小中高生の84.4％「結婚したい」、80.9％「子どもが欲しい」…結婚観調査
すららネットは9月3日、小中高生の結婚観調査の結果を公表した。84.4％が結婚したいと回答し、80.9％が子どもが欲しいと回答した。また、平均25.9歳までに結婚し、28.2歳までに子どもが欲しいという回答結果が明らかになった。
7月の教育費9,232円、6か月連続の実質増加…総務省家計調査
総務省は8月31日、二人以上の世帯の家計調査報告について、2012年7月分の速報結果を公表した。消費支出は、1世帯あたり283,295円で、前年同月比実質1.7％の増加、前月比実質1.3％の減少。このうち教育費は、9,232円と6か月連続の実質増加となっている。
ダイエットクラブ、コンビニ販売ドリンクの顧客満足度を発表
イードが運営するダイエット専門のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「ダイエットクラブ」は、コンビニで販売されているドリンクの顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2012 ドリンク」を発表した。
ソフトバンクがiPad用ブルーライトガードフィルムを発売、順天堂大で効果を調査
ソフトバンクBBは、iPad用のブルーライト対策液晶保護フィルム「ブルーライトガードフィルム for iPad」の販売を、8月31日からSoftBank SELECTION取扱店などで開始する。
8月29日は「焼き肉の日」、独身女性の8割以上が焼き肉好き
「やき（8）に（2）く（9）」の語呂合わせから、8月29日は全国焼肉協会によって制定された「焼き肉の日」だ。焼き肉といえば、今や家族連れやカップル、女子会にと、老若男女、さまざまな世代から愛される国民食となっている。
10代の半数以上がテレビを見ながらつぶやき、話題はアニメ
NTTアドは29日、テレビとソーシャルメディアの併用実態に関する調査結果を発表した。調査期間は7月27日〜29日で、首都圏在住15〜59歳男女500名から回答を得た。
80％が「領土・歴史問題」に関する教育を問題視…竹島・尖閣問題
島根県・竹島や、沖縄・尖閣諸島を巡る問題に際し、ジャストシステムは、「領土問題に関する意識調査」を実施し、結果を発表した。対象は同社の「Fastask」モニターのうち全国の15歳以上の男女4,000名、8月20日にネットリサーチを行った。
消費しないまま期限が切れた備蓄品の第1位は「水」
キリンMCダノンウォーターズは24日、「震災後の水分補給・ストックに関する調査」の結果を公表した。調査時期は7月21日〜22日で、小学生の子どもがいる母親800名（30〜49歳）から回答を得た。
国内旅行調査、30-40代女性にはLCCの認知度や興味が低い
ニッセンが運営するプレゼント・懸賞サイト「nissen もらえるネット」は、30代・40代の女性を対象とした「国内旅行に関する意識調査」を実施、その結果を公表した。
既婚男性のお小遣い調査、6割が小遣いが少なく困ったことがある
三井ダイレクト損害保険は、2012年6月12日から13日の2日間、有職・既婚男性に対し、お小遣いについての調査を行った。お小遣いが少なくて、もしくは足りなくて困ったことがあると答えた回答者が6割以上いることがわかった。
子どものインターネット利用とセキュリティ、保護者の認識は低い
カスペルスキーは8月21日、子どものWebサイト閲覧に関する調査結果を発表した。子どもに対するインターネット上での危害を恐れる保護者が多い中、子どもが閲覧するWebサイトを認識している保護者は少ないという。
携帯電話利用者の23％はスマホユーザー、メーカー別ではシャープがトップ
コムスコア・ジャパン（本社：東京都）は21日、携帯電話の包括調査データベースの 「モビレンズ（ comScore MobiLens）」を通じて分析した、日本における携帯電話利用者の最新状況に関する、2012年6月までの3ヵ月平均のレポートをリリースした。
お盆期間中の鉄道旅客前年に比べ5％増、JR東日本では7％増
JR6社は、2012年のお盆期間中（8月9日〜19日）の鉄道旅客の利用状況を発表した。
総務省調査、電子マネーは交通機関とスーパーでの利用回数が多い結果に
総務省 統計局は20日、二人以上の世帯における電子マネーの利用状況について、2011年の結果から取りまとめた調査結果を発表した。
スマホユーザー、写真を撮っても保存場所分からず行方不明に
女性スマートフォンユーザーの半数が「写真メタボ」---。マーケティング・リサーチ事業を展開するアイシェアは、写真撮影ができるデジタル機器ユーザーを対象に、写真の撮影や保存、管理に関する意識調査を行なった。
育児休業の所得実情、女性社員65％に比べ男性社員は7％
エン・ジャパンは、企業の育児休業の状況について調査した。育児休業の取得実績は、男女ともに企業規模によってその比率が大きく異なる結果となった。
