IT活用の「オンライン家族」、コミュニケーションの満足度高く
インターネット調査を行うメディアインタラクティブは2月19日、お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科の石井クンツ昌子教授監修のもとに行った全国の30〜40代の既婚男女を対象に行った「家族コミュニケーション」に関する調査結果を発表した。
スポーツ・運動「週に1日以上」が49％…東京都調査
東京都は2月16日、「スポーツ・運動と保健医療に関する世論調査」の結果をホームページに公開した。調査対象は、東京都全域に住む満20歳以上の男女で調査員による個別訪問面接により実施（協力：サーベイリサーチセンター）。有効回答数は1,896サンプル。
学校数、生徒数、教員数が減少傾向…文科省H23年度学校基本調査
文科省は、「平成23年度学校基本調査（確定値）」を公開。東日本大震災に伴う集計の困難に伴い、今年度は10月31日まで提出期限を伸ばした。その影響で、例年より少し遅い学校基本調査の公開となった。
東早慶の就活生が選ぶ人気企業ランキング、1位は「三菱商事」
新卒採用支援事業・採用コンサルティング事業を行うリーディングマークは2月16日、「東早慶の就職活動生1,000人が選ぶ 就職人気企業ランキングTOP30」の結果を公開した。
震災後の生活満足度、低所得者・非正規雇用者の方が増加傾向
慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センターは2月15日、「東日本大震災に関する特別調査」の概況（第1回）〜震災で日本人の心理や行動はどう変わったか〜を取りまとめて公開した。
子どもの夢は科学者・研究者、つくばエリアの調査結果
子どもが育つ街研究会は、関東地方在住の小学生保護者700人を対象に、子どもの将来の夢に関する調査を実施し、結果を公開した。 つくばエリアの25％の小学生男子は、科学者・研究者を将来の夢とした。
米公共図書館の4割が電子書籍未対応、2015年までに全対応の方針
米国の州立図書館機構の館長で構成されるCOSLAの電子書籍関連調査によると、約4割の公共図書館が電子書籍、オーディオブック、動画など、ダウンロード可能なコンテンツの提供を行っていないことがわかった。
平日に子どもと過ごす時間、「3時間未満」が41.4％
ロジクールとアイシェアは2月14日、「平日の家族のコミュニケーションに関する意識調査」の結果を公開した。調査対象は20代〜40代の既婚者で、小学校低学年以下の子どもがおり、配偶者・子どもと同居している有職者683名。調査日は1月25日〜26日。
スマホ家庭の意識調査、通信費の増加に半数以上が不満
スマートフォンの普及にともない、各家庭においての通信費の状況は？ 不満は？ 利用者が求める改善策とは？ サーベイリサーチセンターが通信費に関する意識調査を実施し、結果を公表した。
2013年度卒学生の就職人気企業の総合ランキング、1位は「電通」
楽天が運営する情報サイト「みんなの就職活動日記」は2月8日、学生会員を対象に調査した「2013年度卒学生の就職人気企業ランキング」の結果を公開した。2011年10月3日〜2012年1月9日に、インターネットと就職フォーラム会場でのアンケートを実施。6,289人の回答を得た。
長期休暇の帰省、約半数が移動や出費が「しんどい」
ロジクールは6日、長期休暇時における家族とのコミュニケーションについて、調査した結果を公表した。Webカメラ「ロジクール HD プロ ウェブカム c920」の発売を機に実施したもので、20代〜40代の既婚者で、小学校低学年以下の子どもを持つ男女699名から回答を得た。
学生一人当たりのエントリー社数、前年比38.9％減の42.4社
エン・ジャパンは2月1日、同社が運営する学生向け就職情報サイト「[en]学生の就職情報」において来年3月卒業予定の学生と求人企業を対象に実施した「2013年度新卒採用 就職・採用活動アンケート」の結果を公開した。
肥満者は男性30.4％、女性21.1％…女性は年収により差も
厚生労働省は1月31日、「平成22年国民健康・栄養調査結果の概要」を取りまとめてホームページに公表した。同調査は、国民の身体の状況、栄養素等摂取量および生活習慣の状況を明らかにし、国民の健康の増進を図るための基礎資料を得ることを目的に実施。
ご近所付き合いをしていないが約9割…マンション住民を調査
京阪電鉄不動産は、都心コンパクトマンション新シリーズとして、今春より「A-standard本郷三丁目」の販売を開始するにあたり、首都圏在住の30〜40代マンション住まいの有職者300人に対して「マンションのコミュニケーションに関する意識調査」を実施した。
大学3年生、「就職活動でSNSを利用する」47.3％
電通パブリックリレーションズは1月31日、大学3年生を対象に行った「ソーシャルリクルーティングに関する調査」の結果を公開した。就活中の大学3年生に対しインターネットアンケートで実施。調査期間は1月7日〜11日、関東および関西に居住する男女300人から回答を得た。
首都圏「待機児童」4年ぶりの減少も、認可保育園への入園困難続く
ベネッセ次世代育成研究所は、待機児童の多い首都圏の母親を対象に、保育園への入園の実態を調査。2011年4月時点では、幼稚園や認可外保育施設など、預け先の多様化により待機児童は減少したが、認可保育園への入園は依然入園困難な状況だという。
