リクルートは10月27日、同社が運営する1日10分の社会勉強サイト「就職ジャーナル」の「学生×シゴト総研」にて「学校の授業以外で週に何時間勉強してる?」をテーマに実施した調査結果を公開した。
総務省統計局は10月26日、平成22年国勢調査人口等基本集計結果を公表した。
フィールドマーケティング支援サービスを提供するソフトブレーン・フィールドは10月26日、同社の既婚女性会員を対象に実施した「夫のお小遣い実態調査」の結果を公開した。
警察庁は10月25日、「良好な自転車交通秩序の実現のための総合対策の推進について」と題し、自転車の通行環境の整備や、自転車に対する指導取締り強化などの対策を行うと発表した。
厚生労働省に設置された政策研究機関である、国立社会保障・人口問題研究所は10月21日、「第14回出生動向基本調査(夫婦票)」の結果概要を公表した。
就職情報会社ディスコは10月21日、「日経就職ナビ2012 学生モニター調査」の結果を公開した。
電通総研と東大橋元研究室の共同研究組織「オーディエンス・インサイト研究所」は20日、オーディエンス(メディア等からの情報の受け手)の「動画コンテンツ」に対する関わりや志向性に関する調査結果を公表した。
イードは、顧客満足度により企業・製品・サービスを評価する「イード・アワード」を開始。その第1回目として10月20日、「学資保険部門」を発表した。
自動車の修理などに使われるリサイクル部品に対する自動車ユーザーの印象は、「環境に役立つ」と考える人が8割近くいる一方で、4割の人が「品質・安全性が気になる」と答えている。
マイナビは10月19日、働く人の仕事&恋愛ポータルサイト「COBS ONLINE」の会員である若手社会人と、学生のための社会人準備応援サイト「フレッシャーズ マイナビスチューデント」の会員である内定学生を対象に、「仕事に関する意識調査」を実施した結果を公開した。
MM総研は19日、タブレット端末利用に関するユーザー調査の結果を公表した。調査期間は10月7日〜11日で、タブレット端末を個人名義で利用している500名(うちiPad利用者は444名)から回答を得た。
無添加化粧品の製造・販売を行っているハーバー研究所は10月17日、「母と娘のコミュニケーションに関する調査」の結果を公開した。
米ニールセンは約40%のタブレットとスマートフォンの所有者が、テレビを視聴しながら使っているという調査結果を発表した。
インテージは、5回目となる「東日本大震災後の生活者の意識と行動調査」を実施して結果をまとめた。
ブリヂストンと日本自動車タイヤ協会は、自家用車を所有しており月に一回以上クルマを運転する男女1000人に対して、自動車のタイヤ空気圧に関する調査を実施した。
自分力開発研究所は10月5日、寮生活が学生にもたらす効果に関して実施した調査の分析結果をとりまとめて公表した。