映像で残しておきたいのは「今ある子どもの笑顔」…地域の記憶に関する調査
「まちcomi」を運営するドリームエリアは、子どもたちへ残す地域の記憶についてアンケートを実施。映像で残しておきたいものでは「今ある子どもの笑顔」がもっとも多く、親や地域に大切にされていたことを記録したいと考えているようだ。
シニア層のインターネット利用、「ほぼ毎日」活用が9割超え
矢野経済研究所は19日、主に60代を中心としたシニア層に対するアンケート調査の結果を公表した。調査時期は2012年12月で、全国の60代を中心とした男女1,000名（男性500名、女性500名）から、インターネット調査にて回答を得た。
11％が受験当日に体調不良、学力による意識の違いも
大学受験前に体調を崩したことはある人は28％、また、試験当日に体調が悪かった人は11％にのぼることが、トレンド総研の「受験生の体調管理」に関する意識調査より明らかになった。レポートでは、具体的な体調管理方法なども紹介している。
小学生が考えた「作ってみたい法律」…週休三日法など
ベネッセコーポレーションが運営するウェブサイト「今ドキ小学生まとめ」は、「もし国会議員になったら作ってみたい法律」について調査した。「もっとお休みがほしい」「公園がほしい」「もっと家族で過ごす時間がほしい」などバラエティに富んだ回答がみられた。
小学生の85％が「大人になったら投票したい」…ベネッセ緊急調査
小学生の84.9％が「大人になったら投票したい」と回答したことが、ベネッセコーポレーションが運営するウェブサイト「今ドキ小学生まとめ」の緊急調査より明らかになった。
大学生の死亡原因トップは「自殺」52％…大学生協調べ
大学生の死亡原因トップは「自殺」で51.6％を占めることが、全国大学生協共済生活協同組合連合会の調べで明らかになった。学年別で4年生以上の割合が高いことなどから、近年の就職難が影響している可能性があるという。
自動車・自転車運転時のヒヤリ体験、「危なかッター」大賞発表
東京指定自動車教習所協会は、道路での危険な場面やヒヤリとした体験を募集した“第3回「ヒヤリ体験」投稿キャンペーン!!『危なかッター』”について、受賞作品を決定した。
冬のボーナスの使い途、海外旅行意向が前年に比べ増加
MM総研は、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」会員モニターのうち、全国の20歳以上の就業者1150人を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施して結果をまとめた。
花粉症の実態調査、症状を治すための医療機関利用者は42.6％にとどまる
QLifeは、東京女子医大眼科室教室臨床教授・高村悦子氏監修のもと、約5,000名を対象に、花粉症、特に目のかゆみに関する実態調査を行った。
女子高生の所持率は1年で3倍、利用傾向に男女差…小中高生と保護者のスマホ利用実態
デジタルアーツは12月10日、小中高生とその保護者に行ったスマートフォンの利用実態調査の結果を発表した。子どもだけの調査ではなく、その親の利用動向も合わせて調査。
キッチンスペースに不満…邪魔になるのは資源ゴミ
オールアバウトと三菱レイヨン・クリンスイは、キッチンスペースにおける主婦の快適性を探ることを目的とした意識調査を共同で実施した。調査対象者は、オールアバウトの主婦向けウェブサービス「暮らしのAll About」の女性ユーザ計1,349人。
2013年度全国学力テストは全数調査を実施…保護者調査も
文部科学省は12月7日、2013年度「全国学力・学習状況調査（きめ細かい調査）」実施について発表した。小学6年生と中学3年生を対象に、2013年4月24日（水）に実施する。2013年度は全数調査を実施し、保護者に対する調査も行う。
年末年始の海外旅行の新規問合わせ56％増、平均5.8日…エイビーロード
エイビーロード・リサーチ・センターは、同社が運営する海外旅行検索・比較サイト「エイビーロード」で、カスタマーの海外ツアーへのeメールでの問合せの実績を集計し、2012～2013年末年始期間の海外旅行マーケットを考察した。
年末年始休暇の平均は7.6日、昨年より0.8日増
フォートラベルは、同社が運営する「旅行のクチコミサイト フォートラベル」の会員を対象に、「2012－2013年 年末年始の過ごし方」に関するアンケート調査を実施し、結果を公開した。
若者のテレビ離れが進行、NHKがテレビを面白くするための視聴者意見を募集
若者の“テレビ離れ”が進んでいるといわれる中、NHKは現在、「テレビをどう変えたらもっと面白くなるか」についてネット上で視聴者からの意見を募集している。
2012冬ボーナス平均は55万円、74.1％が「貯金」…カカクコム
カカクコムは、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」にて実施した「2012年冬のボーナス」に関するアンケート調査結果を発表。支給金額はほぼ前年並みであった。
