ビジネスパーソンが選ぶ今年の漢字、女性は「婚」…全体は？
人材サービスのVSNが、全国の10代から50代の男女のビジネスパーソンを対象に行った意識調査の結果、2015年を漢字一文字で表現すると、漢字一文字では「偽」、漢字二文字では「忍耐」がトップとなった。
進むPC離れ、10代の利用最多アプリは「LINE」…4割はSNS毎日利用
ジャストシステムは11月20日、15歳～19歳の男女600名を対象に実施した「10代のスマホ利用に関するアンケート」の調査結果を公表した。1日あたりの利用時間は平均153分で、もっとも接触時間が長く利用頻度の高いアプリは「LINE」であることが明らかになった。
スマホ所有の子どもの半数以上が夜12時過ぎに就寝…ガラケーの2.5倍
大阪府の中高校生らが府内2万人の児童生徒を対象に実施したスマートフォン利用実態調査で、スマートフォン所持者の就寝時間や使用時間には、所持しない子どもと比べ顕著な違いがあることが判明した。
高3生の約9割が成長を実感…主体性や積極性が大切
ベネッセ教育総合研究所の「高校生活と進路に関する調査」によると、高校3年生の約9割が成長を実感しており、その中でも高校時代の活動に積極的だったり、主体的に進路を選択したりしている生徒のほうが、成長実感がより高い傾向にあることがわかった。
高校生約7割、学園祭「行ってみたい」…校風やサークルに注目
秋冬は学園祭を行う大学が多いので、受験を控えるティーンにとっては志望校や、大学生活そのものの雰囲気を感じるのに格好の機会ですよね！そこで、「大学の学園祭には行ってみたい？」というアンケートを実施。
教育費9.4％増、支出1か月平均は約24万に連続増…7-9月期家計調査
総務省は11月13日、家計調査報告（家計収支編）として、2015年7～9月期平均速報結果を公表した。1世帯あたりの1か月平均消費支出は、総世帯が240,794円、2人以上の世帯が281,979円。このうち2人以上の世帯の教育費は、10,220円と3期ぶりの実質増加となった。
食事前に手を洗う人は約半数…正しいノロウィルス予防を解説
消費者庁は11月12日、家庭での手洗いに関するアンケート調査結果をもとに、ノロウイルスによる食中毒の予防策である手洗いについてのポイントをまとめ公表した。調査によると「食事前に必ず手洗いする人」は52.6％にとどまり、正しい手洗いの徹底を呼び掛けている。
東京都の学力向上を図るための調査、小中で対照的なのは理科
東京都は11月12日、平成27年度「児童・生徒の学力向上を図るための調査」結果を発表。小学校の教科で67.4％ともっとも正答率の高かった理科が、中学校では49.3％ともっとも正答率が低い教科となっており、小学校と中学校で対照的な結果となった。
若者は結婚を機に親世帯との同居や近居を開始…UR調査
親世帯との同居や近居を始めるきっかけは「結婚」や「住宅購入」「出産」などさまざまだが、年齢が若い世代ほど「結婚」を機に同居や近居を始めていることが、UR都市機構の調査より明らかになった。
「アンパンマン」1位に返り咲き、アナ雪は安定…子ども人気キャラランキング
アイリスオーヤマが運営する情報サイト「アイリス収納・インテリアドットコム」は11月12日、「人気キャラクターランキング2015」を発表した。子どもの総合1位には「それいけ！アンマンマン」が選ばれた。2位は「妖怪ウォッチ」、3位は「アナと雪の女王」だった。
ティーンの8人に1人が家族会議を経験、その議題とは？
家族について、何か問題や課題がある時にみんなで集まって話し合う家族会議。ドラマや漫画では時々見掛ける光景ですが、ティーンのみなさんのお家で、定期的、あるいは臨時に家族会議を開く習慣というのはあるのでしょうか？
10代の半数、テレビやネットで「ふとんに入ってから」映像を視聴
電通総研は5日、就寝前にふとんに入ってからの、テレビ番組・ネット動画などの視聴習慣についての調査結果を発表した。習慣の有無、視聴ジャンルや視聴時の気分などを質問している。
2人以上世帯の貯蓄額は平均1,209万円、一方で3割貯蓄なし
金融広報中央委員会は11月5日、2人以上の世帯を対象とした「家計の金融行動に関する世論調査」（2015年）を公表。金融資産の保有額は平均1,209万円、2014年より27万円増となった。一方で金融資産を保有していない世帯は約3割となっている。
高校生600人に聞く、携帯料金は高いと思う？…不満ぽつぽつ
いつでもどこでも便利なスマートフォン。けれど、月々の通信料などはティーンのお小遣い事情から考えると決して安くはない気もします。「今の自分の携帯料金、どちらかと言えば高いと感じる」かアンケートをしました。
未就学児の教育費、家庭負担が高いのは「日本」…OECD調査
経済協力開発機構（OECD）は10月28日、幼児教育とケアに関する調査「Monitoring Quality in Early Childhood Education and Care（ECEC）」を発表した。調査の結果、日本の未就学児教育は家庭負担の割合がほかのOECD諸国に比較して高いことがわかった。
教育費は16.8％増加、私立授業料増が影響…家計調査報告（9月速報）
総務省は10月30日、2人以上の世帯が対象の家計調査報告（平成27年9月分速報）を公表した。教育費は1万4,168円、2か月連続での実質増加で、私立大学・高校の授業料増が影響したと見られる。世帯収入別教育費では、1,000～1,250万円の4万3,346円がもっとも高額だった。
