」を発刊する。監修は東北大学大学院 情報科学研究科教授の堀田龍也氏。定価は1,500円(税別)。
光村図書出版は10月3日、小学校国語と中学校国語の学習者用デジタル教科書を2017年春に発売すると発表した。商品改善につなげることを目的に、活用モニター校として100校の小学校を募集する。
九州大学基幹教育院は11月23日、第3回「九州大学基幹教育シンポジウム」を開催する。テーマは、「ラーニングアナリティクス(LA)によるアクティブラーナーの育成」。参加費は無料。申込みは、11月20日までWebサイトより受け付けている。
2020年を目標に小学校でプログラミングが必修となることについて、未就学児の保護者の54.5%が知らないと回答していることが、デジタルアーツが7月22日に発表した調査結果より明らかになった。
大塚商会は8月3日、学校向けのITソリューションを紹介するセミナーや参加体験、企業による展示を行う「文教ソリューションフェア2016」を東京都千代田区の大塚商会本社ビルで開催する。対象は学校教員や教育関係者。参加無料で、事前予約制。
文部科学省は第8回「デジタル教科書」の位置づけに関する検討会議を6月2日に開催し、中間まとめ(案)を公開した。デジタル教科書の教育効果やICT環境の整備を進め、段階的に導入を進めていくことが必要としている。
総務省は6月16日、学校向け教育クラウドサービスについて、ユーザーである児童・生徒や教員らの利便性を高め、提供事業者間の連携・協調を図るため、「教育クラウド・プラットフォーム協議会」を設立する。
NEE恒例のイベントスペースといえば「フューチャークラスルーム」だろう。会場に再現された教室で、来場者がICTや新しい教育スタイルを取り入れた模擬授業を体験できる。毎年設けられる特設コーナーであり、事前登録などなく気軽に参加できるのも人気だ。
デジタル教科書教材協議会(DiTT)は、シンポジウム「デジタル教科書の位置づけはどうなる?~2020年導入実現に向けて」を、7月25日に慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。参加は事前申込みが必要。参加無料。
DiTTとは【ひとことで言うと】「『デジタル教科書教材協議会』の略称」
デジタルフォントの開発・販売などを行うモリサワグループのタイプバンクは、デジタル教科書のための新しい書体「UDデジタル教科書体」を6月に発売する。新書体は、ロービジョン(弱視)などに配慮したデザインで、障害者差別解消法の理念にもとづき設計されている。
「第7回 教育ITソリューションEXPO(EDIX:エディックス)」では、「学校業務支援」「eラーニング」「教材・教育コンテンツ」「ICT機器」などのゾーンが用意されている。「教材・教育コンテンツ」ゾーンは、“中身”であるコンテンツを扱うゾーンだ。
内田洋行は学研教育アイ・シー・ティーと共同で、小・中学校向けのタブレットPC用コンテンツ「Web学習教材『要点まとめてチェック!』」を開発した。5月17日より、内田洋行が運営する教育用コンテンツ配信サービス「EduMall(エデュモール)」にて提供を開始する。
デジタル教科書とは【ひとことで言うと】「教育ICT環境で利用する、新しい教科書の形。コンテンツだけでなく機材やシステムも含む」
日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は5月27日、教育委員会・学校関係者向けセミナー「学校現場で活きるICT機器とデジタル教材の整備にむけて」を都内で開催する。講演のほか、併設展示コーナーで導入事例紹介やワークショップも行われる。