健康管理、熱く指導してもらいたいのは松岡修造
キッコーマンは、健康管理が続けられるスマホアプリ「レコ☆サポ」のリリースに際し、「健康管理に関する調査」を実施した。調査対象は、健康や食事に気を使っている20～50代の男女320人。
母親のスマホで遊んだ経験あり67％、目的はゲームと？
67％の子どもが、母親のスマートフォンを使って遊んだ経験があることが12月21日、MMD研究所の調査結果から明らかになった。子どもが利用しているアプリは、「動画」や「ゲーム」が多かった。「スマートフォンを持たせてもいいと思う時期」は、「高校1年生」が最多だった。
10-20代、政治・経済分野はネット情報を信頼する傾向
政治や経済について調べる際の情報源として、10代～20代の若年層はインターネットのニュースサイトを参考にする傾向が高いことが、ジャストシステムが12月21日に発表した調査結果からわかった。
平均年収に約137万差、英語学習の開始時期が影響
日本英語検定協会は12月19日、英語力と人生・生活の質「QOL（クオリティ・オブ・ライフ）」の関係性を測る調査についてまとめた結果を公表した。調査結果によると、英語の開始時期が早いほど英検最終取得級が上位級となり、将来的な平均年収が高いことがわかった。
リビングの不快なニオイが学習に影響、正答率を低下させるニオイと対処法PR
プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P＆G Japan）と杏林大学名誉教授の古賀良彦先生は12月13日、家庭のニオイが子どもの集中力に与える影響について検証した実験結果を発表した。
シニアの孫消費、昨年上回る…1年の平均金額は約12万
ソニー生命保険は12月20日、全国のシニアを対象に行った「シニアの生活意識調査」結果を発表した。「孫との関係」に満足しているシニアは8割で、孫のために1年間で使った金額平均は昨年比6,433円増の12万2,904円だった。
ひとり親家庭2割以上、食料・衣類「買えない」貧困経験あり
ひとり親世帯の2割以上が、必要な食料や衣類を買えない経験を1年以内にしていることが、厚生労働省が実施した「ひとり親家庭の生活状況に関する調査」の結果から明らかになった。多忙や経済的理由から、病院を受診できない経験では4割近くに達した。
年賀状を圧倒…新年のあいさつ、15-59歳の9割はLINE利用
LINEが行った調査によると、10代の約6割、20代の約7割が「紙の年賀状よりもLINEで新年のあいさつを送る」と回答したことが明らかになった。10代～20代では「紙の年賀状だけを送る予定」が1割にも満たなかった。
2016年冬のボーナス、平均推定額は62.3万円…教育費消費は減
カカクコムが運営するWebサイト「価格.com（カカクドットコム）」は12月5日、2016年「冬のボーナス」に関する調査結果を発表した。推定支給額は2015年比1.7万円増の62.3万円。
イマドキ大学生6割、お金も時間も余裕なし
東京広告協会が主催する「大学生意識調査プロジェクト FUTURE2016」は、いまどきの大学生を対象に行った「『大学生』と消費に関する意識調査」の結果をまとめた。大学生の約7割はお金と時間に余裕がないと答えている。
学校の裁量が大幅に拡大、教育委員会の現状調査
自主的・自律的な学校運営を行うことを目的に、学校管理規則で許可・承認による関与を行わない教育委員会の割合が拡大しており、教育課程の編成については8割以上の教育委員会が学校の裁量に任せていることが、文部科学省の調査結果より明らかになった。
教育にお金をかけたい県民の多さ、西高東低の傾向
教育にできるだけお金をかけたいと思っている人がもっとも多い都道府県は「埼玉県」だが、トップ10のうち西日本が7府県を占めていることが、ソニー生命保険の47都道府県別 生活意識調査2016より明らかになった。
いつまで面倒を見る？子どもの生活費…保護者4割「大学まで」
ジブラルタ生命保険は11月29日、親子のつながりに関する調査結果を発表した。子どもがいる保護者の回答を見ると、保護者の約4割は大学まで子どもの生活費の面倒を見ると回答した。就職するまでは2割強。
H27年度大阪府の虐待に関する年次報告、前年度比2,553件増
大阪府は11月24日、平成27年度の「大阪府子どもを虐待から守る条例第9条に基づく年次報告書」を公表した。大阪府子ども家庭センターにおける児童虐待相談対応件数は10,427件となり、前年度に比べ2,553件増。条例の特徴である「48時間以内の安全確認」は8,277件実施された。
所得格差が過去最高水準、子どもの貧困率は16％
経済協力開発機構（OECD）は11月24日、格差に関する最新情報を公表した。ここ数年、所得格差は過去最高水準にあるという。特に若年層の貧困リスクが高く、0～17歳の子どもの貧困率が日本は16.3％にのぼる。
1位は意外？共働き子育てしやすい街ランキング2016…日経DUAL
日経DUALと日本経済新聞社は、「自治体の子育て支援に関する調査」を共同で実施し、結果を独自の指標で「共働き子育てしやすい街2016総合ランキング」としてまとめた。日経DUALのWebサイトで公表している。
