第一生命は、「2011年のゴールデンウィークについてのアンケート」の調査結果を発表している。調査時期は3月、対象は全国の20〜59歳の女性1,200名。
電通総研は、「震災1か月後の生活者意識」調査を実施した。調査は東日本大震災により生活意識や行動にどのような変化が表れているか検証するのが目的。
電通総研は27日、「震災一か月後の生活者意識」調査結果を発表した。4月11日〜12日の期間に、全国47都道府県の20〜69歳男女を対象に実施したもので、2000名から回答を得た。
日比谷花壇は、「母の日コム 贈る人もらう人アンケート2011」の調査結果を母の日コムサイト上で公開している。
NHN Japanは26日、「スマートフォン利用に関する意識調査」の結果を公表した。4月7日〜8日の期間に、20〜30代のスマートフォンおよび一般携帯電話のユーザー男女800名(各属性100人ずつ)を対象に実施したもの。
インターネットを活用して新しい生命保険サービスを提供するライフネット生命保険は4月25日、「卒業」に関する調査結果を発表した。
東京都は4月20日、「防犯ボランティア団体・活動に関するアンケート調査結果」について発表した。「子供見守りプラン作成ハンドブック」を小学校等に配布。
産業能率大学は、新入社員に「理想の上司」を尋ねる毎年恒例の調査を実施。調査期間は3月28日〜4月8日。394名(男性291名、女性103名)の回答を集計した。
内閣府では、「食育の現状と意識に関する調査」の結果を公表している。同調査は、食育に対する国民の意識を把握し、今後の食育推進施策の参考とすることを目的とするもの。
リビングくらしHOW研究所は4月12日、ミセスに聞いた「東日本大震災への支援について」のアンケート調査結果を発表した。
オリコン・コミュニケーションズは5日、節電に関する実態調査に加え去年3月に実施したエコに関する意識調査を改めて行い、環境配慮やエコロジーに対する意識変化を分析した結果を公表した。
アイシェアは25日、「非常事態への備えに関する意識調査」の結果を発表した。各家庭(被災地域を除く)に対して、今回の地震以前の対策、現在の対策についてアンケートしたもので、有効回答者数は男女合計1,733名(男性72.6% 女性27.4%)。
アスキー総合研究所はイードと協力し、MCSの2011年版「MCS 2011」を2月28日にリリースした。3月末までの期間限定で体験データが無償提供されている。
積水化学工業は2月22日、新商品「3世代ハイムかげやまモデル」を3月1日より販売すると発表した。
東京スター銀行は2月17日、「日本・中国・米国の貯蓄に対する意識調査」を行った結果について発表した。調査対象は、日本・中国・米国在住の20~40代のビジネスパーソン900人(各国300人)、調査時期は1月、インターネットによる調査(マクロミル調べ)。
全国大学生活協同組合連合会(全国大学生協連)は、「第46回学生生活実態調査」の結果についてホームページで公開している。