既婚男性のお小遣い調査、6割が小遣いが少なく困ったことがある
三井ダイレクト損害保険は、2012年6月12日から13日の2日間、有職・既婚男性に対し、お小遣いについての調査を行った。お小遣いが少なくて、もしくは足りなくて困ったことがあると答えた回答者が6割以上いることがわかった。
子どものインターネット利用とセキュリティ、保護者の認識は低い
カスペルスキーは8月21日、子どものWebサイト閲覧に関する調査結果を発表した。子どもに対するインターネット上での危害を恐れる保護者が多い中、子どもが閲覧するWebサイトを認識している保護者は少ないという。
携帯電話利用者の23％はスマホユーザー、メーカー別ではシャープがトップ
コムスコア・ジャパン（本社：東京都）は21日、携帯電話の包括調査データベースの 「モビレンズ（ comScore MobiLens）」を通じて分析した、日本における携帯電話利用者の最新状況に関する、2012年6月までの3ヵ月平均のレポートをリリースした。
お盆期間中の鉄道旅客前年に比べ5％増、JR東日本では7％増
JR6社は、2012年のお盆期間中（8月9日〜19日）の鉄道旅客の利用状況を発表した。
総務省調査、電子マネーは交通機関とスーパーでの利用回数が多い結果に
総務省 統計局は20日、二人以上の世帯における電子マネーの利用状況について、2011年の結果から取りまとめた調査結果を発表した。
スマホユーザー、写真を撮っても保存場所分からず行方不明に
女性スマートフォンユーザーの半数が「写真メタボ」---。マーケティング・リサーチ事業を展開するアイシェアは、写真撮影ができるデジタル機器ユーザーを対象に、写真の撮影や保存、管理に関する意識調査を行なった。
育児休業の所得実情、女性社員65％に比べ男性社員は7％
エン・ジャパンは、企業の育児休業の状況について調査した。育児休業の取得実績は、男女ともに企業規模によってその比率が大きく異なる結果となった。
子どもがいる人の節約理由「子どもの教育費のため」が48％
オリックス生命保険は8月7日、節約生活に関する実態調査結果を公表した。子どもがいる人の節約したくないもののトップは、「教育費」35.8％だった。また、節約の理由は、「子どものために教育費をとっておきたいから」が48.4％で5割弱に達した。
総務省が電信通信サービスへの苦情・相談内容や件数を発表、料金トラブルが最多
総務省は7日、2011年度における「電気通信サービスに関する利用者からの苦情・相談」を取りまとめた概要を公表した。
ポシュロム調査、旅行先の景色を楽しむためにもコンタクトレンズを着用
ボシュロム・ジャパンは6日、夏の旅行シーズンを前に「旅行中のコンタクトレンズ使用に関する調査」の結果を発表した。調査期間は7月24日〜26日で、ソフトコンタクトレンズを常用している20歳〜49歳の男女500名から回答を得た。
ネットショッピング、スマホだと高額商品買わない？
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は2日、「スマートフォン・PCのネットショッピングに関する利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は7月2日〜3日で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者556人から回答を得た。
教育費、5か月連続の実質増加…総務省家計調査
総務省は7月31日、二人以上の世帯の家計調査報告として2012年6月分の速報を公表した。消費支出は、1世帯あたり269,810円で、前年同月比実質1.6％の増加、前月比実質1.3％の減少。このうち教育費は、7,598円と5か月連続の実質増加となっている。
宿題、お昼、節電、etc. 夏休みの悩みを調査
リセマム リサーチでは、夏休みの保護者の悩みに関するWebアンケートを開始した。アンケートは2クリック形式で、どなたでも参加可能。アンケートに「回答する」もしくは「経過を見る」をクリックすると、途中経過を閲覧することができる。
コンビニ利用実態調査、将来はEVの電気スタンドの役割も
マルハニチロホールディングスは、コンビニエンスストア利用実態調査を実施。その結果を発表した。
小学高学年の9割以上がパソコン利用、女子の3割が毎日利用
博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は25日、「小学生のメディア接触や生活実態に関する調査」の結果を公表した。1都3県（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）の小学1〜6年生の男女とその保護者が対象。サンプル数は600サンプル。
欧州委員会、2011年の世界CO2排出量が前年を上回ったと発表
2011年の1年間、世界中で排出されたCO2排出量。その数値が、前年よりも若干増えたことが分かった。
