学校で「ジェンダー」を学ぶ機会が増えた今、「男(または女)だから」といった性別「らしさ」を強要されることにZ世代の約6割が違和感を感じていることが2024年4月25日、SHIBUYA109 lab.の調査で明らかになった。
ポピンズは2024年4月19日、英語やミュージック、体操など保育園内で行われる有料保育サービスについてのアンケート結果を公開した。8割超の保護者が、保育園で付加的保育を利用したいと考えているが、そのうち約3割は利用する園で実施されていないことがわかった。
リスクモンスターは2024年4月25日、子や孫に勤めてほしい企業ランキングを発表。1位「国家公務員」、2位「地方公務員」、3位「トヨタ自動車」と、根強い人気は変わらず。トップ20に、製造業が10社、総合商社3社がランクインした。
ニフティは「ニフティキッズ」で「新学期」に関するアンケート調査を実施し、2024年4月18日に結果を公開した。半数近くの小中学生が新学期を楽しみにしているが、「勉強が難しくなること」「新しいクラスになじめるか」を不安に感じていることがわかった。
自転車ヘルメットの着用率(着用している、時々着用しているの合計)は27.0%と、前年度調査時に比べ大きく向上していることが、東京都が実施した2023年度(令和5年度)「自転車等の安全利用に関する調査」結果から明らかになった。特に女性や若年層での着用率が向上している傾向にある。
デロイト トーマツは2024年4月24日、ヤングケアラーを自治体や支援団体が効果的に支援していくための取組みや課題をまとめ公開した。支援がヤングケアラー本人の心理的負担軽減の効果がある一方、効果的な影響をもたらした支援が年代により異なることや、世話を受けている家族へのより一層の配慮が求められていることなどの課題も明らかになった。
スマホを持たせている小・中・高校生の保護者の約2割が、子供がSNSなどを通じて知らない人とやりとりしたことがあると答えたことが、東京都が実施した「2023年度家庭での青少年のスマートフォン等利用等調査」より明らかになった。
イー・ラーニング研究所は2024年4月22日、「合理的配慮と多様性に関する調査」の結果を発表した。「合理的配慮」という言葉を聞いたことがある親は約4割、内容まで知っている親は1割以下にとどまり、まだ言葉自体が浸透しきっていないことがわかった。
楽天ブックスは2024年4月27日からの「こどもの読書週間」に先駆け、読み聞かせ師・絵本作家の聞かせ屋。けいたろう氏とコラボレーションした特集ページを公開した。読み聞かせのコツや子供にぴったりの1冊が見つかる絵本選び診断など、子育て中のママ・パパに役立つコンテンツを展開する。
ふるさと納税サイトを運営するトラストバンクの調査・研究を担うトラストバンク地域創生ラボは2024年4月18日、「子育て環境の地域間格差と行政サポートに対する意識調査 2024」の結果を公表した。子育て環境に地域間格差を感じている人が8割を超えるなどの実態が明らかになった。
マイナビは2024年4月16日、「マイナビ 2025年卒大学生就職意識調査」の結果を公開した。2年ぶりに大手企業志向が前年比4.8ポイント増で半数を超えたほか、企業選択のポイントは3年連続で「給与の良い会社」が増加するなど、物価高の影響や経済的な不安が垣間見える結果となった。
栄光が運営する進学塾・栄光ゼミナールは2024年4月16日、「受験生アンケート」の結果を公表した。志望校や併願校などの選択は8割超の家庭で「受験生本人」が決めており、志望校選びで重視するのは、受験生・保護者とも「学校の教育方針・校風」が7割超を占めることがわかった。
栄光が運営する進学塾・栄光ゼミナールは2024年4月16日、「受験生アンケート」の結果を公表した。志望校や併願校などの選択は約半数の家庭が「子供主体」で決めており、志望校選びで重視するのは、受験生・保護者とも「学校の教育方針・校風」が約8割を占めることがわかった。
「チャレンジングな経験」は「粘りづよさ」や「社会への関心」などに優位に働き、また小学校4年生の時点で「チャレンジングな経験」が多い子供は、高校生になっても「勉強が好き」など肯定的な回答が多いことが、ベネッセ教育総合研究所の分析結果より明らかになった。
2023年度に京都の私立大学に入学した自宅外生の初年度費用が、総額294万5,172円と、家計年収の約3分の1を超える割合となったことが、京都私立大学教職員組合公費助成推進会議が2024年4月10日に公表した調査結果から明らかになった。学費の上昇は物価高騰を上回っているとの意見もあり、家計への負担感は切実に増していることがうかがえる。
キャリタスは2024年4月10日、2024年に卒業した大学生を対象とした入社後の「キャリアプラン・ライフプラン」に関する調査結果を公開した。女子が希望する世帯スタイルは、専業主婦世帯が減少傾向、独身世帯が増加傾向にあることがわかった。将来子供をもちたい男子は6割弱、女子は5割弱となった。